古森 義久 氏／国際問題評論家
～「EU」とはいかに条件が異なるかを整理せよ～
実態のない東アジア首脳会議の宣言
「東アジア共同体」という妖怪がアジアを徘徊している――。
またまたこんな実感を味わわされた。マルクスが『共産党宣言』で共産主義を評した表現への陳腐な連想ではあるが、その主体の奇々怪々ぶりが同様なのだ。名称だけはだれもがわかったように口にするが、その正確な実態はだれも語らない。実態を知ろうとすれば、するほどわからない。まさに妖怪なのである。十二月十四日にマレーシアの首都クアラルンプールで開かれた「東アジア首脳会議」での主題とされた東アジア共同体というテーマを追ってみての感想だった。
東アジア共同体というのは、文字どおりに受けとめれば、日本にとっても国家の根幹を変えてしまう一大構想となる。言葉のごく表面をなぞっただけでも、日本が中国や韓国と同じ一つの共同体になるというのだから、日本という国にはとてつもない変化が起きることになる。本来なら国民レベルでの広範な議論の末に決められる方向づけである。ところが小泉純一郎首相は二〇〇二年一月にシンガポールでの国際会議でごく気軽にこの東アジア共同体の構想を中国や韓国の首脳の提唱に応じる形で唱えたのだった。
今回の初の東アジア首脳会議に先立っては東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）十カ国の首脳会議が開かれ、さらにＡＳＥＡＮプラス日中韓三国という十三カ国の首脳会議が開催された。いずれの会議の場でも東アジア共同体が主テーマの一つとして議論された。ところが同共同体の構想をどう進めていくかの方法をめぐっては具体的で詳細な意見が活発に述べられたものの、肝心の共同体のあり方についてはだれもなにも具体論を述べないという奇妙さだったのだ。
あまりにも異なる中国と日本の思惑
その「方法」論では日本と中国がぶつかった。日本はインド、オーストラリア、ニュージーランドという従来の東アジアを超えた民主主義諸国を加えての計十六カ国の東アジア首脳会議を母体として共同体構想を推進することを主張した。将来もしかすればできるかもしれない東アジア共同体にはインドやオーストラリアも含まれるという前提からだった。
一方、中国は共同体の推進はあくまでＡＳＥＡＮプラス３首脳会議の声明でうたうことを求めた。明らかに将来の共同体への加盟は東南アジアと北東アジアの諸国に限るという意図の表れだった。中国はなんといってもアメリカの排除を狙っており、共同体にインドやオーストラリアが加われば、地理的な限定の意味が薄れ、民主主義国家が増えて、アメリカが関与してくる公算が二重三重に強くなる。だから中国側からみれば、日本の動きはアメリカの意向を体して、中国主導の「共同体」の「東アジア性」を薄めようという狙いということになってくる。
しかし東アジア共同体とは一体なんなのだろう。今回の一連の会議でもその明確な定義は不明なままだった。前述のように、ごく普通に考えれば、独立した国家が歩み寄り、相互の障壁を減らして地域統合していった結果の連合体であろう。そこでは諸国家間の物と人の自由な出入りが前提となる。この点で現代世界でのほぼ唯一のモデルとなるのは欧州共同体（ＥＣ）だろう。この共同体（コミュニティー）は周知のようにフランス、ドイツなどの西欧諸国が長年、進めてきた地域統合である。経済の交流をまず広め、貿易障壁をなくし、やがて相互に国境を開き、経済規制を統一し、通貨を統合してきた。そして相互の国民が自由に共同体内の他国に出入りする。さらに共同体は連合（ユニオン）へと発展し、加盟諸国は国家の主権の一部を譲りあい、外交や安全保障の一部統合にまで前進した。
政治経済体制が異なるアジア諸国は「連合」できない！
こんな共同体構想が東アジアでたとえ理論的にも可能だろうか。ごく簡単な事例から考えてみよう。共同体となれば、各国の国民が他国に自由に出入りできる。中国の国民が自由に日本に入ってくるわけだ。なにからなにまで異質の十三億の中国人民が小さな日本列島に自由に入国できる状態を想像してみよう。悪夢というほかない。そもそも共産党独裁下で自国内での移住や移動の自由が制限されている中国人が日本には自由に入ってよいなどとは、子供の理屈にも合わない、おかしな話である。
欧州共同体を形成した西欧諸国はみな自由民主主義の国家である。相互の領土紛争も解決した。経済は市場経済で所得や発展の水準も均質、しかも法の統治が徹底した市民社会ばかりである。政治的な価値観は共通している。
その一方、東アジア諸国は中国のような共産党の一党独裁やシンガポールのような専制の開発独裁から日本のような自由民主主義体制まで、あまりに異質である。竹島や尖閣諸島のような領土紛争も絶えない。経済水準もまるで異なる。そもそも中国は世界貿易機関（ＷＴＯ）の判定でもまだ市場経済に認定されていないのだ。日本とでは共同体の前の前の段階となる自由貿易協定の結成さえ難しいのである。
反日意識の強い中国・韓国との連合は不可能！
東アジア諸国の人間レベルでの差異となると、ギャップはさらに広がる。長年の反日教育を受けてきた中国人たちが日本人をどれほど忌み嫌うか。二〇〇五年春の中国主要都市での反日暴力デモの光景を想起すればよい。韓国の人たちの間でも建前と本音の差を考慮してもなお「親日」は糾弾の的となる。そんな現状で日本が中国や韓国と単一の統合国家になるような「共同体」構想などとは、まるで悪質のジョークのようにも響いてくる。
