陰湿な中共・朝鮮。全て大っぴらにしよ。
（2005/01/06）（メルマガ「台湾の声」から）
※別に台湾だけの問題じゃなくって、中共（それに北朝鮮＝朝鮮総連に韓国＝民団は、もっと露骨だと思う）が日本国内のメディアや政治家、多分一般の会社や個人にさえも、このようなマメｗな圧力をかけ続けてきたのだろうと容易に想像のつく話だと思う。
時々思いついたように例えば大学の講師の教室での話しに留学生が束になって抗議したとかニュースになるけど、その裏には、こういう外国政府（大使館）の執拗な姿勢と直接行動があるわけだ。その意味で、この騒動というか電凸（電話“突撃”）は意義深いと思った。
【ＮＨＫ】北海道への外国人観光客に台湾を挙げない異常
平成１５年度は台湾人が４割を占める
本日（６日）、午後３時すぎ、ＮＨＫ総合『お元気ですか日本列島』で、「冬
の北海道体験！楽しい遊び満載」という北海道からの中継があり、札幌放送局
の目加田アナウンサーが、札幌雪祭りには「中国や韓国のかたも多く来る」と
リポートした。
北海道への外国人観光客は、台湾人が最も多い。雪を見たくて来る人もいる。
雪祭りでだけ中国や韓国からの観光客より少なくなるということがあるだろう
か？そういうデータがあるなら別だが、そうでないのに台湾を挙げないという
のは、「台湾」をメディアに出さないようなプレッシャーがあるのではない
か。ＮＨＫコールセンターに問い合わせたところ、番組の幹部から説明があ
り、現地のリポーターに徹底するという話が聞けた。
ここで確認しておきたいのは、北海道への外国人観光客で最も多いのは台湾人
であるという事実である。
平成１５年度の北海道庁のデータで言えば、アジア地域に関して次のように
なっている：
台湾 １１万９７５０人（４７．６％）
韓国 ６万１２００人（２４．３％）
香港 ５万６６００人（２２．５％）
中国 ５８００人（ ２．３％）
シンガポール ４０００人（ １．６％）
その他 ４２００人（ １．７％）
丸括弧の中はアジア地域における割合。
中国は香港を含めても遠く台湾に及ばない。したがって、外国人の北海道観光
に関して、台湾に言及しないのは異様なことである。
台湾からの１２万人弱という数字は、平成１５年度の訪日外国人の北海道訪問
者（約２９．４万人）の４０％にのぼる圧倒的な人数である。
この問題で台湾人を無視することは北海道を無視することになるのである。札
幌放送局のアナウンサーがこれでは職務怠慢といわざるを得ない。それとも、
中国へ媚を売る上層部からの圧力があるのであろうか？
北海道経済部観光振興課
「北海道観光の概況」14-15頁より
アジア地域内の構成比を見ると、台湾からの来道者が最も多くなっています
が、他地域からの来道者の増加に伴い、割合としては減少傾向にあります。ま
た、韓国が急増している一方で、中国（香港）は、ここ３年横ばいとなってい
ます。
台湾からの来道者が、最も多く、平成１５年度では、全体の５割弱を占めてい
ます。台湾では、官民一体となって展開したプロモーション活動の成果によ
り、平成１０年度には「北海道観光ブーム」が本格化し、北海道へ乗り入れす
るチャーター便が大幅に増便され、来道者は推計93,700人（対前年度比177.5
％）を記録しました。平成１１年度以降は順調に推移し、10万人以上を維持し
ています。
【ＮＨＫ】新証言：中国大使館からの抗議を恐れて台湾を扱えない
台湾の声編集部
６日、午後３時すぎ、ＮＨＫ総合『お元気ですか日本列島』で、「冬の北海道
体験！楽しい遊び満載」という北海道からの中継があり、札幌放送局の目加田
アナウンサーが、札幌雪祭りには「中国や韓国のかたも多く来る」とリポート
した件について、問い合わせしていた件で、午後８時ごろＮＨＫ札幌放送局よ
り回答の電話があった。非常に重大な問題が含まれているので、紹介したい。
電話で明らかになったことはいろいろあるが、ＮＨＫに対して中国大使館から
執拗な抗議があること。その結果、番組制作関係者は、つねに中国の意向を気
にして、台湾のことを、自らの記憶の中において抑圧する傾向があるのではな
いかということ。視聴者から抗議があると、必要以上に中国政府の言い分を代
弁して、自己弁解を行うことである。あたかも中国大使館の抗議によってノイ
ローゼになってしまったかのようである。中国はこのようにして日本人の心を
破壊し、対日工作を進めているのである。
以下、Ｑが質問者、Ａが札幌放送局の担当者の発言である。
Ａ：ＮＨＫ札幌放送局「（番組名）」のＡと申します。番組の責任者なのでご
ざいますが。目加田アナウンサーが「雪祭りに外国人観光客が多く中でも中国
の方や韓国の方が多い」とリポートしたということですね。札幌市の観光統計
データというものがありまして、一番新しいのは平成１６年の４月から９月ま
でのデータなんですが雪祭りについての、特定期間の調査というものは無いも
んですから。インターネットでも公開されてますので、ご覧になることが可能
です。雪祭りに特定した話になると...
