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2024年01月01日
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2023年01月01日
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2019年08月05日
I am here - 私はここにいる
2019年7月18日、凄惨な事件が発生した。
以下、先に発生した事件に関し、私が思うところを書き記していく。
私と京アニの出会いは中学生の時、「涼宮ハルヒの憂鬱」であった。
当時YouTubeをはじめとする動画サイトでは違法にアップロードされたアニメ作品を自由に見ることができた。恥ずかしながら、私もそういった動画の視聴者の1人だった。
小学校時代の私は俗に深夜アニメと言われるものに嫌悪を抱いていた。そんな折に発生したのが所謂ハルヒフィーバーであった。「そんなに流行っているのなら、どんなものか見てみるか」と思い立ったのがきっかけであった。数話見て、私は何とも言えない魅力に憑りつかれた。
ハルヒによってアニメの魅力に憑かれた私は、当時放送していた「化物語」第1話のオープニングを見てどんどん深夜アニメの世界へのめり込んでいくことになる。以降大学に進学するまでアニメを見ていた。アニメのおかけでできた友人もいる。私の青春時代はアニメとともにあり、その始まりがハルヒだったのである。
ハルヒを見た当時の私は作品の情報を探した。すると、制作している会社が私の居住する京都にある「京都アニメーション」であることを知った。同時に、作品に登場する背景が実在する風景であると知り驚いた。当時私が見ていたアニメと言えば、独自の世界観(ポケットモンスターなど)あるいは実在する地名が出ても架空の風景(クレヨンしんちゃんなど)といったものばかりだったからだ。
当時の私はなぜアニメで実在の風景をリアルに背景にするのか疑問に思った。じゃあ実写でいいじゃんという思考である。しかし、それは後に「氷菓」と高山を通して変わっていくことになる。
「氷菓」放送中の2012年8月、私は家族旅行で高山に行った。「氷菓」が高山を舞台にしていることは事前に知っていた。そこではアニメに登場した風景が何気なく現実に現れていた。絶対に交わることのない絵(仮想)と現実がそこで交わっていた。自分がその作品のワンシーンにいるかのようなそんな感覚を覚えた。
それから私は所謂「聖地巡礼」の魅力、そして効果を考えるようになった。大学時代には所属していた団体で企画した講演会に某アニメ制作会社の役員をお呼びし、お話をしていただいたこともある。
「聖地巡礼」はアニメ・ツーリズムとして今や地域活性化の手法の1つとなっている。その「聖地」づくりのパイオニアが京アニだったのである。京アニといえば作画に注目されがちであるが、京アニは1つの旅行形態、地域活性策を造り上げたと言っても過言ではないのである。
今回の事件について、被害に遭われた方々の思いは想像できない。私には医療の知識も絵画の知識も全くない。金銭も人並みほどしかない。今の私にできることは、ただ待つことのみである。
この記事のタイトルは涼宮ハルヒシリーズにおいてキーワードとなる『私はここにいる』が出典である。私は京都アニメーションの復興を心から望んでいます。そして私は京都アニメーションの復活を、新たな作品をいつまでも待っています。
2019年8月5日 日の丸鉄道
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英語版 - English
2018年06月11日
Following the Nozomi 265 murder case - のぞみ265号殺人事件を受けて
2018年6月9日、のぞみ265号新大阪行の車内で乗客3名が刃物で襲われ、うち1名が死亡する痛ましい事件が起こった。(日本経済新聞 2018年6月10日)
新潟駅での在来線との同一ホーム化(日本経済新聞 2018年4月16日) や JR東日本、JR西日本、JR北海道が新幹線でのICカード利用を発表(JR東日本プレスリリース 2018年6月5日) し、
新幹線の利便性を高める取り組みが行われている最中の出来事であった。
東京オリンピックに向けて、新幹線の警備の強化は必須と言える。
既にN700系全車両には客室内監視カメラが取り付けられており、
緊急ボタンが押されると運転席のモニターで映像が確認できるようになっている。(JR東海ニュースリリース 2017年12月6日)
ハード面においてはこのように進歩がみられるが、
他方、JR東海は 新幹線乗務員の削減(JR東海ニュースリリース 2016年12月21日) を実施している。
これは驚くべきことに、2015年の放火事件後である2017年3月に実施された。
運行上の「安全」に関してはシステム改築やマニュアル改善、車両改善等十二分に取り組みが行われている。
しかし、今回のような車内での凶事によって乗客の「安心」が妨げられるような部分に関しては、そうとも言えない。
1964年の新幹線の開業から、今回を含め3件の殺人事件(1988年こだま485号殺人事件、1993年のぞみ24号殺人事件、2018年のぞみ265号殺人事件)、
1件の放火事件( 2015年東海道新幹線火災事件(日本経済新聞 2015年6月30日) )、
1件の放火未遂事件( 2017年山陽新幹線放火事件(日本経済新聞 2017年5月26日) )が発生し、
4名の乗客の命が奪われている。
