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国土地理院が「外国人にわかりやすい地図表現検討会報告書」を取りまとめた。

国土地理院では観光立国の実現や2020年東京オリンピック・パラリンピックを控えて、訪日外国人旅行者の円滑な移動や快適な滞在のための環境整備の一環として、平成26年に、座長の日本地図学会会長でもある森田喬法政大学教授をはじめ、地図をテーマにした数々の著書でお馴染の今尾恵介氏や東京大学大学院総合文化研究科のロバート・キャンベル教授ら有識者が名を連ねる「外国人にわかりやすい地図表現検討会」を設置し、外国人の目線で分かりやすい地図を作成するための標準として、地図上での地名等の英語表記ルールや、分かりやすい地図記号の検討を進めてきた。

報告書はこちら（PDF）。

地図に記載する地名等の英語表記ルールでは、ローマ字表記から英語表記への変換方法がこれまでも懸案となっていたが、ローマ字表記のうち地形や種別を表す部分を英語に置き換える「置換方式」が基本となり、名称の構造上置換方式が適用できない場合や、適用しても日本人が元の日本語の地名を認識することが困難な場合にはローマ字表記に地形や種別を表す英語を追加する「追加方式」が採用される。

具体的な例としては、以下のようになる。

置換方式の例：筑波山→Mt. Tsukuba、利根川→Tone River
追加方式の例：月山→Mt. Gassan（置換方式は適用不能）、荒川→Arakawa River

置換方式・追加方式をそれぞれ適用する基準をまとめると以下のようになる（表は報告書から転載）

また、選択フローも示されている（フローは報告書から転載）

やや複雑であることは否めないが、感覚的に理解できる部分もある。
全体としては慣れるしかないのだろうが。

外国人にわかりやすい地図記号については、アンケート調査結果に基づいたショッピングセンター/百貨店など外国人旅行者に必要と思われる18種類の施設の地図記号イメージが報告書にまとめられており、国土地理院では今年度中にこのイメージに基づいた具体的な地図記号を作成し、公表する予定だという。

アンケートで支持された記号はいずれも直感的に分かりやすく、このまま採用されても違和感はない。
実際には注記と併用されるケースもありそうで、その際に注記の種別を表す部分を省略するケースとしないケースについてもアンケートが取られており、記号本体と併せて検討される。

今後はこうしたルールをいかに普及させるのかという点も重要になる。
国土地理院では「関係機関、地方公共団体、民間地図会社などにも広く周知し活用を促進する」としているが、どれだけ受け入れてもらえるかで効果は変わってくる。
また、地図ばかりでなく、現地でのサインや道路の方面標識などとも連動しなければ、せっかくルール化したところで訪日観光客にとっては混乱の元になってしまう。

普及と定着は、ある意味ルールづくり以上に重要な課題であると認識することが必要なのではないだろうか。

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