Ｑ：（リポートの内容は、雪祭りに特定の話）ではないんですね。では、目加
田さんは何をもって中国と韓国という風におっしゃったのか？
Ａ：本人に確認したわけではないんですけど、札幌の統計見る限り，冬季間も
外国人の観光客の方が増えているのはデータ的に出ているので...。基本的には
推計学という統計学使っているので...。
Ｑ：いえいえ外国人が増えててかまわないんですよ。問題はなんで中国と韓国
を挙げていて台湾を挙げなかったのか、と。
Ａ：台湾はですね、実はすごく挙げづらいんです（苦笑）。国ではないので。
Ｑ：えっ、国ではないの？
Ａ：国としてはですね、二つの中国を認めることになるので。
Ｑ：そんなことないでしょ？台湾は台湾でしょう？
Ａ：台湾は地域...
Ｑ：台湾は国ではないから挙げなかったということですか？
Ａ：挙げづらいです。なかなか。私ども台湾のことを言うときには、どうして
も、「二つの中国」を認めてはならないという...
Ｑ：誰が決めたんですか？
Ａ：それは日中共同声明です。
Ｑ：いや（日中共同声明に）そんな表現無いよ。あの、それね、ＮＨＫさん
いっつも間違ってるんですよ。
Ａ：おっしゃることよくわかんないんですけど。ただ、台湾は、国としては認
められている地域ではないと。私は思いますけど。ＮＨＫとしては台湾は国と
は認めていません。
Ｑ：ＮＨＫはそういう権利があるんだ？台湾を国として認めるとか認めないと
か言う。誰の指示でそうなっているのか？
Ａ：誰の指示ではなく...
Ｑ：あなたの判断？
Ａ：私の判断ではなく
Ｑ：アナウンサーは台湾のことを言おうとすると、「国」の問題が関わって来
るというプレッシャー感じて言わないの？
Ａ：それはプレッシャーかかります。
Ｑ：どこから？
Ａ：それは中国、中国大使館から、実は、抗議が来ます。
Ｑ：それぞれの放送局とかに来るんですね。
Ａ：はい。それは「ＮＨＫは台湾を国として認めるのか」という抗議です。
Ｑ：日中共同声明では、「二つの中国を認めない」という文言は無いんです。
Ａ：中国は一つであるという認識を持っていると私は理解しております。
Ｑ：それは台湾を含む問題ではないんです。
Ａ：はあ。
Ｑ：台湾がどこに属しているか、日本政府は何も言っていないんです。これが
日本政府の公式な立場です。日中共同声明では中国側はそれを主張している
が、日本政府は承認していません。
Ａ：ええ承認はしていないです。
Ｑ：台湾がどこに所属しているのかわからないというのが日本政府の公式の立
場です。
Ａ：はい。
Ｑ：中国大使館は、中国の立場にのっとって抗議を行っているわけです。
Ａ：はい。何度も抗議をいただいています。したがって私どもは、申し訳ない
んですが、中国とコトを構える気はありません。
Ｑ：（絶句）この問題としてはメディアの問題として大きいんですが、ＮＨＫ
全体が関わってくる。
Ａ：ＮＨＫ全体としては台湾を国とは認めていません。
Ｑ：いくら中国大使館が言ってきてもメディアとして守るべきところは守って
ください、というのが一つ目です。で、もう一つの問題は、番組では「国」と
