外国為替に関する理論

ＰＰＰは、お馴染み、「Purchasing Power Parity」で、例えば、日米で、米のインフレ率が日本よりも高い場合に、将来の米ドルが下落するだろう、というもの。これは、間単に、言えば、米国の物価が高いので、米国の消費者が、同じものを購入する際に、日本から輸入するので、その結果、円高ドル安となる、というもの。

理論が実態と合致しているかを検証するには、物価指数（ＣＰＩ）が使われる。ＧＤＰデフレーターが使ってもよい。ＧＤＰには、資本財が入っていることに注意。

ＩＦＥは、基本的には、ＰＰＰを前提としている。ＩＦＥとは、「international fisher effect」のこと。フィッシャーエフェクトとは、「名目金利＝実質金利＋インフレ率」というもの。ここで、世界の実質金利がほぼ同じだと仮定すれば、ＩＦＥによる外国為替の水準の予想は、基本的に、ＰＰＰによるものと同じような考え方である。

日米で、米の名目金利が高いと、ドル安となるというものである。

ＩＦＥは、ＰＰＰを前提にしているので、ＰＰＰが成り立たなければ、ＩＦＥも成立しない。また、実質金利は、世界中で等しいという前提も実際には、あてはまらない。

ＰＰＰが成り立たない要因としては、生産技術の違いから、例えば、日米で、コストが異なっていることがあげられる。当然、コストが異なっているものの値段は、異なってくるので、ＰＰＰが適用できない。

また、各国で、消費パターンが異なるので、ＣＰＩの中身が異なってくる。異なったものを比べることはできないので、これも、ＰＰＰが成り立たない要因となる。

したがって、ＰＰＰもＩＦＥも、外国為替の水準を予想するには、無理がある。しかし、部分的には、説明力があるとも言える。

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