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2010.10.01

自殺や精神疾患による膨大な経済損失

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カテゴリ：メンタルヘルス

きょうは通院日。いつもはガラガラの待合室がどういうわけか満杯でかなり待たされてしまった。
そのせいかくたびれてしまったが、躁状態に走らずにいまの落ち着いた状態になったのは大きな進歩だと診断されてうれしかった。
帰ろうとしたときに自転車のハンドルにカマキリがついていて、なかなか離れてくれず困ってしまった。

きょう目にしたニュースのなかで気になったものをひとつ。自殺や精神疾患による経済損失に関するニュースである。
以下、ダイヤモンドオンラインより。

厚労省は今年９月、うつ病や自殺による日本の経済損失が、年間約2.7兆円に上るという推計結果を発表した。

毎日新聞の報道によると、経済損失額の内訳は、09年に自殺した15～69歳の２万6539人が働き続けた場合に得られたはずの生涯所得額が１兆9028億円、うつ病による生活保護の支給額が3046億円、うつ病の医療費が2971億円、うつ病で休職したことによる賃金所得の損失額が1094億円などとなっている。

さらに、こうした損失がなければ、2010年度の国内総生産（GDP）は、約1.7兆円引き上げられたはずだと試算する。
そして、うつ病や自殺以外の精神疾患全般になると、およそ15.2兆円になると推計している。

これまで日本の精神保健医療対策が遅れてきたために、多くの引きこもりが発生し、社会の重大問題になっている。
重症化して、入院するまで放置される今のあり方を早急に改めなければ、多くの若者の人生が損なわれ、国の損失は膨らむばかりとなるおそれがある。

先進国の多くが直面する少子高齢化社会では、認知症の増加や若年労働人口の健康被害の最大の要因が精神疾患である。
しかし日本では、精神疾患対策の重要性を政府が十分認識していないと言える。

精神疾患は、働こうとする人たちの能力を阻害している要因のひとつだ。このままでは、超少子高齢化社会を支えることができなくなる。

心の病を持つ当事者としては、自分が少しでもよくなることを考えるのに精一杯で、対策に関することなど実感としてわからない。
ただ自分次第と同じような立場の人が大勢いて、それが国の経済にまで大きな損失を与えていることには、強い危機感を感じる。
そして自分たちを取り巻く環境がよりよくなることを願っている。