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2009.03.18
カテゴリ： 株式・金融市場
世界中で経済のパイが縮んでいった。
なかでも目立って落ち込んだのが株式時価総額だ。米国の場合、2007年末の20兆ドル弱から
直近では10兆ドル強とほぼ半分になった。新興国の雄として投資マネーを吸い寄せた
インドの時価総額も、この期間に3兆4800億ドルから1兆ドル弱へと減っている。
融資の返済を迫られたヘッジファンドの換金売りに代表されるように、
デレバレッジ（テコの解消）が売り圧力として働いたことが要因だ。
マネー経済の指標である時価総額は「金融危機」の深刻さを映す鏡でもある。
その規模を「実体経済」の鏡である国内総生産（GDP）と比べるとどうなるか。
ここ数年、多くの国で時価総額がGDPを上回るマネー優位となっていたが、
急激な株安で逆転減少が起きている。
米国では、時価総額のGDP比07年末の1.4倍から0.7倍に低下した。米市場の経験則では
「1.0倍を下回ると株式の割安感が出てくる」という見方もある。
日本は0.5倍、中国は0.3倍だ。マネー経済と実体経済の規模を比べてみる限り、
株式市場は「しぼみすぎ」といえるかもしれない。
（2009/3/15日経ヴェリタス2面より一部抜粋）
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