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2008年01月23日

年末年始分かったこと。

カテゴリ：カテゴリ未分類

1 日本の株式市場という表現は、正しくない。
日本を利用する株式市場である。
さらにいえば、株ですらない。
主（星条旗）市場である。
郵政米英化は、この目的に「最適化」されている。
それをやったのは、誰だ。
みなさんが、熱狂をもって今なお再登板を願っているらしい、小泉純一郎らだ。

2 先物は、日本の経済に指標ではなく、日本経済新聞社は指数先物というデーターに
著作権をかけ、公開せぬことで事実上その動きを隠匿することに幇助している。

そもそも先物というのは、ワーテルローの闘いの帰趨を伝書鳩で知ったロスチャイルド
が起源のビジネスなのだ。虚報を流し紙切れ同然となった英国債権を、ロハで手に入れ
ウェリントン将軍が、ナポレオン殲滅させて凱旋するや高騰すざまじい債権は、大半が
ロスチャイルド家に買占められたあと。このめでたい伝統が、いまも跋扈している。そう
気づけばすべて答えがかえってくる。まともな商取引の存在する、ましてや「市場」など
では絶対ない！

3 「貯蓄から投資へ」などといっていた小泉行財政改革は日本株式市場なるものから
個人投資家が事実上消え去ったこの事態をもって、反国民的な不利益行動を実行して
いたとの謗りを免れない。

それは、そうだろう。ヤクザに平気で「貸し手責任」だの「救済」などと称して巨額の
税金、公的資金を投入したあの小泉一派なのだ。彼らの権力の追い風だった星条旗に

だから、そのお駄賃で還暦過ぎても２０代女性とこもりっきり命の洗濯しているわけだ。

4 世界同時株安とは、戦争経済で維持し続けてきたドル秩序の崩壊劇。その始動である。
人殺しの弾で稼いで、東京オリンピック、千里万博にこぎつけたという負い目はもう
ありはしない。ここまで人殺しの片棒を担げばそろそろ、日米共犯関係から降りても
潮時ではないのか。

6 日本の経済的なファンダメンタルズなど、この崩壊劇を前に枚挙などなんの意味もない。
個々の国々の景気レベルの収支ではなく、国際秩序の収支が連鎖的に悪化しているからだ。実態経済も、不可避的に悪化の影響を被り始める。