認知症の治療は在宅介護。自宅を訪れ相談に
まずは治療法の確立だ。
根治できる薬物療法はいまだ存在しない。
政府の健康・医療戦略推進本部の専門調査会が２０２０年ごろまでの治験スタートを目標として定めたが、
十分な予算を確保し、英知を結集してもらいたい。
患者の数をできる限り減らす努力を怠ってはならない。
根治薬と同時に予防法の開発を進めることも必要だ。
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今2014年に判明している認知症に効果のある治療
食事や生活習慣への注意の他、ウォーキングや日常会話がリスクを減らすとの研究がある。
２つの動作を同時に行う訓練をすることが、認知症進行予防に有効との指摘もある。
認知症は初期段階の治療で症状の悪化を遅らせることができる場合もある。
そのためにも専門医療機関への早期受診が欠かせない。
サポート強化と在宅介護へのシフト
一方、すでに発症している患者や家族へのサポート強化も急がれる。
特別養護老人ホームなどの施設が不足する一方で、一人暮らしの高齢者や高齢者同士で介護し合う老老介護は増えている。
さらに介護する側も介護される側も認知症という、認認介護という言葉まで登場した。
４０～５０代が親の介護のために離職するケースも目立つ。
患者と家族を地域全体で支援する体制の構築に全力で取り組む必要がある。
在宅介護へシフトを急ぐ厚労省は昨年、５カ年計画オレンジプランをスタートさせた。
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早期診断のための医療機関を整備したり、看護師等による初期集中支援チームが自宅を訪れ相談に応じたりする。
だが専門医や症状を十分理解してケアできる介護職が足りない。
計画を充実させるには専門人材の育成強化が不可欠となる。
平成２６年１月１９日の日曜講座、小子高齢時代、論説委員河合雅司。
その膨大な患者の医療費はどこから出るのか、税金からです。
若者がどんどん人口逆ピラミッド状態、将来の若者のために認知症の治療薬の開発も必要とは言える。
果たして認知症は研究した結果、根治の薬ができるのか、根治できる可能性はどれぐらいなのか？
もし確率が０なのであれば悲しいが、かかる膨大な医療費研究費で結果を出して欲しいところです。
世界にも輸出できるかもしれないですしね。
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