言っていないんだから（台湾を挙げられたのではないか？）
Ａ：言ってないんですけど。余計な摩擦は避けます。申し訳ないんですけど。
Ｑ：データはどうなってんの？
Ａ：札幌市のデータ、台湾は前年比で２１８．３％。
Ｑ：台湾多いんじゃないですか？
Ａ：台湾、多いですよ。それから中国前年比３２９．４％。
Ｑ：いや前年比の問題じゃないんですよ。
Ａ：ただ少ないといったらウソになりますけど、多いといってるわけですか
ら。何の問題があるのでしょう？
Ｑ：はい？
Ａ：おっしゃることがよく分かりません。
Ｑ：要するに、台湾を何で挙げなかったのか？実際、台湾は中国じゃないで
しょ？あなたは分かってなかったかもしれないけど。
Ａ：中国じゃありませんよ。だから中国からのお客さんが多いというのは...。
ただ、韓国からは間違いです。減ってますので。
Ｑ：いや増えているという表現ではなかったですよ。「中国や韓国からも来
る」という表現でした。
Ａ：私がもらったメモには「中国や韓国からの観光客が多いとリポートした」
とある。
Ｑ：だから「多い」でしょ？あなたが今挙げられたのは前年比のデータなんで
すけど。
Ａ：「多い」というのは何をもって多い少ないというかという...
Ｑ：それは割合でしょう、人数でしょう。違うの？
Ａ：要するに外国人観光客の中の比率のことですか？
Ｑ：そうなんじゃないんですか？すいません、（番組名）のＡさんがディレク
ターをしていらっしゃると？
Ａ：はい。
Ｑ：今、責任のある仕事についている方とお話していて、（絶句）。「多
い」っていうのは普通は人数に関して言うんです。
Ａ：全体からの比率。
Ｑ：そうです。
Ａ：そうなると台湾は多いです。
Ｑ：順序で言うと、北海道全体としては台湾、韓国、それから香港、中国とい
う順番になるんですが。
Ａ：香港もなかなか難しいですね。
Ｑ：香港は中国の一部ということに数えることは間違いないんで、そうすると
台湾、中国（香港も含めて）、韓国と、北海道全体ではそういうデータになっ
てるんですよ。
Ａ：それは確かだと思います。
Ｑ：それなのに、２位、３位のところを挙げて（１位を挙げない）、っていう
のは台湾について報道しないようにってことなのかなと思って電話したんです
が。
Ａ：まあプレッシャーがかかるっていうのは認めます。台湾については、中国
からの抗議が非常に大きなプレッシャーとなっています。
Ｑ：そうなんですか。事実を伝えていないっていう問題があるのではないか？
今回の場合はハッキリしている。北海道に来る外国人観光客のうち台湾からが
多いっていうのは。
Ａ：台湾は多いですよ。台湾は今パソコンでものすごく景気がいいですから。
観光のできる人たちがたくさんいる。
Ｑ：ですから台湾のことを少し知っている人であれば、そういった状況は知っ
ているのだが、ＮＨＫで中国と韓国が多いって言うと、あんまり知らない人は
台湾のこと分からないということになっちゃうわけです。
Ａ：台湾は、ともかくね、誤解されまいという意識が働くことは認めます。台
湾を言うときには必ず国や地域っていう言い方を添えて言っているので...
