小漁師のちょっとした研究室

< 新しい記事

新着記事一覧(全598件)

過去の記事 >

2023.08.18

中国で進行中の大掃除から日本の大掃除を推測してみました

カテゴリ：時事

【クロックス公式】バヤバンドクロッグ Bayaband Clog / crocs サンダルレディースメンズ定番アウトレット outlet ベストセラー

＼限定セール／2点購入さらに1000円OFF サンダルメンズ本革スポーツサンダルビーチサンダルサマー夏新作スニーカーサンダル紳士靴本革シューズ耐衝撃軽量コンフォート疲れないカジュアルシューズ送料無料歩きやすいニットミュールサンダルミュール

中国で進行中の大掃除から日本の大掃除を推測してみました

みなさん、こんにちは。

今日の話題は、中国での大掃除のお話です。

いくつかのネット情報から私なりの推論です。
よろしくお願いします。

妙佛さんのユーチューブ動画には、
特によく、お掃除の様子が語られています。

三つほど挙げますと、

https://youtu.be/MkjuQUurk3M

には、中国の富裕層の資産が溶けているというお話が、
詳細に語られています。

https://youtu.be/yEfMCtjtA90

には、中国の富裕層が、国外脱出を急いでいるという話。

https://youtu.be/Kvv85X9ZnhQ

には、中国の医療業界での不正蓄財が、
二十年前にさかのぼって調査されているという話です。

どれも、中国での闇（ＤＳ）の大掃除だと推測して、
まずまちがいないと思います。

習さんは、共産党のトップでしたが、
トランプさんが大統領に選ばれてすぐに、
光側となって、内側から共産党勢力を弱体化させてきました。
おそらく、あまりにもひどい国内の状況を、
何とかしたいという意思が働いたと思います。

相変わらず、中国や習さんを日本のマスコミが、
執拗に叩いていることからも、
習さんが光側であるのは事実だと分かります。
プーチンさんやジョンウンさんも同じです。

不正蓄財をして、富裕層になった者たちは、
ほとんどが、共産党幹部か、
その幹部と癒着していました。
そうでないと、巨額のお金を貯めることはできません。
そういう、政治の仕組みがあって、
世界でも稀にみる、徹底した官僚国家だった訳です。
汚職や腐敗は当たり前で、多額の賄賂を受け取っていました。

中国のホワイトハットは、まず、
そうして貯め込んだ資産を溶かしましょうということで、
資産管理会社をデフォルトさせて、貯蓄を溶かそうとしています。

富裕層は、手をこまねいている訳ではなくて、
資産を持って、外国に逃げようとしています。
それを阻止するために、移住や他国の国籍を取得を、
仲介する業者を取り締まっています。

そして、医療業界での蓄財を過去にさかのぼって、
調査し、不正の事実を見つけて逮捕しています。
汚職や賄賂は、地位と権力が無いとできませんから、
不正蓄財はすべて、中国共産党（ＤＳ）及び、
その協力者ということになります。

もっとも巨額な不正蓄財は、不動産業関連です。
巨大ディベロッパーを始め、
大小合わせると数千にも及ぶ不動産会社が、
不正蓄財にかかわっていました。
医療業界よりずっと複雑なので、
不正の事実は今後更に追及されていくでしょう。

すでに逃亡した者も数多くいるので、
現地にある「派出所」のスタッフが、
逃亡者を逮捕して、
本国に送り返しているものと見られます。

このような中国の大掃除の状況から、
日本の大掃除を推測したいと思います。

リーダー格はすでに逮捕されています。

その下の中堅格もほとんどが逮捕されていると見ています。

ワクチンを推進した者たちの逮捕が、
現在進行中ではないでしょうか。
新ニュルンベルク法違反です。

中国とちがって、日本の不正蓄財は、
合法を装（よそお）っているので、摘発がやや難しいでしょう。

合法的な組織に名を連ねて、
理事などの幹部として名があるだけで、報酬を受け取ります。
仕事は、すべて、非常勤と下請けにやらせればよいのです。
たまに講演などして、そこでも謝礼をもらいます。

独立行政法人、特殊法人、その他、
山ほどある法人の、理事長、常任理事に名があるだけで、
通常では考えられないような額の報酬があります。

各省庁は、競い合って、新しい法人を設立しました。
運営資金は、私たちから搾り取った税金ですから、
赤字であろうとなかろうと、痛くも痒（かゆ）くもありません。
もともと不正蓄財の為の組織ですから、
国民にほんとうに役に立っている法人はありません。

このところ、少子化なのにやたらと大学が新設されました。
それも、法人の一種で、天下った官僚が、
蓄財をする目的で教授になっています。
ここにも税金が注がれているので、
定員割れして、収支が赤字であったとしても、
教授には多額の給与が支払われます。

政治家や議員も蓄財の対象となる仕事です。
日本人のような偽名を使い、不正集票マシーンを使い、
まんまと当選した議員は、噂によると９７％だそうです。
出身母体がマスコミや芸能界という議員も数多く、
それらの組織団体も日本人はほとんどいないそうです。

このような蓄財は、不正に見えません。
組織を合法のように見せかけているからです。
でも、実態を少し調査すれば、
不正蓄財の事実はすぐに浮かび上がってくるでしょう。

厄介なのは、中央だけでなく、
地方にも、全国津々浦々、膨大な数の、
不正蓄財につながるような組織がつくられていることです。
公的な組織も私的な組織もあります。

例えば、ＮＰＯ法人は、誰でもいくらでも設立できます。
非営利となっていますが、収益があっても構いません。
これも、不正蓄財の隠れ蓑に使われているかも知れません。
補助金を密かに受け取っている場合もあるでしょう。

中央も地方も、ＤＳ関係者・協力者は、
お金集め、不正蓄財をいつも狙っていました。
地位・名誉を得ることも、
それ以上にお金を貯めるのが目的でした。

法人を沢山作って渡り歩けば、
三年ごとに数千万の退職金を得たりもします。
まさに、濡れ手に粟（あわ）といった状態でした。
粟は、私たちが搾り取られた税金です。

日本人ならこういうお金は大抵受け取らないでしょう。
誠実なので、実働した分しか受け取れません。

中国の不正蓄財は、額が多いので、発覚しやすいのですが、
日本の場合は、少額の蓄財を、
建前では、合法的に行っています。
すべてを摘発・逮捕するのは長い時間を要するでしょう。

私たちが目指しているのは、光の時代への完全移行です。
小さな不正も、残らず無くしていく必要があります。
そうでないと、闇が復活する可能性が残ってしまいます。

その為の、有効な方法のひとつが、
不要な法人組織に目を光らせ、
不正蓄財ができない状態にするということだと思います。

要らない法人を目にしたら、
そんなのいらねえんじゃね。
という意思を持つことがとても大切です。

これから、法人がどんどん消えていくことでしょう。
そこは、日本のホワイトハットの皆さんのご奮闘を期待します。

ということで、今回は、
中国での大掃除から、日本の大掃除の今後の展開を、
法人の廃止という面から予測してみました。

読んでくださって、ありがとうございました。

お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう