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Feb 2, 2017

住宅金融支援機構（旧住宅金融公庫）に係る住宅火災保険の終了　　繰り上げ償還なのに保険契約継続を選びながら、忘れてダブリで火災・地震保険を締結した呆け頭の反省　　→建物VS家財への付保でダブリではなかった→将来は纏めるべき？！

カテゴリ：金融（事件含む）

★

　　　＜地震火災の出火原因と恐怖：朝日新聞デジタル＞

　小生は2010年2月に火災保険・地震保険を T社の J代理店と締結した。

と言っても、電話での確認のみの契約である。

　今年になって、住宅金融支援機構に係る火災保険幹事会社S から

「旧住宅公庫の完済に伴う火災保険の満了なので火災保険が切れます。

　ついては、ご自分で火災保険を掛ける必要があるので、

という趣旨の文書が届いた。

　火災保険ならT社と既に契約していると思い、幹事会社S が推薦する

幹事団に T社の名前もあったので、T社に交渉窓口を指定した。

早速 T社から電話連絡があったので、見積もりを送るように依頼した。

★

　呆けているからよく判らないが、

最初に T社の J代理店と火災保険を契約したのは、

旧住宅金融公庫に繰り上げ返済をして完済したから

火災保険が消滅したと錯覚した？のではなかっただろうか。

　完済はしたのだが、火災保険は継続して支払っていたのだろうか。

　ダブって火災保険を無駄に支払っていた？　のかも・・・

このような連立2次方程式への反応が鈍い。

★

　T社の J代理店とは電話での契約であり、担当者名も「 ”C”さん 」としか知らない。

　本当に ”C"

　今年 e-tax で還付金申告を行い、

提出すべき確定申告用の控除証明書を探したが、

幹事店S のものはあるが T社 J代理店の控除証明書は見つからない。

　T社にJ代理店J と契約した「火災・地震保険証券」の現状（2019年まで有効）、

と、今回の見積もりとの重複、過不足などを調べてもらう予定である。

★

　小生が無知のために、ダブって火災・地震保険を無駄に支払っていたかも知れない。

　ダブっているから、「確定申告用の控除証明書」をもらえない？？？のかも。

//////////////////////////

　繰り上げ完済時というよりも、質権設定していないから

保険証券は小生が持っているはずだが、

10年保険だと何処かに紛れているかも知れない。

　繰り上げ返済で旧住宅公庫などは既に完済している。

　他方で、最近のこと、

幹事会社S から火災保険が借入金の返済期限とともに無効になるので

新しい保険会社を探すように指示が出ているのであろう。

　火災保険の期限が来たのではなく、返済が完了したと言ってきているから、

「 当初返済期限 」を保険の幹事会社が認識していることにならないだろうか。

　しかし、それならば、小生が、既に締結している T社の J代理店に

火災・地震保険をかけることになったのかが不思議である。

★

　繰り上げ償還の後始末が旨くできていなかったかも知れない。

１．以前の住宅公庫債務に係わる火災保険をそのまま継続しておくか、

２．以前の住宅公庫に係わる保険契約を解約して、

　　同時に新たに火災保険を締結するか、

ではなかったのか。

/////////////////////////////////////////////////

　小生は、勘違いしたか、騙されたのかも・・・

　少し前だが、T社の「品質管理部」から

極秘のアンケートらしきものが配達されていたが、

小生は意味が分からずに出していない。

　T本社　は、「J代理店などの違法行為？＝火災保険の重複契約など」を

極秘に調査していたのかも知れない。

　小生のような呆けが代理店に騙され？ているかも知れないと、

T火災保険会社の本社が親切に心配してくれているのかも・・・

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　この顛末が、判った場合は追記する予定である。

　小生の元の会社のOBには保険の専門家がワンサといるのだが・・・

　笑われそうである。

★

　呆け頭の言うことだから無視してください。

★

　万一、旧住宅公庫などの繰り上げ返済をしたときに、

火災・地震保険をそのまま継続しているにも拘わらず、

ダブって保険を掛けたのでは、ダブリ分は無駄であろう。

　小生は、ダブリで火災・地震保険をT社J代理店で掛けているので、

旧住宅公庫借り入れ時点で契約した火災保険の期限が、

繰り上げ返済日でなく当初償還期限と一致して、

幹事会社S社の保険証券の効力が消滅しても大丈夫であろう。

　呆けは、ダブリで無駄をしてしまったが、

T社J代理店での契約は暫くは有効である？！

　ただし、無駄をしてしまったのだから、J代理店とは継続せず、

T社営業所と直接に契約することとするつもりである。

★

　現在T社に経緯を調査して貰っている・・・。

★

調査の中間報告である。

　小生が、T社　J代理店と契約していたのは、

同じ火災・地震保険でも家財に関する付保であった。

　小生の早合点であったようだが、ダブリはなかったようである。

　であれば、問題はないことになる。

　家財ならば、地震保険でも所得税控除の恩恵は受けられないのだろう。

　しかし、建物と、家財は一体で保全すべきものであるから、

いずれは、一つに纏めたいものであり、T社　J代理店との契約時点で

T社営業所または、別の保険会社を選ぶことになろう。

★

　いずれにしても、旧住宅公庫の火災保険は幹事会社が居るくらいの

多くの保険会社が組んでくれたので格安の料金であるが、今後については、

保険会社1社の引き受けなので保険料金は大幅に値上がりしそうである。

　なんとか、火災・地震保険を個別に、建物・家財・個人賠償などで結ぶのでなく

纏めるように時間を掛けて行いたい。

★

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