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六条 旭

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2015年01月31日
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カテゴリ: 報道


 /   _ノ  \
 |    ( ●)(●)
 |     (__人__)  外食も加工食品も中国産だらけでは、
  |     ` ⌒´ノ   自炊するしかないだろ、常識的に考えて…
  |         }
  ヽ        }
   ヽ     ノ        \
   /    く  \        \
   |     \   \         \
    |    |ヽ、二⌒)、          \



以下、ニュースより引用
http://npn.co.jp/article/detail/33869530/
 「 中国産のにんにくは日本でも輸入量が多く、東京都中央卸売市場での扱い量は、日本産と中国産がほぼ半々。ところが、中国産の中には、汚染水で作られているものが あると伝えられているのです。ただ、そもそも中国の農地の汚染度は日本の数十倍といわれ、カドミウムやヒ素で汚染されまくっている。つまり、 野菜に安全なものはないと考えた方がいい のです」
 ただし、そうなると野菜以上に気になるのが、米の汚染状況だろう。いまだに 日本国内の外食産業や弁当などに使われているとの噂がある中国米は、甚大な被害 にさらされているのだ。
 農水省関係者が言う。
 「中国米は年間2億トンの生産量を誇っているが、昨年その 約10%から有害物質が検出されたという報道が相次いだ。中国の食品薬品監督局が抜き打ちで検査したところ、基準値の40倍から50倍のカドミウムが検出
 ちなみに、カドミウムは日本でも過去に猛威を振るった「イタイイタイ病」の誘発物質。このため、中国各地では現在この病気が蔓延しているが、これが対岸の火事で済むかは輸入業者の倫理次第というわけなのだ。
 無論、目を覆いたくなるような状況にさらされているのは、米だけではない。今やといったありさまなのである。
 前出の大手商社関係者が言う。
 「例えば 大半の中国産うなぎは、発ガン性のある成長促進剤漬けになっている。牛乳にはガンを誘発する六価クロムの混入例が後を絶たず、これがチーズなどに加工され、冷凍ピザに乗せられて日本に流入している恐れも指摘されているのです。さらに竹の子やきくらげ、らっきょうにかんぴょうなどには、硫黄系の漂白剤が使用された痕跡が見つかるのもしばしば。魚肉ソーセージや練り製品からも大腸菌が検出されている。発ガン性の漂白剤は中国産の割りばしや紙容器にも使われており、危ないのは食材だけではない のです」
 これらの危険な中国食材は通常、厚労省のチェックで水際阻止されているはずだが、その方法は一部を検査する摘出法。それゆえ、 90%以上が検疫を擦り抜けている ともっぱらで、市場に出回っている食材が決して安全とは言い切れないのである。
http://biz-journal.jp/2014/10/post_6318.html
 7月、日本マクドナルドは、仕入れ先である中国食肉加工会社、上海福喜食品が使用期限切れの鶏肉やカビの生えた牛肉を使用していたことが発覚したことを受け、一部店舗で「チキンマックナゲット」の販売を休止(同23日に再開)。マクドナルドはすでに上海福喜との取引を停止していたが、他の中国2社との取引も停止し、鶏肉全量の仕入れ先をタイの工場に変更した。
 マクドナルドの昨年1年間の鶏肉取り扱い量は4万5000トン。このうち中国産が38%、残り62%がタイ産だったが、これまで取引していたタイの2社に増産と供給拡大を要請した。調達先を集約すると、鶏インフルエンザのような病気が発生した場合に仕入れに支障を来すなどのリスクが高まるが、そうした供給面での不安を残したままの経営判断となった。

 また、外食業界では「ロイヤルホスト」や「天丼てんや」などを展開するロイヤルホールディングスが、中国産食材の使用を順次減らしていく方針を打ち出した。上海福喜との取引はないが、「代替品を確保できることを条件に中国産を縮小していく」としている。グループ内の飲食店などで使用している中国産の原材料は冷凍の野菜や魚介類が中心で、使用の割合はロイヤルホストが0.6%、てんやが10%という。
 マクドナルドやロイヤルのように、中国産食材の使用を一部中止する外食企業は例外に属する。中国産を使わなければ、値段を上げたりメニューも変えなければならなくなるからだ。外食業界では中国産が欠かせない食材となっており、中国頼みから脱却するのは容易ではない。なお、上海福喜は全従業員を解雇し、操業の再開はないとみられている。
●中国依存顕著なPB商品
 財務省貿易統計によると2013年に中国から輸入された食品の金額は8706億円と、20年前に比べて2.4倍になった。 中国からの食品輸入は現地での加工品が多いのが特徴だが、その多くはスーパー、コンビニエンスストアチェーン、外食産業に卸される。中でも近年スーパーやコンビニ各社が注力するプライベートブランド(PB)商品で多く利用 されている。

