イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ政権はガザでの虐殺を継続、ウクライナでの戦闘ではイギリスのボリス・ジョンソン首相がウォロディミル・ゼレンスキー大統領が勧めていたロシアとの停戦交渉をやめさせた。ネタニヤフやジョンソンの背後にはアメリカのジョー・バイデン政権が存在していたはずだ。こうした好戦的な勢力は危険性が明確になっている「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の接種も強引に進めている。
あらためて言うまでもないことだが、COVID-19騒動は2019年12月に中国湖北省の武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が見つかったところから始まる。2020年2月4日には横浜港から出港しようとしていたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が現れた。
しかし、パンデミックを宣言するような状態ではなかった。アメリカにおける感染症対策に関する中心的な政府機関であるNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長はCOVID-19騒動を煽る上で中心的な役割を果たした人物だが、 このファウチを含む3名の研究者は2020年2月28日に新型コロナウイルスの致死率は1％未満かもしれないと発表している 。つまり季節性インフルエンザ並みだと報告しているのだ。
COVID-19でパンデミックが宣言できたのは、「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行（2009年1月から10年8月にかけての時期に）する直前にパンデミックの定義が変更されたからだ。「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られたのである。そこで死者がインフルエンザ並みだったCOVID-19でもパンデミックが宣言できたわけだ。
武漢やクルーズなどで重症肺炎を引き起こす病原体が存在していた可能性はあるが、それと同じものが世界に蔓延した可能性は小さい。感染者の約9割に症状がないとされ、「無症状感染者」なるタグも考え出された。武漢やクルーズなどの病原体と蔓延した病原体は違うと考えられる。
COVID-19を引き起こすとされるSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）やその変異株は人工的に作られたという指摘は早い段階から流れていたが、京都大学の宮沢孝幸准教授（2024年5月に退職予定）らは詳しく検証、それを論文にまとめている。そうしたウイルスは蔓延したタイプだと言える。
もっとも、「感染者」が何を指しているのかは曖昧だ。2020年4月にWHOやアメリカのCDC（疾病予防管理センター）は、医学的な矛盾がなく明白な別の死因がないならば、あるいは適度な確かさがあるならばCOVID-19を死因としてかまわないと通達した。
アメリカのスコット・ジャンセン上院議員は2020年の4月8日にFOXニュースの番組に出て、病院では死人が出ると検査をしないまま死亡診断書に新型コロナウイルスと書き込んでいると話している 。その実態を告発する看護師も少なくなかった。患者数は大幅に水増しされたということだ。病院がそうした政策に協力した理由は、COVID-19に感染している場合には病院が受け取れる金額が多くなるからだ。
その曖昧な「感染者」をもっともらしく見せるため、PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査が利用された。この検査で陽性になった人を感染者と見做すようになったのだ。
これは特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する分析のための技術で、診断に使うことは想定されていない。この技術を開発、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスもPCRを病気の診断に使うべきでないと語っていた。
増幅できる遺伝子の長さはウイルス全体の数百分の1程度にすぎず、増幅の回数（Ct値）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になるだけでなく、偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならない。35を超すと偽陽性の比率は97％になるとも報告されている。ちなみに、国立感染症研究所が2020年3月19日に出した「病原体検出マニュアル」のCt値は40だ。
アメリカではCOVID-19の感染を調べるため、「2019年新型コロナウイルス（2019-nCOV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」を採用、EUA（緊急使用許可）を発行していた。
しかし、 CDC（疾病予防管理センター）は2021年7月にこのパネルを同年12月31日に取り下げると発表 する。この診断パネルはインフルエンザA型とインフルエンザB型も検出できるとされていたが、コロナウイルスとインフルエンザウイルスを区別できないようだ。「旧型」コロナウイルスと「新型」コロナウイルスの区別もできないのだろう。
現段階で入手できる情報によると、SARS-CoV-2が世界に蔓延したとしても、パンデミックを宣言するような代物ではない。COVID-19騒動で問題なのは人びとの言動を制限するロックダウン、人間を世界規模で管理しようというデジタルIDの導入、パンデミックなど危機的な状況下にはWHO（世界保健機関）が全ての加盟国にロックダウンやワクチンの強制接種などの政策を強制できるようにするパンデミック条約、そして人類の存続すら危うくする可能性がある「COVID-19ワクチン（遺伝子操作薬）」の接種などだ。ウイルスだけに注目すると問題の本質が見えなくなる。この「ワクチン」を製造しているファイザーはメルクやアボット・ラボラトリーズと同じように、プエルトリコを製造の拠点にしている。
1931年の話だが、ロックフェラー財団の「衛生委員会」チームの一員としてプエルトリコのサンフアンにある病院で数カ月間勤務したロックフェラー医学研究所のコーネリアス・ローズなる人物は、プエルトリコ人被験者の体内へ意図的にガン細胞を入れ、うち13人を死亡させた という。彼はプエルトリコ人を軽蔑、絶滅を妄想していた。こうした行為が外部へ漏れ、アメリカはプエルトリコ人を癌で死滅させようとしていると言われるようになった。
ローズは第2次世界大戦中にアメリカ陸軍の大佐となって化学兵器部門の医学部長を務め、ユタ州、メリーランド州、パナマに化学兵器研究所を設立、プエルトリコ人に対する秘密実験にも参加した。1943年末までに化学兵器関連の新しい医学研究所がマサチューセッツ州のキャンプ・デトリック、ユタ州のダグウェイ実験場、アラバマ州のキャンプ・シベルトに設立された。1944年1月、化学兵器局は生物兵器に関するすべてのプロジェクトを担当することになった。なお、1960年代にアメリカ国防総省は人間の免疫システムを無力化する研究を進めている。
キャンプ・デトリックは1955年からフォート・デトリックに格上げされるが、ここは今でもアメリカ軍の生物化学兵器開発の中心的な存在である。日本軍による生物化学兵器の研究開発結果は大戦後、フォート・デトリックへ運ばれた。
日本の生物化学兵器の開発は軍医学校、東京帝国大学医学部、京都帝国大学医学部が中心になって進められた。その一環として生体実験をおこなうため、中国で加茂部隊」が編成されている。その責任者が京都帝国大学医学部出身の石井四郎中将であり、その後ろ盾は小泉親彦軍医総監だったとされている。
その後、加茂部隊は「東郷部隊」へと名前を替え、1941年には「第七三一部隊」と呼ばれるようになり、捕虜として拘束していた中国人、モンゴル人、ロシア人、朝鮮人を使って生体実験する。こうした人びとを日本軍は「マルタ」と呼んでいた。この部隊の隊長を1936年から42年、そして45年3月から敗戦まで務めた人物が石井四郎。途中、1942年から45年2月までを東京帝国大学医学部出身の北野政次少将が務めている。
ソ連の参戦が迫っていた1945年8月、関東軍司令官の山田乙三大将の命令で第七三一部隊に関連した建物は破壊され、貴重な資料や菌株は運び出された。監獄に残っていた捕虜を皆殺しになる。捕虜の多くは食事に混ぜた青酸カリで毒殺されたが、食事をとろうとしない者は射殺された。死体は本館の中庭で焼かれ、穴の中に埋められた。日本軍は監獄などを爆破した上で逃走している。（常石敬一著『消えた細菌戦部隊』海鳴社、1981年）
第七三一部隊人脈とアメリカ軍との関係は本ブログでも繰り返し書いてきたことなので、今回は割愛する。
