コピペ
（米）自動車販売（4月）
5月4日(火) 東京市場休場（国民の休日） （米）FOMC
5月5日(水) 東京市場（子供の日） （米）労働生産性（1-3月）
（米）ISM非製造業景気指数4月
5月6日(木) 新車販売台数（4月）
5月7日(金) マネタリーベース（4月） （米）雇用統計（4月）
携帯の競争促進で好対照＝国内３社は意欲、外資消極
＊携帯電話事業への新規参入を促す総務省の方針をめぐり、国内企業と外資が対照的な動きを見せている。ソフトバンク など３社が参入に意欲を示している一方、英ボーダフォンは同省に新規参入を抑制するよう要望した。
総務省は昨年末、ＮＴＴドコモ などが採用したのとは別方式の第３世代携帯の導入の可否について、情報通信審議会（総務相の諮問機関）に諮問。これを受け、ＮＴＴコミュニケーションズとソフトバンクは、それぞれ都内で実験に着手した。高速インターネット大手のイー・アクセスも３月の実験開始を計画している。 （時事通信）
[2月21日20時6分更新]
指標解説 （ヒストリカル・ボラティリティ）
ヒストリカル・ボラティリティは、一定期間における価格変動の大きさを表す指標。
一般に株価が持ち合い圏で推移しているときは、値動きも小さいことからボラティリティも小さくなる。
そこで、ボラティリティが大きくなったことで、
何らかのトレンド変化が発生したのではないかと判断し、そのシグナルとして用いる。
HV = sqrt(250*σ)
σ^2 = 1/(n-1) * Σ(ln(C(t)/C(t-1))-m)^2
m = 1/n * Σln(C(t)/C(t-1))
C(t):終値
http://www.findai.com/yogo/0336.htm
これまで業績絶好調だと思われていた業種、企業の収益が頭打ちになったり、
下降に転じたりしている場合、株価は悲惨なことになります。
それまで株価が上がっていなければ問題ないのですが、
絶好調だったのですから株価も上がっていることが多いもの。
それだけに失望売りが多く、一時的な戻りはあっても長続きしないのが普通です。
たとえばいまはキャノンの業績が絶好調ですが、
それに少しでも陰りが見えたりすると、株価は厳しい動きになってしまいます。
日立建機にしても、そうです。
この会社も絶好調であり、私も昨年はよく勧めました。
そして今後数年は絶好状態が続くと見ていますが、
万が一頭打ち傾向となったら、株価は下げ止まらないでしょう。
幸いいまはそんな兆候は見えていないため安心ですが、
たとえとしては、こういうことです。
私が最近よくソニーを勧めているのは、
この会社はかすかに明るさが見えはじめたばかりで絶好とはほど遠い状態にあるからです。
株では「絶好」は要注意なのです。
いつピークを打つかと冷や冷やしていなければならないからです。
16.2.10 私は教室ではＥＴＦや吉野屋、みずほなどの買い下がりを勧めていますが、
生徒さんたちがちゃんと実行してくれているものやら、です。
私の投資の基本は「やさしいことからやる」。
なので儲かりやすいやり方を実行してもらっているのです。
株は売りが尽きれば反転します。
悪材料で売り込まれた銘柄は、気がかり材料、悪材料が尽きれば上向き始めます。
最近の好例は武富士株です。
この株はすでに上がってしまっていますが、
非常に狙いやすかった銘柄です。
会長の逮捕、退任で悪材料出尽くしとなることが誰にも分かったからです。
要するに、こんな銘柄が本当は儲かりやすい銘柄になるのです。
16.2.7 [投資戦略] 2004年はオリンピック！
神山直樹
モルガン・スタンレー証券
株式調査部ヴァイスプレジデント 執筆: 01/28
2004年の日本株式は、長期上昇トレンドの一部として安定的に推移すると予想する。オリンピック年のTOPIXは平均20.8％のリターンをあげているが、今年も同程度のリターンが期待できる。
