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2014年11月08日
暮らしと環境
（中でも、台所からの排水が最も有機物含量が多い。汚染原因の４０％）
・ＢＯＤは汚染を微生物で浄化するときに微生物が必要とする酸素量、ＣＯＤは科学的に汚染を浄化するときに必要な酸素量を示す。どちらも有機物による水の汚れを示す指標として用いられる。
（ＢＯＤ：河川 ＣＯＤ：湖沼、海 にそれぞれ使用。）
・日本における水質回復はまだ十分とはいえないが、河川や海域などの開放的水域では比較的改善されている。湖沼などの閉鎖的水域では達成率が低い。
（環境基準の達成率 ⇒ 河川：92.3％ 海域：76.4％ 湖沼：53.0％）
・生活排水による汚染は下水処理によって防止できるが、下水道の整備が遅れているため有機物の汚染がなくならない。（下水道普及率：約７３％）
・環境配慮した商品、環境対策に熱心な企業の応援を基本に、環境に配慮した生活をおくる消費者を「グリーンコンシューマー」という。
・「ビオトープ」とは、本来その地域に住む生物の生態系の生息空間を意味する。
日本でもビオトープの考えに基づく事業が行われており、ビオトープの庭園もある。
（ビオ：生物 トープ：地域 森林、湖沼、干潟、里山、ヨシ原、水田など。）
・環境省がきれいな水にしか棲まない昆虫が住む水環境保全活動を広く募集し、優れた活動に対して大臣表彰を行う事業を「こどもホタレンジャー」という。
（清掃活動、動植物の観察、水質検査などの学習にも応用）
・廃棄物を出さないシステムとして「ゼロエミッション」があるが、これは企業などから排出される廃棄物を他の産業が資源としてリサイクル活用するなどして、結果的に廃棄物をゼロにすることを目指したものである。
・エコツーリズムを実践する旅としてのエコツアーは、地域振興に効果があるが、観光客の環境破壊が問題となり「エコツーリズム推進法」が成立した。
・「ナショナルトラスト活動」は、寄付により土地などを取得したり、所有者と保全契約を結ぶなどして自然環境の保護を図る運動であるが、その一つとして「１００?u運動」が知床で行われた。
（観光客による環境破壊から環境を保護するために行われた。）
・世界遺産は、現代の全ての人々が共有し、未来世代に残す自然環境のことで、登録に関わる事務局は国連の専門機関であるユネスコにある。
・日本の世界遺産は、文化遺産が１１件、自然遺産が３件ある。複合遺産はない。
・ソーシャルマーケティングは、消費者の利益、安全、環境保全などに主眼を置いたマーケティングである。（利益追求を否定はしていない。）
・行政による、消費者の安心・安全な消費生活を守るための機関として、消費者庁がある。
・危機に瀕している自然環境保護を目的に、優れた自然の景勝地について、「自然公園法」により国立公園などの自然公園の指定が行われている。
・地域社会の課題を地域住民が主体となってビジネス的に解決し、そこで得たさまざまな成果を地域に還元する事業を「コミュニティビジネス」という。
・「コミュニティガーデン」は住民が主体となって学校や企業と連携して空き地や共有地を活用した「地域の庭造り」のことである。（公の公園は含めない。）
・「レインボープラン」は、環境調和のまちづくりとして生産者と消費者を結んだ地域循環型システムをつくる計画の一例である。（台所からの生ゴミを土づくりの資源として有機資源の地域循環システムの創出を目指した計画）
・「環境家計簿」は、家庭での電気、ガス、水道、灯油、ガソリンなどの使用量をＣＯ２排出量に換算して集計したものである。
・資源生産性は国内総生産を天然資源の投入量で割ったもので、有限である天然資源の効率的な利用を表すバロメーターとして使われる。
・「エコサイクル・マイレージ」は、自転車で移動した距離をガソリン自動車の移動に置き換えてＣＯ２の排出量やカロリー消費量で比較した数値である。
・ケニアの副環境大臣ワンガリ・マータイ氏が資源の維持的活用を広める言葉として「もったいない」を国連会議で世界に向けて紹介した。
・Ｇ８サミットで小泉首相により「３Ｒイニシアティブ」が提案された。また、スイスのダボス会議では福田首相により「クールアース推進構想」が提案された。
・国民生活に関する内閣府の世論調査の結果、これからは「心の豊かさ」が重要と答えた人の割合が「物の豊かさ」を望む人の割合を大きく上回った。（心の豊かさを望む：６０％超）
・「コージェネレーション」は、発電と同時に発電時の排熱を給湯や空調、蒸気などの形で有効に活用するシステムのことである。
・「フェアトレード」は、途上国で作られた作物や製品を適正な価格で継続的に購入し、生産者の経済的自立を促進する仕組みである。
