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★
小生は、コンピューターを利用する側には
随分と長く居たのだが、とんと機械音痴である。
そのような小生が言うことではないが、
このところ、他人になりすまして、勝手に
商品を購入し、届け先を別の住所に送ったり、
預金を別人名義の口座に振り込むなどと言う
ことが起こっている。
この行為は、住居侵入、強盗、窃盗、詐欺などの
凶悪犯罪であるのだが、パソコンを媒介すると、
「情報流出」という曖昧な犯罪に片付けられる 。
「犯罪」という概念よりも、
「ミス」に近い概念に、政府・警察は置き換えていないだろうか。
★
ID,パスワードで「他人へのなりすまし」は
最重大な「犯罪」に格上げして徹底的に
社会から遠ざけてしまう必要がある。
単なる、「本人の不注意」ではなく、
他人からの積極的犯罪行為と認識できないのだろうか。
戸籍などを書き換えたり、パスポートを偽造する
などで、本人になりすます行為と同じである。
極端であるが、偽の紙幣の印刷、偽の硬貨を鋳造する
行為と似ている。
インターネット犯罪というと、「犯罪」を「ミス」と区別が付かないように
感じるのは呆けの小生だけかも知れない。
★
現実には、小生の所に「メール」で小生の
アドレスを使用して、小生になりすまして
宣伝メールを送りつける業者が居る。
どこかで「アドレス」を拾い、本人になりすまして
本人にメールを送る方式に過ぎない。
「メールシステム」には致命的欠陥が存在する。
いや、郵便物でも同じかも知れない。
他人の家に郵便物を届ける人は
その住民からは指定されないから
公的な配達人でなくても、だれでも投函できる。
自宅の郵便受け箱には、郵便物だけでなく、
新聞紙、ちらし、町内会回覧、電力料金などの領収書などが
混在している。
宅配メール便、カタログ便、そのたあらゆるものが詰め込まれている。
///
しかし、 郵便受の中の物が、
危険物・爆発物を内包していたら 犯罪 である。
危険物・爆発物の種類にも色々ある。
ウイルス(病原菌、コンピューターウイルス)も
危険物・爆発物の一種 ではないだろうか。
コンピューターウイルスも配達に関係する世の中だから、
科学進歩に警察の取り締まりは追いつく必要がある。
少なくても、法の不備を炙り出しておく必要がある。
・・
「パスワード変更」という、
被害者側の防御体制を要請するだけでは、
犯罪者側の凶暴性を高める に過ぎない。
犯罪に対する刑の厳罰を強めて
犯罪者を 社会から締め出すべき である。
///
配達物に戻ろう・・・
不思議なのは、そこに住む住民の差出人の名前で
投函しても受付される。
旅行中の住民が、自分の家族に手紙を送るときもあるから
不思議というのは可笑しいかも知れない・・・
その住民は、自分が差し出してもいない郵便物があることを
訝るであろう。
自分に、なりすましたメールには閉口する。
メールの場合は、 Gmailチームが分類者である。
怪しいメールについては、差出人をチェックし、迂回先まで
トレースして、 「迷惑メール」に分類してくれる。
「迷惑メール」に入ったメールは内容を見なくても、
自分が送信していない 自己宛メールは削除すればよい。
このような「自己宛偽メール」は
とりあえず、「迷惑メール相談センター」に通告しよう。
★
自己宛偽メールもどきも苦情を 「迷惑メール相談センター」に
届けるように、警察・公安当局が振り分けているから、
ネット犯罪者は付け上がって
更にあくどい犯罪を進める。
★
「自己宛偽メール」 から別のものが現れたようである。
「MailDeliveryのエラー」 のようなものが現れた。
小生がメールしていないのに、
メールが到達していないというものである。
この行為は、爆発物の入ったダンボールを送りつけて、
開封させ、点火スイッチを押させる行為と
全く一致している。
///
「オンライン銀行詐欺ツールで巧妙な新手口」
読売新聞2015.4.17 15:32
を参照下さい。
プロキシサーバー利用の 詐欺ツール「WERDLOD」 は
マルウエアを常駐することなく、プロキシ設定の変更
「=書き換え」と、「偽サーバー証明書」で不正なサーバーに
誘導され、自動(入力もなく)で書き換えられる。
ユーザーは正規のオンライン銀行サーバーと勘違いして
しまうことになる。
不審なメールはクリックしないこと、
その添付ファイルも極めて危険である。
ネットバンキングは、アドレスバーが
「EV証明書」で
「緑」色であることを
確認すべきである。
日頃「お気に入り」に入れておくことも必要だが、
それだけでは安心できない。
セキュリティソフトの定義ファイルの更新は必ず行う
ことも必要だ。
///
Gmailチームは「迷惑メール」に振り分けてくれている。
このように、どんどんと巧妙なメールが送られてくる。
警察・公安が 「ミス」、「迷惑」などと個人の失態程度に
犯罪を迷惑に格下げ している内に、
電子 犯罪はますます凶暴化 する。
★
「情報流出」でなく
「家宅侵入」程度の犯罪 にしておくべきである。
また、 「おとり捜査」 で電子犯罪を取り締まるような組織を
構築すべきである。
「迷惑メール相談センター」でなく
「おとり捜査メールセンター(仮称)」 で
警察・公安は真剣に取り締まりをしてもらいたい。
★
呆けの戯言に過ぎないが、
「迷惑程度」でない「重大犯罪行為」 として扱うべきと、
指摘しておきたい。
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国外ではあるが、中国政府が「ネット詐欺」を「 麻薬取り締まり 」と
同程度の強力な司法制度で当たって貰うのを期待する。
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