入力フォームに必要なことを記載すると一瞬でたくさんの業者の査定金額を知ることが可能で、売却予定車の今の価格相場の概要が把握できるのです。
車種などの詳細情報以外の個人情報を入力したくない場合には、無記名で利用できるサイトもあるようです。
乗用車を売却するにはまず査定を受ける必要があります。
一口に査定といってもやり方は簡単に分けると２種類です。
比較的なじみ深いのは、自動車の購入と処分を同じディーラーで行ういわゆる「下取り査定」です。
なにしろ手軽なのは言うまでもなく、足（車）がなくて不自由することはありませんが、下手をするとディーラーの言い値になるため結果的には買取業者に頼むよりも低めの査定額になるのは否めません。
一方、買取専門業者に査定を依頼すると、少なくとも２社以上に依頼すれば競争になりますから、ディーラーの下取りよりは高値になる可能性が高いです。
買取業者が車の代金を振り込んでくるのは、契約書に署名捺印してからだいたい一週間後となります。
訪問査定当日に契約を約束したところで、ひとつでも書類や印鑑などが欠けていたら契約は不可能です。
なるべく早く売却代金を得たいのでしたら、売却（査定）業者を決める前に、必要書類を集めておくと良いでしょう。
また、書類は軽乗用車と普通乗用車とでは異なるため注意してください。
また、住所や姓などの個人情報が変わっている人も別途書類が必要になります。
近頃、車査定に必要な情報はかなりのところまで公開されて、利用者の便宜が図られています。
車査定に取りかかる前にチェックしたいことも十分な量の情報を手にすることができます。
走行距離、外装・内装・エンジン周りの状況、部品の状態や必要書類など業者の見るところを知っておいて、事前の準備を進めていきましょう。
とはいえ、部品交換や修理に費用を割くよりも、部品交換や修理をしない方がお得なケースも多々あります。
一律と言うわけではないのですが、中古車の売却金は課税対象になるケースがあることを覚えておきましょう。
売却した車の所有者が個人で、いつも通勤するために使っていた車ならば所得税はかからないようになっています。
日常やレジャー等の用途で使っていた場合には、課税対象になり、所得税の支払いをするようになるかも知れません。
具体的な数字を言うと、車を売ったお金が買ったお金より50万円以上上回った時です。
個人事業主として業務で使っている車は売却時のルールが別にありますから、わからないときには確定申告をするときに税理士に相談するなどして対応してください。
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