1～2月は日本国内の大きな動きは予想されておらず、米国の景況感や円の動きに振り回される局面も多いだろう。当面はボックス圏で推移する中、銘柄選択では目先の安全性が優先されよう。既存ビジネスが好調で円高にも左右されにくい大型銘柄に、一時的に関心が集まるだろう。
ただし、日本株の本格的な上昇を支える材料は、国内非製造業の体質改善である。景気のシクリカルな回復の株価への織り込みが一段落する一方で、銀行を中心とする構造改善期待は2004年3月期末へ向けて再度市場をリードすることになろう。
2004年はオリンピック開催年である
2004年はアテネで夏季オリンピックが開催される。米国大統領選とともに今年の一大イベントである。
オリンピック開催年の株価は（平均的に）高い
1952年ヘルシンキ以降2000年シドニーまでのオリンピック年のTOPIX収益率は20.8％で、オリンピックの開催されない同期間の平均（6.5％）を大きく上回る。
表に示されたように、オリンピック年の平均リターンは20.8％と高い。ただし、1964年の東京と1990年以降の3回は負のリターンである。残念ながらバブル崩壊後のオリンピック年はそれほど当たり年ではない。ITバブルによりTOPIXは99年に年率リターン＋48％となった後、シドニー・オリンピックの2000年にITバブル崩壊により－19.4％となった。そのため、90年以後の成績は、オリンピック年が－14.2％であるのに対して、それ以外の年のパフォーマンスは－5.1％であった。
今年はオリンピック年の平均的なパフォーマンスを期待
TOPIXは2003年末、1，043であったが、我々は2004年末に1，200程度を予想しており、TOPIX収益率はオリンピック年平均の20.8％に近いのではないか。2004年の株価は2003年ほどのモメンタムを維持しないとみている。日本においては2004年後半に景気の循環的調整の可能性があり、製造業の利益成長モメンタムは継続するものの、先行きについて不安感が出てくると考えるからである。
指数の上昇は主に大手銀行を中心とした国内非製造業の構造改善期待のさらなる高まりによるだろう。非製造業のマージン改善は2003年度にはあまり進展しないだろう。しかし、2004年度には銀行の体力回復がリードして、金融以外の非製造業についても、営業利益の成長（コスト削減）によるマージン改善への大きな一歩を踏み出すと予想している。
ちなみに、指数はオリンピック開催時期の夏に上がるという傾向は特に見られない。オリンピック年は平均すると1月、4月、8月、11月、12月などのリターンが高く、開催期間中の動きは明確にはないようだ。
ただし、オリンピックが開催されない年と比較すると、3～5月の決算前後のパフォーマンスが良い傾向にあることが分かる。2004年も銀行などの2003年度利益上方修正が出るならば、同様の動きとなるかもしれない。
オリンピック年は輸送用機器、陸運、不動産が上昇
オリンピック年は予想外にテレビ関連（例えば電機や小売業）が良いわけではなかった。セクターリターンが容易に利用可能な86年以降のデータによれば、指数相対リターンが高い業種は、輸送用機器、陸運、不動産業であった。
オリンピック年は輸送用機器や不動産が顕著に高いパフォーマンスを上げている。オリンピックにあわせて自動車需要が上がるとも思えないが、新車更新需要などのサイクルと合致している可能性はある。もっとも、新車販売がオリンピック年に顕著に伸びることを確認するのは難しいようだ。
また、電気機器や小売りはテレビなどの販売が伸びやすいためオリンピック年に相対リターンが上昇する可能性があると考えたが、過去の例を見る限りそのような兆候は見当たらない。
テレビ販売台数はオリンピックと強い関連があるように見えない。ただし、2004年はデジタル家電がさらに伸びる可能性がある。液晶テレビの性能が格段に向上する一方、録画メディアがテープからDVDやハードディスクになりつつある。オリンピックを契機に購入動機が強まる面はあり、電器に強い小売店や民生エレクトロニクスについては、国内需要の拡大期待がある。
