年中真冬

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2015年08月22日

大暴落

カテゴリ：投資信託

ファンド名

リターン

評価損益

日経225ノーロード・オープン

+104.3%

302,527

CAりそな・マハラジャ

+88.5%

1,540,708

JFアジア株・アクティブ・オープン

+68.7%

199,325

フィデリティ・日本配当成長株・ファンド

+63.2%

619,072

りそな・世界資産分散ファンド

+58.9%

1,278,726

JPM・BRICS5

+53.0%

498,650

ハイグレード・オセアニア・ボンド・オープン

+44.0%

242,249

トータル評価

+67.3%

4,681,257

　ブルームバーグから「ＴＯＰＩＸ４カ月半ぶり安値、世界景気警戒で全業種下げ」と題した記事です。

　『２１日の東京株式相場は全面安で４日続落し、ＴＯＰＩＸは４カ月半ぶりの安値。中国など世界経済の先行きに対する警戒から投資家のリスク回避の動きが強まり、銀行や保険など金融株、精密機器や海運など海外景気敏感業種中心に東証全３３業種が安い。

　ＴＯＰＩＸの終値は前日比５０ポイント（３．１％）安の１５７３ポイント、日経平均株価は５９７円（３％）安の１万９４３５円。両指数とも下落率は７月８日以来の大きさ。ＴＯＰＩＸは４月６日以来、日経平均は５月８日以来３カ月半ぶりの安値水準。日経平均の終値での２万円割れは７月１０日以来。

　アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ジャパンの寺尾和之最高投資責任者は「中国の高成長はいつまでも続かないことは分かっていたが、市場は政府がコントロールできると思っていた」と言う。しかし構造改革を進める中では同国で公共投資などの景気対策が出てくる可能性は低いことから、「中国経済のハードランディングに対する警戒がある」とみていた。

　２１日午前に発表された８月の中国製造業購買担当者指数（ＰＭＩ）速報値は４７．１と、市場予想４８．２を下回った。これを受けて中国上海総合指数は前日に比べて４％超まで下落。米Ｓ＆Ｐ５００種株価指数は前日に２０１４年２月以降で最大の下げを記録していたが、シカゴ２４時間電子取引システムのＳ＆Ｐ５００種株価指数先物は日本時間で基準価格比０．６％安と軟調に推移。景気懸念による世界的な株安が長期化することへの懸念が出ている。

　世界景気見通しは下方修正も
　「中国の７％成長は難しそうだ。これから世界成長の見通しもカットされるだろう」と、アムンディ・ジャパンの吉野晶雄チーフエコノミストは語る。タイやマレーシアなど中国に多くを頼っているアジアの国々に悪影響が及ぶことで、「アジアへの輸出が４割ほどある日本の見通しは良くない」と言う。

　一方、米労働省が２０日に発表した先週の米新規失業保険申請件数は前週比で増加し、米コンファレンス・ボードが発表した７月の米景気先行指標総合指数は予想外に低下した。１９日に米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の７月会合議事録が公表されて以降、利上げを正当化できるだけの力強さが米経済に備わっていないとの動揺も広がっている。

　ＳＢＩ証券の藤本誠之シニアマーケットアナリストは「米国では景気指標が良ければ利上げが近づくことで株が売られ、景気指標が悪ければ景気・企業業績への懸念で株価が下がる」と指摘する。利上げが基本的に意識される時期はマーケットは悪いほうに解釈しがちだとして、「投資家はポジションをとりにくい」と言う。株価の予想変動率の指標で投資家の不安心理を示す米シカゴ・オプション取引所のボラティリティ指数（ＶＩＸ）は２０日に２５％上昇し、６月２９日以来の上昇率となった。

　金融株の下げ目立つ
　為替市場では中国景気懸念や米利上げ観測の後退からドルが売られやすくなっており、この日のドル・円相場は一時１ドル＝１２２円８１銭と、７月１３日以来のドル安・円高水準となった。幅広い業種が売られる中、東証１部の業種別下落率上位を金融４業種が占めるなど、金融株の下げが目立った。「日本郵政上場が１兆５０００億円規模に達するとの観測が出てから日本株は下を向いている。銀行や保険など金融業種は上場を前にして株価が上がっていたため、換金売りが出やすい」とも、ＳＢＩ証の藤本氏は話していた。』

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