東アジア共同体の構想にいまのところもっとも熱心なのは中国のようにみえる。「東亜共同体」と呼ぶところなど、単一の連合体の形成をますます明確に主唱しているようにみえる。ところが具体的にその共同体とはどんな形態をとるのかとなると、中国当局者たちはふしぎなほど曖昧模糊の言明の繰り返しに終わってしまう。中国政府は公式にも東亜共同体の構成要件をあげたことはない。
私はワシントンでのシンポジウムで中国の東亜共同体の政策立案者とされる人物の説明を聞いたことがある。中国社会科学院のアジア太平洋研究所の張蘊嶺所長の講演だった。ちょうど一年前、二〇〇四年十二月のことである。要旨は次のようだった。
「東アジアは経済、政治、安保、社会、文化などの領域で共通の関心を高め、『東アジア地域主義』の基礎を築くにいたった。この地域主義は各国間の協力と統合という形で前進し、もう引き返し不能の動きとなり、東アジア共同体形成の方向へ進んでいる」
「ＡＳＥＡＮの自由貿易協定やＡＳＥＡＮプラス３の枠組み、ＡＳＥＡＮと中国の自由貿易協定、さらには日本とシンガポールの経済提携などの組み合わせは東アジア共同体という新しい概念を作り出すにいたり、関係当事国すべてに受け入れられたようだ」
「東アジア共同体は東アジア地域のすべての国家間のパートナーシップを開拓するための漸進的なプロセスであり、やがてはそのための地域機構を創設し、地域的な平和維持の制度を築くことになる」
以上は張氏の説明でももっとも具体的な諸点といえる部分だった。だから他は推して知るべし、である。要するに共同体とはなんなのか、明確な映像はなにも浮かびあがってこないのだ。ただただ東アジア諸国が中国のかけ声に応じてまとまり、そこにはアメリカを含めない、というメッセージだけが伝わってくるのである。
共同体づくりは「目的」ではなく「プロセス」？
張氏のこうした説明に対しては聴衆から当然、予期された質問が出た。
「国家の共同体となると、西欧の例でのように、その構成国がみな均質の民主主義国家であることが不可欠になるが、東アジア共同体には非民主主義の中国をどう含むのか」
張氏も予期していたようになめらかに答えた。
「東アジア共同体は政治体制の異なる諸国をそのままに集める多様性の高い組織となるだろう。構成国が相互に他国の異なる政治システムや社会構造、文化などに敬意を表することとなる」
このへんの説明は「東亜共同体」という呼称からはかなり逸脱するようにみえる。そして張氏は共同体の内容について、さらにあれこれ問い詰められると、ついに告白するように述べたのだった。
「この東アジア共同体というのは実は具体的な目標ではなく、あくまでプロセスなのだといえる」
つまりは共同体を現実につくることよりも、つくる、つくると号令をかけながら、東アジアの諸国に檄を飛ばす状態を保っておくことに意味がある、ということなのだろう。
結局、張氏のこうした詳細にみえる説明も明確きわまるという点はただ一つ、この新たな共同体にはアメリカを含めないという部分だけだった。アメリカをあくまではずすという方針は今回の東アジア首脳会議での中国の主張をみても明白となった。
真の狙いはアメリカのアジアへの影響力を弱めるキャンペーン
このように中国が推進する東アジア共同体はアメリカ排除、そして結果よりもプロセス重視というわけである。となると、中国の真の意図が実像を少しずつみせてくる。近隣諸国に対しては「共同体」の名の下に微笑外交を展開して、安心させ、自国の協調的、平和的イメージを広めながら、アメリカのアジアからの後退を促すという外交戦略が浮かびあがるようなのだ。
日本国内の中国に関する経済重視論者の間では、日中間の経済交流の拡大だけをみて、その流れを日中自由貿易協定などへと延長させ、やがては共同体にすべきだとする意見もある。だが貿易の拡大と共同体の形成とでは天と地ほどの違いがある。外務省関係者の間では、共同体を単なる各種の協力のための枠組みと評する向きも多い。だが枠組みならば、枠組みと呼ぶべきである。同様に中国が主導する共同体の前進を阻むために、日本が主導権をとるべきだという主張もある。であるならば、中国の主張する東亜共同体のあり方そのものを批判すべきだろう。
日本としてはこのように東アジア共同体の隠れた狙いや動機を直視する必要がある。もし背後や背景をみないで、公式の額面どおりに受け取るならば、東アジア共同体が共同体として機能する場合の状況を現実的に考えるべきである。今回の東アジア首脳会議でも明白となった日本と中国との間の諸問題をめぐる対立や、共同体がもしできた場合の日本国民の生活の変化など、まず国論と呼べる議論が先立つべきだろう。
西欧諸国の共同体づくりは各国での公開の議論、議会での審議、そして国民投票までも経た末の判断だったのだ。ところが日本ではそうした審議のプロセスは皆無のまま、国民にとっては文字どおり、ある朝、起きてみたら、日本が東アジア共同体に加わることになっていた、という状況となったのである。
小泉首相はいまからでも遅くはない、東アジア共同体なる構想は一度、国民レベルにもどして再考の手順を踏むべきである。
(2005年12月20日公開 日経BP)
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