不動産業がオリンピック年に上昇した理由は不明だが、2004年には不動産業全体にとって大きな変化が生まれる可能性がある。不動産価格は、単純な近隣価格比較からその土地の経済価値に基づく価格付け（キャッシュフロー割引）に急速に変化しつつある。銀行の不良債権処理進展が担保土地のオファー価格を下げることになれば、適切なビッド価格での買い手は多い。不動産売買の量的拡大は、不動産業にとって単純にブローカーとしての収益機会となる。さらに、不良債権の担保不動産のセリング・クライマックスが期待されることになれば、不動産業の保有土地の価値下落は最終局面を迎えることになり、株価は大きく上昇する可能性もある。
16.2.3 ［クロスマーケット］米系ファンドの売りで日経急落、銀行株懸念も重石に
田巻 一彦記者
＜東京市場 3日＞
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日経平均 ｜ 国債先物3月限｜ 国債256回債 ｜ドル／円(12:58) ｜
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10，581.84円 ｜ 139.18円 ｜ 1.305％ ｜ 105.48/53円 ｜
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-194.89円 ｜ +0.06円 ｜ -0.010％ ｜ 105.61/63円 ｜
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注：日経平均、国債先物、現物の価格は前引けもしくは午前11時の値。
下段は前日終値比。為替は前日ＮＹ終値。
［東京 ３日 ロイター］ ３日の東京市場は、午前の取引で日経平均が一時、２５０
円を超す急落となった。米系ファンドによる先物でのまとまった売りが影響したとみられ
ているが、ＵＦＪ銀行に対する金融庁の検査体制強化の報道以来、国内勢に買い手控えム
ードが広がっていることも相場の上値を重くしているという。ただ、海外勢の中にはデジ
タルブームの本家である日本の製造業への期待感も高まっており、ジリジリと日本株が上
がっていく展開を予想する声が意外に多くなっている。
３日午前の日経平均は、一時、前日終値比２６８円８０銭安の１万０５０７円９３銭ま
で下落した。複数の市場筋によると、一部の米系ファンドがまとまった売りを日経平均先
物に出し、現物も急落する展開となった。
ある外資系証券の関係者は、「これまでに出てきた国内ハイテク関連企業の２００３年
１０─１２月決算は、ほとんど予想の範囲内の結果となっており、利食い売りの好機とみ
たようだ」と話す。
また、国内証券の関係者の１人は、「このところ、日本株の取引にこう着感が出てきて
出来高が落ちてきた。一部のヘッジファンドの中には、少ない元手で大きな価格差を演出
する好機と映ったようだ」と指摘する。
先の外資系証券の関係者は、「米国でも、好決算の割にはダウの天井感が強まりつつあ
る。日経平均も１万１０００円を明確に抜けることができず、一部のヘッジファンドにと
ってみれば、いったん利益を確定する時期だったのだろう」と説明する。
同関係者は、ＵＦＪ銀への金融庁検査の厳しい対応ぶりが株式市場のムードを変えつつ
ある、と指摘する。「きょう午前の株式市場の値動きをみても、ＵＦＪ銀を傘下に持つＵ
ＦＪホールディングスだけでなく、他のメガバンクにも売り圧力がかかってい
る。公表している決算の計数と実態とのかい離は、ＵＦＪ銀だけではない可能性があると
の思惑が、銀行株の上値を抑えている」と話す。
別の国内証券の関係者は、「ＵＦＪ銀に関する報道が出て以来、国内機関投資家の買い
手が次第に見えなくなる傾向にある。マーケットには銀行と企業の両方から持ち合い解消
売りが出ているが、下げたところでの国内機関投資家の買いが、以前よりも入らなくなっ
ていることは確かだ」と指摘する。
そのうえで、「ＵＦＪ銀の問題が、これから３月末にかけてどのような展開をたどるの
