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2010.07.05
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ハリケーンの卵が4個誕生。

有料情報から、

猜疑心の強い方は眉に唾して読んでちょう。

「BP社はもしかするともたないかもしれません。BP社にはイギリスの年金基金資金が大量に投資されています。イギリスとしては国家をあげてBP社を守るでしょう。ちょうどギリシャショックの影響もあり、各国の公的年金基金資金は海外投資先から自国内投資先へとシフトしたばかりでした。それはイギリスもしかりです。ですからこのままBP社が万が一倒れたらイギリスもタダでは済まないのです。BP社の株価は事故発生以前の水準の半分にまで急落しました。 絶好の買い場と見て猛烈にBP社株を買っている投資家がいますが 、これは危険ですね。イギリスはまったく余裕がなくなりますから、EU体制なんてどうでもよくなるでしょう。ますますEU体制破綻の可能性が高くなります」

 BP社はイギリスの企業であるのは間違いないが、株主構成をよく見るとアメリカとイギリスは肩を並べるレベルとなっている。事実上アメリカとイギリスの合弁企業といっても過言ではない。つまりこのまま流出規模が広がれば、深刻な環境汚染にさらされるアメリカは財政危機との二重苦に陥ることになる。原油流出によって原油取引価格も緩やかに上昇中だ。石油を輸入に頼る日本も他人事ではない。円高による輸出産業不振もある。 さらに事故を起こした油田権益の10%は三井グループの石油会社が保有しているため、賠償責任に無縁ではない。


駄目もとで、石油会社をパラリと買っている。






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Last updated  2010.07.05 14:41:48
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