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2015年03月17日
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カテゴリ: マクドナルド


 ファストフード大国、不健康大国の米国でも「食」の健康志向は高まっている。

 米国の有機食材販売店は順調に営業を拡大。




 低コストでの大量生産、大量販売を旨とする全地球的ファストフードの象徴、米マクドナルドは業績悪化。

 2013年、世界店舗数世界一はマクドナルドからサブウェイ(33,749店)になった。




 マグドナルドのヘイディ・バーカー広報は「われわれは一貫して顧客の意見を聞き、顧客に奉仕することに力を注いでおり、単なる規模拡大ではなく、向上していくことに取り組んでいる」と語った。

 マクドナルドは「質」の向上に取組んでいることを顧客に示さなければならないはず。

 今回はチキンの質の改革に着手。




 米マクドナルド
ヒト用抗生物質投与の鶏肉購入を段階的に中止
2015年3月5日 ロイター
 米ファストフード大手マクドナルドは4日、米国部門が今後2年をかけ、ヒトに使用される抗生物質を投与し飼育された鶏肉の購入を段階的に中止していく方針を発表した。
 マクドナルドの北米サプライチェーンのシニアバイスプレジデント、マリオン・グロス氏は、新たな措置をめぐり、米食肉加工最大手タイソン・フーズなど、国内の鶏肉業者と連携していると語った。
 鶏ふ化場での抗生物質投与も対象となるが、ヒトに使用されないイオノフォア抗生物質を「節度を持って使用している」養鶏所の鶏肉については、今後も購入していくという。




 今回の措置が実施されるのは、米国内の約1万4000店。海外で展開する約2万2000店は含まれない。
 抗生物質の効かない薬剤耐性菌「スーパーバグ」の感染への懸念が高まる中、消費者擁護団体や公衆衛生の専門家の間からは定期的に家畜に抗生物質を投与する慣行を批判する声が上がっている。
 マクドナルドの発表した方針は、食品・レストラン大手による最も積極的な措置で、養鶏所が今後慣行の転換を迫られる可能性もある。

 …(略)…




 しかし、この決定は米マクドナルドのみ。

 トランス脂肪酸フリーも米国だけ、ヒト用抗生物質中止も米国の取り組み。

 日本マクドナルドは、食材の質からの健康管理には着手していない。

 中国チキン問題、異物混入騒動などで、成長期の子どもの健康のためにならないイメージが強まったマクドナルドは、食材の質の面から健康増進に努めていることを提案できないと、将来ユーザーをも失うことになる。




 日本マクドナルド、カサノバ社長兼CEOは、「食」のトラブル発生後の謝罪で失点。



 原田体制から米国流で運営されてきた企業のあり方を、氏は大胆に切り替えることができるだろうか?


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最終更新日  2015年11月18日 18時10分32秒
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