か、不透明感が強いために国内機関投資家の動きが鈍くなっている。金融庁の本音がわか
るまでこの影響は継続する可能性がある」と予想する。
ただ、このまま日経平均が下落を続けるとみている参加者は少数で、海外勢も一本調子
で売り仕掛けするスタンスではなさそうだ。冒頭の外資系証券の関係者は、「１月の海外
勢の日本株買い越し額は、多分、月間では過去最高水準になるだろう。米株が１月にかな
り上がったので、投資余力が出てきた効果だ。年金など機関投資家の買いも増えている。
こうした買いが続く展開が予想される」と述べる。
海外勢の動向に関連し、信州大大学院・特任教授の真壁昭夫氏は、「海外勢の日本株買
いの増加の背景の１つには、確かに米株などの上昇による投資余力の問題がある。株のポ
ートフォリオの中で米国などの比重が上がってきたので、調整するために日本株を買い増
すいわゆるリバランスによる買いだ」と述べる。
続けて真壁氏は、「海外勢の中には、デジタル家電ブームの本家である日本を見直そう
という機運も出始めている。デジタル家電を製造する際に必要な一部の部品は、日本だけ
しか製造できないものがかなりある。また、付加価値のある製品の工程の一部は、日本国
内に置かざるを得ないようだ。その辺の事情を海外勢の一部は認識し始めており、今年に
入って出遅れているから買っているという単純な理由ばかりではないようだ」と説明す
る。
国内機関投資家の中にも、４月以降は、日本株買いに動こうという向きもいる。富国生
命・財務企画部長の櫻井祐記氏は、多くの機関投資家にとって３月末までは、ボラティリ
ティの大きい株を売って期間の短い債券を買って待機するパターンが多くなりそうだと述
べる。同様に期間の長い債券を売って短い債券を買う動きも出てくるとみている。
しかし、「４月以降は、業績のよさそうな銘柄を選んで株も買っていきたい。デジタル
需要を中心に中堅企業から大企業の製造業に元気が出てきている。東京以外でも、大阪周
辺では中国向け輸出で活況になっている。他方、北海道や山陰などでは依然として厳しい
状況が続いている。地方でも格差が生まれてきている」と分析している。
さらに、「今年１年をみれば、日経平均が１万３０００円ないし１万５０００円まで上
がる可能性があるとみている」と予想している。
※３０００Ｘｔｒａをご覧のお客様は、［.ＪＰＣＭ］＋［ＥＮＴＥＲ］キーで過去の
クロスマーケットの記事をご覧になれます。
※（ロイター通信日本語サービス編集部 田巻 一彦記者 ロイターメッセージング
kazuhiko.tamaki.reuters.com@reuters.net Ｅメール kazuhiko.tamaki＠reuters.com
電話： 03-3432-7363）
４Ｑ・ＧＤＰ年率換算前期比＋4.0％
2004/ 1/30 22:54
メッセージ: 20921 / 20921
投稿者: grass12jp
と事前予想（＋4.6％～＋4.8％）を下回る！！
これで米ドルはまた下落するはず。
日本株のマーケットにとって、大統領選挙は大きな株価の変動要因であり、
どちらが勝つかで相場の流れが大きく変わるかもしれません。政策の是非は別として、米国のデフレを回避した最大の原因は軍事予算の拡大と大型減税にあることは確かでしょう。軍事予算の急増が世界的な商品市況の高騰につながり、デフレを緩和させたことは間違いありません。
基本的にブッシュ氏の政策は無理やりバブルを作るような政策で、日本で言うなら小渕内閣のようなものでしょうか。その時は良いのですが反動が大きくなり、政権交代後に皆が迷惑するようなところがあります。誰が選挙に勝つか、株式市場にも影響が大きい今年最大のイベントとして目が離せないことは確かです。
さて、来週の日経平均は「月初のアノマリー」で高く始まる可能性が高いことやＧ７の週に相場が下げ難いというジンクスもあり、戻りを試すと見ています。とはいえ、期末接近で売り急ぐ機関投資家の姿勢も有り、１１０００円台の上値圧迫も当然意識されるところです。また、下げたとはいえ、依然高い位置にある米国株の高値波乱が続くリスクは、市場に参加する以上、消えないことは言うまでもありません。