今回発生した事件は、新幹線で初の無差別死傷事件であった。
また上記のうち、2015年の放火事件の際は新幹線での手荷物検査の必要性が問われていた。
もしもこの時金属探知機等の導入が行われていれば、今回の事件は未然に防げていた可能性が高い。
ちなみに、海外では2015年、 欧州の高速鉄道タリスで銃乱射事件(日本経済新聞 2015年8月22日) が発生している。
この時は乗客が犯人を取り押さえ死者は出なかったが、乗務員は乗務員室に逃げ込んだという。
※タリスは国際便だが事件当時は検問を実施していなかった。 現在も一部国際路線では手荷物検査は実施されていない。(THALYS FAQ & CONTACT)
今回の東海道新幹線の事件では乗務員が犯人の拘束を試みていた。
この点は十分評価に値するが、1名の犠牲者が出てしまった。
「新幹線に乗っていると殺されるかもしれない」という不安を利用者に与えてしまったのも事実である。
なお、事件から2日後の2018年6月11日15時時点でJR東海の公式ページには今回の事件に関して何ら記載がない。
自社の従業員が引き起こした事件ではないが、 年間160万人、1日平均4000人以上の旅客を輸送する東海道新幹線(JR東海「財務・輸送の状況」) の運営母体としてこの対応には疑問がある。
同様の事件は、どの交通輸送機関でも起こり得る。
しかし新幹線の持つ影響力を考えると、何らかの防犯強化策の導入は不可避であるといえる。
今回の事件を受け「安心」に対し何ら対策を取らぬ姿勢は「どうせ使うだろう」というある種の驕りと解釈されかねない。
今、JR東海をはじめ新幹線を運営する事業者に求められていることは
揺らぐ新幹線の「安心」神話の立て直しではないだろうか。
来る東京オリンピックを前に日本の大動脈の問題点が浮き彫りとなった。
この課題の解決に各事業者並びに政府レベルでの検討を切に願う。
※リンクURLの閲覧日は全て2018年6月11日
新潟駅での在来線との同一ホーム化(日本経済新聞 2018年4月16日) や JR東日本、JR西日本、JR北海道が新幹線でのICカード利用を発表(JR東日本プレスリリース 2018年6月5日) し、
新幹線の利便性を高める取り組みが行われている最中の出来事であった。
東京オリンピックに向けて、新幹線の警備の強化は必須と言える。
既にN700系全車両には客室内監視カメラが取り付けられており、
緊急ボタンが押されると運転席のモニターで映像が確認できるようになっている。(JR東海ニュースリリース 2017年12月6日)
ハード面においてはこのように進歩がみられるが、
他方、JR東海は 新幹線乗務員の削減(JR東海ニュースリリース 2016年12月21日) を実施している。
これは驚くべきことに、2015年の放火事件後である2017年3月に実施された。
運行上の「安全」に関してはシステム改築やマニュアル改善、車両改善等十二分に取り組みが行われている。
しかし、今回のような車内での凶事によって乗客の「安心」が妨げられるような部分に関しては、そうとも言えない。
1964年の新幹線の開業から、今回を含め3件の殺人事件(1988年こだま485号殺人事件、1993年のぞみ24号殺人事件、2018年のぞみ265号殺人事件)、
1件の放火事件( 2015年東海道新幹線火災事件(日本経済新聞 2015年6月30日) )、
1件の放火未遂事件( 2017年山陽新幹線放火事件(日本経済新聞 2017年5月26日) )が発生し、
4名の乗客の命が奪われている。
今回発生した事件は、新幹線で初の無差別死傷事件であった。
また上記のうち、2015年の放火事件の際は新幹線での手荷物検査の必要性が問われていた。
もしもこの時金属探知機等の導入が行われていれば、今回の事件は未然に防げていた可能性が高い。
ちなみに、海外では2015年、 欧州の高速鉄道タリスで銃乱射事件(日本経済新聞 2015年8月22日) が発生している。
この時は乗客が犯人を取り押さえ死者は出なかったが、乗務員は乗務員室に逃げ込んだという。
※タリスは国際便だが事件当時は検問を実施していなかった。 現在も一部国際路線では手荷物検査は実施されていない。(THALYS FAQ & CONTACT)
今回の東海道新幹線の事件では乗務員が犯人の拘束を試みていた。
この点は十分評価に値するが、1名の犠牲者が出てしまった。
「新幹線に乗っていると殺されるかもしれない」という不安を利用者に与えてしまったのも事実である。
なお、事件から2日後の2018年6月11日15時時点でJR東海の公式ページには今回の事件に関して何ら記載がない。
自社の従業員が引き起こした事件ではないが、 年間160万人、1日平均4000人以上の旅客を輸送する東海道新幹線(JR東海「財務・輸送の状況」) の運営母体としてこの対応には疑問がある。
同様の事件は、どの交通輸送機関でも起こり得る。
しかし新幹線の持つ影響力を考えると、何らかの防犯強化策の導入は不可避であるといえる。
今回の事件を受け「安心」に対し何ら対策を取らぬ姿勢は「どうせ使うだろう」というある種の驕りと解釈されかねない。
今、JR東海をはじめ新幹線を運営する事業者に求められていることは
揺らぐ新幹線の「安心」神話の立て直しではないだろうか。
来る東京オリンピックを前に日本の大動脈の問題点が浮き彫りとなった。
この課題の解決に各事業者並びに政府レベルでの検討を切に願う。
2018年6月11日 日の丸鉄道
※リンクURLの閲覧日は全て2018年6月11日
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