http://biz-journal.jp/2014/10/post_6318_2.html
 だが、 価格を安くできる本当の理由は中国食材の多用であることが、現在では明らかに なっている。「週刊文春」(文藝春秋/13年4月11日号)によれば、「PBは安さが売りなので、原材料も製造法も安きに流れる(中略)。PBはメーカー名が出ないので、大手ではなく三番手、四番手のメーカーにお願いすることが多い」(大手スーパー幹部)という。原材料は安い中国産を使い、三番手、四番手のメーカーが商品に仕上げているというわけだ。
 加工食品・冷凍食品などは全重量の50%以上を占める食材のみ原産地の表示が義務付けられているため、 消費者が国産だと思って買ったPB商品も、実際には中国の食材が数多く使用されている可能性も ある。特にPB商品では、その生産の仕組みが、中国食材の使用実態をよりわかりにくくしている。もし、PB商品で中国産と表示したら、売り上げが減少する可能性も高く、PBに力を入れている小売各社にしてみれば大きな痛手となるだろう。
 中国食材の安全への不安が高まる中、外食産業で使う中国産タマネギが大幅に値上がりしている。輸入価格は8月末で前月比5割高。7月に厚生労働省の検査で中国産タマネギから基準値を超える農薬が検出され、自主的に輸入をしない動きが商社の間に広がり、出回る数量が減ったためだ。
 同省はサンプル検査で2社の輸入業者のタマネギから基準値を超える農薬が検出されたことを受け、8月上旬、商社に対して輸入するすべてのタマネギについて検査を受けるよう命令を出した。この結果、8月29日時点で新たに基準値オーバーする例が12件見つかり、社名の公表を恐れた商社が自主的に中国産タマネギの輸入をストップした。中国産タマネギは国内の消費量の2割を占めており、ほとんどが皮をむいた状態で輸入される。加工の手間がかからないため、外食産業が主に使っている。
激しい価格競争にさらされる小売企業や外食企業にしてみれば、価格を抑えるために中国食材を使用したい という動機が働く一方、安全への懸念による顧客離れも避けなければならず、難しい選択を迫られている。
http://nikkan-spa.jp/545459
 2013年は中国毒食品があらためてクローズアップされ、関連報道が相次いだ。11月に世間を震撼させた有名ホテルや老舗百貨店の「偽装表示」問題でも、数多くの中国産が使用されていたことがわかっている。
 中国産食品は、2008年の毒ギョーザ事件で輸入量が一時的に減ったが、実はいま、事件前の水準まで復活していたのだ。さらに 近年では、スーパーなどにそのまま中国産食材が陳列されることは稀だ。多くは加工食品や外食産業など産地表示義務のない食品に使用されている。ファストフードや、惣菜・弁当、居酒屋メニューなどは中国産食材の宝庫 だ。
 中国産食品を使用しているスーパーや外食産業の一部では、メディアや消費者からの問い合わせに対し、決まり文句が存在する。
「当社は現地農家(飼育場)に対して厳格な生産管理をしており、品質も厳しくチェックしているので問題ありません」
「残留農薬や有害物質のチェック体制を幾重にも設けています」
「仕入れに関しては厳格な安全基準を設けています」
 しかし、こうした言葉を信用していいのだろうか? このほど『中国「猛毒食品」に殺される』(扶桑社新書)を上梓した、週刊SPA!連載「中華人民毒報」でもおなじみのルポライターの奥窪優木氏はこう警告する。
「 トレーサビリティが成立しない中国では、いくら厳格な安全基準を設けたところで無意味なのです。中国の食品流通は、問屋や物流業者も省や市をまたぐごとに、別の中間業者が介在していて、流通経路がかなり複雑 になっている」
 例えば畜産品の場合、生産者からまず産地の卸売業者に渡り、せりまたは契約によって仲買業者に買われ、その後、消費地の卸売業者から食肉解体業者に渡り、さらに買出業者および食品加工業者を経てようやく小売業者にたどり着くのだという。
「しかも、このフローは単に川上から川下に流れるだけの単純なものではなく、生産者や複数介在する中間業者が、在庫のうちのいくらかを別ルートで単発取引するケースも多い」
 こうした複雑な経路をとっている以上、日本のメーカーが厳格に生産から流通まで管理するのは不可能なのだ。
 こうした事情に加えて、さらに厄介な問題も存在する。奥窪氏はこう続ける。
「日本で食品の不祥事が起こると、ほとんどの場合はまずメーカーが疑われます。しかし中国では違う。これまで中国国内で起きた食品関連事件を見ても、製造元の社員はもとより、問屋や運送に携わるトラック運転手、食品売り場の販売員など、流通に関わるあらゆる人間が“容疑者“になりうるんです。例えば調理場の雇われコックが、店が仕入れた正規の醤油を廉価なニセモノとすり替えて横流しし、差額で私腹を肥やしていたというのも、よくある話。コンビニ店員だって信用できない。正規メーカーの商品を仕入れて棚に並べても、店員が偽モノ業者と結託して商品をすり替えてしまうことも日常茶飯事です」
 そう考えると、 日本のメーカーがいくら厳重に管理・チェックしていても、例えば野菜を港へと運送中、トラックを荷ごと積み替えられるととうてい太刀打ちできないのだ。加えて、日本メーカーは現在、駐在員を減らして中国人の現地社員を増やす「現地化」を進めており、チェック体制はますますザルになる と奥窪氏は指摘する。
 ネズミ肉に下水油、カドミウム米に薬品漬けの鶏肉……こうした毒食品がひそかに原材料にまぎれこみ、日本人の口に入っている可能性が高いのだ。 





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Last updated  2015年02月01日 08時45分27秒
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