16.1.29 ＦＯＭＣは現在の低金利政策を維持するとの方針を示しましたが、
これまで「かなりの期間」としていたのを、
今回削りました。
これが市場にはショックだったようです。
「かなりの期間」継続しないのなら、間もなく金利を引き上げるのでは、
こう考えるからです。
この下げに今日の東京市場は耐えられるか。
円安になるため、それを理由にハイテク、自動車株などが買われることで下げが限定的になることも考えられますが、まあ、楽しい一日にはなりそうにないですね。
これで上がれば東京市場も偉い！（笑）
以下、ＦＯＭＣの金融政策についてのニュースです。
米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は28日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）終了後の声明で、超低金利を「かなりの期間（ａ ｃｏｎｓｉｄｅｒａｂｌｅ ｐｅｒｉｏｄ）続ける」としていたこれまでの表現を削除した。代わりに「（景気下支え）に沿う政策を解除するに当たり、忍耐強くなり得る」とし、当面、超低金利を続けるとした。ただ、従来より将来の超低金利継続への関与が弱まったとの見方が広がる可能性もある。
16.1.18 (りっくさん）倍になったときに半分売って、取得コストをゼロにし、後は何年も持ち続ける、というのが、投資家としてはもっとも賢いやり方かもしれません
15.1.15 hit 日経平均は狭いレンジを上振れせず、下振れとなりましたが、債券市場が既に高値圏にあり、株式市場で換金売りを強めても資金の行き場所が無く、売り込むような環境では有りません。最終的な資金の使い手に資金需要が起きない中で資本市場に投機的な資金だけが膨れ上がっている状況があり、債券と株式のどちらかに一方的に有利な展開は考え難いところです。
16.1.14 11月の機械受注、前月比7.8％減・内閣府
内閣府が14日発表した2003年11月の機械受注統計によると、民間設備投資の先行指標である「船舶、電力を除く民需」の受注額（季節調整済み）は前月比7.8％減の9426億2800万円となり、２カ月ぶりに減少した。このうち製造業は5.3％減、非製造業は7.3％減だった。
機械受注は機械メーカー280社が各業界から受注した生産設備用機械の金額を集計した統計。メーカーが機械を受注してから６カ月ほど後に工場などに導入されて設備投資額に計上されるため、設備投資の先行きを示す指標となる。 (15:09)
＜液晶画面＞世界初、酸化亜鉛の「透明導電膜」実用化 高知工大
高知工科大の山本哲也教授と住友重機械工業（本社・東京）、管理法人「四国産業・技術振興センター」（事務局・高松市）などの共同研究チームは１２日、酸化亜鉛による「透明導電膜」の実用化に世界で初めて成功したと発表した。液晶テレビのディスプレーや太陽光発電のパネルなどに使用されている透明導電膜には現在、高価な酸化インジウムが使用されている。酸化亜鉛は安価で、導入されると４、５年で液晶テレビの値段を半額程度にまで下げることができるという。
山本教授によると、約３年かけてガラス基板に亜鉛と酸素を吹きかけて定着させる技術を開発。酸化インジウムを用いたのと同じ効果が期待できる。この技術で透明導電膜の最大１メートル四方までの大型化にも成功した。
産業界では埋蔵量の少ないインジウムは０６年ごろから不足すると予想されているため、２０数年前から酸化亜鉛の実用化に向けた取り組みが世界各国で行われている。
山本教授は「亜鉛という入手しやすい物質で大型化にこぎつけることができたのは画期的だ」と話している。【小川信】（毎日新聞）
[1月12日19時14分更新]
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