Ｑ：今回の話の場合は、地域として台湾から来ていると言ってもおかしくない
でしょ？
Ａ：本人にはまだ話は聞いていませんから、台湾を意図的に外したということ
は無いと思う。
Ｑ：それを聞きたくてお問い合わせしている。
Ａ：それを確認すればいいんですか？
Ｑ：今のお話聞くと、中国からのプレッシャーが来るので外したんじゃない
か。
Ａ：それは本人に聞いたわけじゃないので、あくまでも私の憶測です。
Ｑ：私は責任のある人に聞きたいんですが。中継番組ですから、アナウンサー
が自分の知識・情報を入れて表現していることだと思うんで、今、Ａさんの札
幌市のデータによるんですという話しがあった。
Ａ：なんか統計的な話だと思ったもんですから。視聴者センターから来たメモ
にはそんな風な書き方がしてあるので。
Ｑ：えーと、Ｈさんからっていうことですか？
Ａ：そうです。
Ｑ：私の主張としては、なぜ台湾のことを言わないのか？と。
Ａ：それは本人に確認してみないと私にも分かりません。勝手な推測もしない
ほうがいいと思います。
Ｑ：じゃあなぜＡさんから答えがあったのか？私も分かりかねる。確認してい
ないのか？
Ａ：確認していません。本人に確認するということも、申し訳ないけど、私の
もらったメモには書かれていないので。本人に確認しろということなんですね
？
Ｑ：誰が責任を持っているのかということなんですよ。この発言は。
Ａ：発言の責任は私が持っています。
Ｑ：ではあなたが責任を持っている。
Ａ：言ったのは本人なんで。
Ｑ：そのあたりはＮＨＫ内部の問題なので。視聴者に対して、（誰が責任持つ
のか）
Ａ：私は「台湾」って言うのは言っても良いと思います。「国や地域」ってい
う言い方をすれば、「台湾」と言っても中国からの抗議は来ません。何の問題
もないと思います。そう思うんですけど。
Ｑ：では今回の。
Ａ：今回はたまたま言わなかっただけだと思いますけど。
Ｑ：憶測じゃ話にならないんで
Ａ：本人がなぜ言わなかったかということをどうしても聞きたいということで
すね。
Ｑ：そうですね。
Ａ：で、聞いてどうされるんでしょうか？
Ｑ：これはＮＨＫの構造的な問題なのか、個人の問題であれば、どういった
...。
Ａ：個人の問題だと思いますけどねえ。これについては。だってここでは「台
湾」といっても何の問題もないので。
Ｑ：それじゃあ、言うべきだと思いませんか？
Ａ：でも、言わなくても良いんじゃないですか？
Ｑ：（絶句）
Ａ：それは、正確を期したリポートだという場合はもちろんその多い地域だと
いうことで、「１位台湾」とかって風に言うときはそれは言わなくてはいけな
いと思うんですけど。今回それはあの、多いところ全部を言うっていう話では
ないので...。
Ｑ：普通、多いところを言う時は筆頭から言うんであって、わざわざ筆頭を抜
かして言うのはオカシイ。
Ａ：わかりました。じゃ、次回から、多いところから言うように気をつけま
す。それで如何でしょうか？
Ｑ：番組の責任者としてのお言葉としていただいておきます。
Ａ：はい
(2005/1/6/03:10 読売新聞）
■中国のハッカー集団？靖国神社ＨＰにサイバー攻撃
靖国神社（東京・九段北）のコンピューターに大量の不正データを送り、ホームページ（ＨＰ）への接続を妨害する「サイバー攻撃」が長期間行われていることが５日、分かった。
警察当局は、中国のハッカー集団などによる組織的攻撃との見方を強めている。靖国神社は事実の公表を控えていたが、今後も被害の拡大が予想されるため、５日にＨＰに抗議声明を掲載し、攻撃中止を呼びかけた。
靖国神社によると、サイバー攻撃は２００１年８月の小泉首相の参拝後に始まり、断続的に行われている 。１分間に最高９０万回も集中することもあり、昨年はＨＰが５回ダウンした。
昨年１２月には、中国国内のインターネット掲示板に、「日本に良い元旦を過ごさせない」として、今月 １日午後９時半に靖国神社に一斉にサイバー攻撃をするよう呼びかけるメッセージが載った 。実際に攻撃が行われ、ＨＰは閉鎖に追い込まれた 。
靖国神社がネット上の住所に相当する「ＩＰアドレス」を調べたところ、ほとんどが中国のものだった。昨年２月から被害相談をしている警察当局も、不正データの発信元は中国が大半と見ている。
