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2007.10.08

改革の名の下に

テーマ：サッカーあれこれ(21364)

カテゴリ： mix-ed up football

サッカー界の更なる発展を目指し日々邁進する、FIFAブラッター会長。

そんな会長が今回提案した改革案は、クラブの先発メンバーに占める外国人選手数の制限。
具体的には、各クラブの先発メンバーにその国出身の選手を６人以上入れなければならないようにしようというものである。サッカーの先発メンバーは１１人であるから、つまるところ半数以上はその国の選手で構成し、若手選手の育成に努めようではないかという裏があるのだろう。

これまでも何度か議論の対象になってきた１つでもある、この外国籍選手に関する問題。
一番のネックになっているのは、EU（欧州連合）が、EUに属する労働者に対して移住の自由を認めており、サッカー選手も労働者として扱われている点である。１９９５年のボスマン判決以降、EU所属国のパスポートを持っている選手は移籍の自由を認められ、契約が切れた選手の移籍には移籍金がかからなくなった。またEU所属国なら違う国でも外国人扱いを受けず、各国が設ける外国人枠の対象外になったことで、極端なクラブなどは先発メンバーに自国選手が１人もいないということにまでなってしまった。

ぼくがこのニュースを最初に見たとき、「じゃあアーセナルはどうするんだ？」とまず考えた。上の極端なクラブこそアーセナルであり、最近のアーセナルにイングランド人選手が先発メンバーに名を連ねることはほとんどない。そしてやはりというべきか、最初に反対の立場を示したのもヴェンゲルだった。

「国籍などは関係ない。
　大切なのはどういう選手なのかということだ」

確かに選手を見るのに、まず国籍からは入らない。どのようなプレーをし、それがチームにどのような好影響をもたらすか。判断基準はまずそこであり、国籍は二の次である。監督やクラブの色に沿った選手がたまたま外国人選手なら、それは仕方のないことではないだろうか。

ネックとは何か？
移籍金である。

例えば自分が日本のあるクラブのフロント職に就いているとする。多くのクラブからの視線を集める若手選手がいて、どうしてもその選手が欲しいとする。だが他クラブも同様の意思で獲得に参戦しており、あの手この手で自らの持ち物にしたいと考えている。結果行き着くところは複数クラブによるマネーゲームであり、資金に限界のあるクラブは撤退を余儀なくされるだろう。もし自分のクラブが撤退してしまったらどうするだろうか。仮に外国籍ではあるがその若手と同等の能力を持った選手が安く獲得できるなら、年齢など考慮すべき点はあるだろうが、獲得を視野に入れるのは当然ではないだろうか。

話は少し逸れたが、ヴェンゲルにしろ他のクラブ・監督にしろ、好き好んで外国人選手を重用しているわけではない。若手選手を獲得し育てるには資金が必要なのだ。個々の育成方法の是非はあるにしろ、数の論理だけで先発メンバー数の制限を設けるのは得策ではない。クラブのファンから見れば自国選手が先発メンバーにいないことへの否定的意見はあることだろうが、ビジネスの鎖に縛られてしまったサッカー界では致し方ないことである。

現状を改革していくには大ナタをふるう必要性があるのは間違いない。だが現状を作ったのはブラッター会長自身なのだから、なぜここまでサッカー界を放っておいたのかを説明する必要がある。さらにいえば最近では試合に関係した重傷者が後を絶たない。死者までも出してしまうような大会の乱発や過密日程に対する問題の方が、よっぽど深刻であり早急に対処すべき問題なのではないだろうか。

ほな、また。

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