昨日は、米JOLTS求人件数が予想を上回る大幅な増加を記録したことで、米債券利回りが上昇し、ドル円も150円台に乗せました。しかし、その後、日本政府による円買い介入の可能性が強まり、一時147円台前半まで急落しました。その後は買い戻され、149円台前半に落ち着いています。
今後の見通しについて、みんかぶFXの松木秀明氏は、以下のように述べています。
米雇用指標の強さが賃金上昇圧力を通じて米インフレを根強いものとしている。一連の雇用関連指標が強含むようだと、再び米債利回り上昇とともに、全般的なドル買い圧力につながりやすい状況となっている。
ただ、介入観測が広がるなかで、出鼻をくじかれた面もあり、投機筋はいったん矛先を収める可能性もありそうだ。
介入額の詳細については月末の統計で判明することとなり、それまでは憶測の域を出ない形となっている。
この見解を踏まえると、今後のドル円レートは、米雇用関連指標の発表次第で大きく変動する可能性があります。米雇用関連指標が予想を上回る結果となれば、ドル買い圧力が強まり、ドル円は再び150円台に乗せる可能性があります。一方、予想を下回る結果となれば、ドル売り圧力が強まり、ドル円は147円台前半まで下落する可能性があります。
また、日本政府による円買い介入の可能性も依然として残っています。日本政府が介入に踏み切れば、ドル円は大きく下落する可能性があります。
なお、この後の海外市場で発表される経済指標としては、以下のものが挙げられます。
ISM非製造業景気指数
新規失業保険申請件数
米雇用統計
これらの指標の結果次第で、ドル円レートが大きく変動する可能性があります。
タグ： 株式投資
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