靖国神社はＨＰに掲載した声明で、「国家のために尊い生命を捧（ささ）げられた２５０万柱の御祭神に対する攻撃であり、日本国に対する悪意に満ちた挑戦だ」と攻撃を非難している。
■靖國神社ホームページに対するサイバー攻撃について
当神社が受けているサイバー攻撃の状況
平成１６年９月３日夕刻より、靖國神社ホームページに対し、度々大規模な通信妨害であるサイバー攻撃が加えられています。
攻撃の多くは分散サービス拒否攻撃(Distributed Denial of Service Attacks:DDos攻撃)と呼ばれるもので、時には毎秒１５，０００回(毎分９０万回)にも及び、断続的に一週間以上継続することもありました。
攻撃は平成１７年１月現在も続いております。
平成１６年９月２１日には発信者及び返信先アドレスに靖國神社のアドレスを詐称した中国語のスパムメールが不特定多数に大量に発信され、受信サーバーからのエラーメッセージが殺到して、 詐称された当神社のメールアドレスが使用不能になるという被害を受けました。
エラーメッセージの中にはひとつのメールサーバーに千通以上の同一のメールが着信したと言うものや、メールボックスが一杯になってこれ以上受信できないと言うものが数多くありました。
発信された偽装メールの総数がどれほどのものか想像もできません。
さらに、スパムメールを受信した多くのコンピューターがコンピューターウイルスに感染しており、それらからウイルス付のメールが大量に靖國神社のメールサーバーに 着信するという二次被害も受けております。
特定のメールボックスが一時的に使用不能になったり、ウイルスメールが大量に着信しても、現状の範囲内ではそれほど深刻な被害ではありませんが、当神社にとって耐え難いのは、 攻撃者が第三者を巻き込んでの迷惑行為を行ったと言うことです。
エラーメッセージの多くは中国国内のメールサーバーからのものであり、それ以外の国からのものもありました が、善良なる市民を巻き添えにし、公共財産でもあるメールサーバーに障害を生じさせるこのような行為に対して、 当神社としても大変に心苦しく思っております。
（ チャンコロにチョンコだろなそりゃｗ ）
さらにまた、平成１６年１２月下旬には中国国内のインターネットの掲示板システムに靖國神社に対する攻撃を呼びかける書き込みがあり、当神社のサーバーに関する詳細なデータが掲示されたり、攻撃ツールが配布され、 それと前後して、明らかにこの攻撃ツールを使用した攻撃が当神社に殺到しております。
この攻撃ツールはインターネットの通信手順を故意に悪用した極めて悪質なもので、効果的な対処法がありません。
配布された 攻撃ツールは任意のサイトを攻撃できるものであり、このようなプログラムを配布するということは、いずれ、自国内のサイトも標的とされる危険をばら撒くことでもあり 、ネットワークの存在そのものを否定する行為です。
（ 気違いに刃物、地で逝ってるだけやんｗ ）
当神社の対応
靖國神社では関係機関の御協力のもと、効果的な防護体制を構築することができ、攻撃を受けながらも情報発信を継続することができておりますが、攻撃者が攻撃手段を変えたり、攻撃が複合すると一時的に閲覧に 支障を来たす状態となっております。
攻撃の記録は全て保管されており、適宜、関係機関に提供しております 。
攻撃は多段階の偽装を経て行われておりますが、継続性があるため、ネット経由の捜査は攻撃者に到達しうるものと思われますが、国境を越えての摘発は困難でありましょう。
皆様へのお願い
靖國神社に対するこのような攻撃は即ち、この神社にお祀りしております、国家のために尊い生命を捧げられた２５０万柱に及ぶ御祭神に対する攻撃であるばかりか、ひいては日本国に対する悪意に満ちた挑戦であると受け取られます 。
今はただ、国民の皆様に靖國神社がこのような攻撃を受けていることをお知らせするとともに、この攻撃が インターネット技術そしてインターネット社会の秩序を根本から否定するテロリズムともいえる 卑劣な行為である ことを広くご認識いただきたいと思っております。
皆様方には御不便をお掛け致しますが、何卒、御理解賜りますようお願い申し上げます。
平成１７年１月
靖國神社社務所
© Rakuten Group, Inc.
