深刻な副作用を引き起こし、少なからぬ人を死に至らしめることが明確になりつつある「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の接種を日本の政府はいまだに推進している。この「ワクチン」によって血管、内臓、神経などがダメージを受け、免疫力が低下してエイズのような状態になり、さまざまな病気が発症しつつあるようだ。精子や卵子もダメージを受けることから生殖に問題が起こり、次の世代が売られるかどうかを心配する人もいる。
この危険な「ワクチン」は遺伝子治療のためのものだと2021年10月に説明した専門家がいる。ドイツの巨大化学会社 バイエルの重役であるステファン・ウールレヒ だ。「WHS（世界健康サミット）」で「mRNAワクチン」は遺伝子治療だと説明したのだ。「ワクチン」というタグをつけたのは、その事実を知ったなら95％の人は接種を拒否するからだという。
メッセンジャーRNA型の「ワクチン」を製造しているモデルナによると、コンピュータのオペレーティング・システムと同じようなプラットフォームを作るつもりのようだ。 同社の最高医療責任者のタル・ザクスが2017年12月にTEDXで行った講演 の中で、癌を治療するために遺伝子を書き換える技術について説明、「生命のソフトウェアをハッキングする」と口にしている。この技術で「mRNAワクチン」は作られた。つまりザクスも「mRNAワクチン」は遺伝子操作薬だと説明している。
モデルナのほか、BioNTechとファイザーも「mRNAワクチン」も製造しているが、サーシャ・ラティポワは情報公開法で入手した文書に基づき、この2社は「ワクチン」の開発で中国の復星医薬とも協力していることを明らかにした。
復星医薬は復星集団に属す企業で、郭広昌がグループを率いている。郭は2015年12月に中国で逮捕されている。ちなみにアリババを創業した馬雲（ジャック・マ）は2020年10月から21年1月まで姿を消し、20年3月には不動産業界の大物である任志強が行方不明になった。2017年に香港で拘束され、22年に株価操作や汚職で有罪の判決を受けた富豪の肖建華は中国における有力者の子や孫のために資産を運用していたという。
この「ワクチン」の接種を医薬品メーカーだけでなく、WHO（世界保健機関）を含む世界の医療業界が推進しているが、戦争で軍需産業が儲けているからといって軍需産業が黒幕と言えないように、「COVID-19ワクチン」で医療業界が大儲けしているからといって、彼らが黒幕だとは言えない。
ラティポワはCOVID-19騒動について、バラク・オバマ政権の時代にアメリカの国防総省が始めた作戦だということも明らかにしたが、ウクライナにアメリカ国防総省の生物兵器に関する研究開発施設が存在していた。ネオコンの ビクトリア・ヌランド国務次官は昨年3月8日、上院外交委員会で行った証言でそうした研究施設の存在を認めている 。
昨年2月24日から始めた軍事作戦の過程でロシア軍はウクライナ側の重要文書の回収した。今年1月30日の発表によると、回収した生物化学兵器の研究開発に関する文書は2万以上に達する。それらを分析するだけでなく、目撃者や研究参加者へのインタビューも行っているという。
そうした文書の分析を指揮しているイゴール・キリロフ中将の発表によると、ウクライナの研究施設ではロシアやウクライナを含む地域を移動する鳥を利用して病原体を広める研究をしていたほか、2019年からウクライナ兵を被験者としてHIV（ヒト免疫不全ウイルス）の感染実験が行われ、覚醒剤やモルヒネなどの薬物も使われていたという。
こうした研究開発にはジョー・バイデン、バラク・オバマ、ヒラリー・クリントン、ジョージ・ソロス、ハンター・バイデンなどが関係、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、クリントン財団、ハンター・バイデンのロズモント・セネカ・パートナーズ、ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団、ロックフェラー財団、エコヘルス同盟などから資金が出ていた。
そのほか、生物兵器の研究開発システムにはアメリカ大使館、国防総省の契約企業であるメタバイオタ、ブラック・アンド・ビーチ、スカイマウント・メディカル、そしてCH2Mヒルなど、またファイザー、モデルナ、メルク、ギリアドを含む医薬品会社が組み込まれ、ドイツやポーランドも関係している。
ウクライナでの研究開発とCOVID-19は関連があるように見える。そして国防総省がそのいずれにも関係しているが、国防総省は巨大な組織であり、大きく文民と軍人に分かれる。軍人の中にも戦争ビジネスの影響下にある人物は少なくないだろうが、それ以上に文民はネオコンに取り込まれていると見られている。
遅くともソ連が消滅した1991年12月にはネオコンが国防総省を支配していた。当時の国防長官はリチャード・チェイニー、国防次官はポール・ウォルフォウィッツだった。このウォルフォウィッツが中心になって世界制覇プランが「DPG草案」として作成された。いわゆる「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」だ。
このドクトリンにに違うことが日本も求められたが、細川護熙政権は国連中心主義を放棄しない。そこで1994年4月に潰されたわけだ。
その一方、ネオコンのマイケル・グリーンとパトリック・クローニンはカート・キャンベルを説得して国防次官補だったジョセイフ・ナイに接触。ナイは1995年2月に「東アジア戦略報告（ナイ・レポート）」を発表した。
レポートが発表された翌月、帝都高速度交通営団（後に東京メトロへ改名）の車両内でサリンが散布され（地下鉄サリン事件）、國松孝次警察庁長官が狙撃されている。8月には日本航空123便の墜落に自衛隊が関与していることを示唆する大きな記事がアメリカ軍の準機関紙であるスターズ・アンド・ストライプ紙に掲載された。そして日本はアメリカの戦争マシーンに組み込まれ、中国と戦争する準備を進めている。
ウォルフォウィッツ・ドクトリンに基づいてネオコン系シンクタンクのPNACは「アメリカ国防再構築」という報告書を2000年に作成、その翌年に始まったジョージ・W・ブッシュ政権はその報告書に基づいて政策を決めた。そして2001年9月11日にニューヨークの世界貿易センターとバージニア州アーリントンの国防総省本部庁舎（ペンタゴン）が攻撃される。そのショックを利用してブッシュ政権は国内を収容所化し、国外で侵略戦争を本格化させていく。その流れの中にCOVID-19騒動はあるということだろう。
ネオコンが台頭してきたのはジェラルド・フォード政権の時で、思想的にはシカゴ大学のレオ・ストラウスやトロツキストのジェームズ・バーナムの影響を受けている。バーナム自身、トロツキーと親交があったようだが、その一方でCIAの破壊工作人脈と結びついていた。ストラウスの教え子であるウォルフォウィッツは大学を卒業後、CIAのチームBで偽情報を発信していた。その人脈はイギリスの情報機関MI6とも結びつくが、CIAとMI6は米英金融資本が作り上げた組織であり、その歴史をさかのぼるとセシル・ローズが現れる。ローズ人脈は今でもイギリスやアメリカで大きな力を持っている。
