わたやんの健康・快適シニアライフ

◇深刻な2007年問題

わたやんの団塊世代応援ブログに立ち寄り頂き有難うございます。

団塊世代が一斉にリタイア、労働市場大変化
2007年から2010年にかけ、大量のベテラン社員が労働市場から姿を消す。最近俎上に乗せられている「2007年問題」である。この問題が労働市場に、そして企業に与える影響について、考えてみたい。

2007年というのは団塊の世代で一番多いとされる1947年（昭和22年）生まれの人が60歳定年を迎える年である。ゆえに、象徴的に「2007年問題」と呼ばれるのである。
　1947年（同22年）から1949年（同24年）にかけて生まれた第１次ベビーブーム世代は、現在54～56歳。300万人ともいわれるこの世代の雇用者が大量に定年退職することにより、実際どのような問題が起こるのであろうか。

まず、現在は雇用過剰感が根強いが、少子化も重なり、一転して深刻な労働力不足に陥ることが予測されている。

定年退職者の多い企業などは、従来の定年延長や再雇用制度などの枠組みだけで対処しきれるだろうか。

日本が急速に少子高齢化していく中で、企業は今後労働力をどう確保していくか、雇用を創出していくか、課題を突きつけられているのである。新規採用が好転に向かっているいま、中長期的展望に立っての構想が求められている。

数の問題だけではない。

団塊の世代が持つ高度な技術力やノウハウを、下の世代にどう継承していくかという問題もある。

欧米と違って「人に仕事がついてくる」属人的な働き方が当たり前の日本の場合、さまざまなノウハウは個々人に蓄積される。

これは、その人が退職してしまえばそこでノウハウが途切れてしまう危険性を示唆する。団塊の世代の社員には、長年の経験からくる暗黙知とでもいうべき知恵が蓄積されている。

これをどうナレッジ化するかという問題も残されている。

ジャンル別一覧