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　★　 政界の 粗大ゴミ等 集積所 日本未来の 腐臭漂う

突如地上に降り立ち、嘉田によると「一日で！」とウソっぱち。
昨年の９月から小沢との画策があったというではないか。約４２０日前からだ。
嘉田由紀子の正体については次のサイトに詳細が出ています。

「正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現」

粗大ゴミ等とは、
政界廃棄ブツ、処分に適した使用不可の新ピン、有毒思想含有ブツ、
チャイナやコリアに心の故郷があり、軸足が特定アジアに位置するゴミたち。
その悪臭を「反原発」というワンイッシュウのパフームで有権者の嗅覚を封じる。
日本政治を長年ウォッチングしている有権者たちは、
「小沢がまたなの」
と嘆息をもらすだろう。
　　scrap and build, build and scrap リフレイン そして リフレイン and refrain
「国民の生活が第一」のマニュフェストで騙されたばかりの有権者。
またもや連日マスメディアの争点ぼかしでまんまと引っかかっている。

「反原発」「脱原発」「卒原発」という言葉は魅力的で健康的で美しい魔力がある。
「魅力的」「健康的」「美しい」「魔力」ということと「正しい」は別物だ。
「家庭内で火を使わない」としても漏電、落雷、貰い火などで火災は起きる。
「原発即時停止」や「反原発」で代替エネルギーの目途は立っているのか。
　　という反論は誰でも口にしたいに違いない。
　　そんな単純な問題だろうか。
　　かつての「社会党」の「一国平和主義」となんら変わらない。
「反原発」、「脱原発」と用語のあや「卒原発」は一国では済まない。
隣国であるコリア、チャイナ、ロシアの原発事故と原発増設になぜ触れないのか。
それらの国々に内政干渉が可能とお考えか。
地球は人間が好むと好まざるとにかかわらず絶えず西から東へ回っている。
コリオリの力による偏西風を考えれば日本一国で「脱原発」「卒原発」「反原発」
を論じて悦に入っているのはダチョウの遺伝子が入っている人たちだろうか。

今回の選挙の最大の争点は「外交」「国土防衛」でしょう。
そのため、カビが生えて現実的でない「憲法改正」だ。

　　「角を矯めて牛を殺す」ような発想の政治家、政党に存在価値はない。
　　「尖閣諸島」、「竹島」、「北方四島」、「拉致事件」という独立国家の本質問題に無関心な政治家など
　　日本には不要だ。
　　「拉致問題」などではない、あれはれっきとした国家による「拉致事件」だ。

　　無法者を取り締まる警官には武器の携帯が必要だ。
　　同様に無法国家に立ち向かい国家主権を守るには十分な軍備が必要だ。

　　憲法の前文が想定する安寧で敬意を表するに値する隣国などない ！

　　日本国の領土を不法占拠し、日本の領海を力ずくで出入りしている。
　　それを目の当たりにして強力な「国軍」を保持するのは当然すぎることだ。
　　まして日本国は四方、八方、十六方が海の「海洋国家」である。

　　英米豪のネットユーザーが
　　「日本はなぜ原子力航空母艦を持たないのだろう」
　　と書き込んでいるのを読む度に寂寥感に苛まれるのだ。
　　悲しいかな彼らの方が「海洋国家」の本来必要な備えを憂えている。　　

ロシアの天然ガスで日本国のエネルギーを賄うという政党がある。
「国土」、「国民の生命財産」が分かってない政治家ですね。
国家のエネルギーが一国だけに頼れば、その国に占領され隷属する事と同じだ。

共産党はどう見ても志位より小池の方が説得力あるけど長年党首チェンジはない。
社民党は阿部知子の方が党首適任だったのに福島が「菅式」居座り。
とうとう阿部はゴミ集積所で惜しいかな「掃き溜めの鶴」となる運命を辿った。

まっ、公示日までまだまだ動きがあるだろう。
「雨降って地固まらず」かもしれないが。

★　 安倍叩き そこまでやるか TV局 出演教授に 発言を指示

テレビ、ラジオ、新聞で安倍批判に、
「経済破綻」、「ハイパーインフレ」の用語が出たら笑い飛ばそう。

飯田 泰之駒沢大学経済学部准教授
（東京大学経済学部卒業。東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得）
がテレビ出演打ち合わせ驚きの事実をバラした。

テレビ局から求めらられる「安倍金融政策否定発言」

テレビのｺﾒﾝﾃｰﾀｰが「経済破綻」、「ハイパーインフレ」強調したら、それは
テレビ局の「安倍ネガテイブ・キャンペーン」に魂を売った愚か者ということだ。
もし、テレビ局の指示ではないと言い張るなら「経済学音痴」だ。

高橋 洋一嘉悦大学教授
（東京大学理学部数学科卒＆東京大学経済学部卒）
が教える明瞭な定義だ。
「一般物価の上昇の悪い例としてハイパーインフレがよくでてくる。これは経済学
では定義されていて、年率１万３０００％（１３０倍）だ」
ということである。

ならば、現在２０００万円のマンションが1年後もし安倍政権なら、
２千６００億円となる。
だが、年率４００～５００パーセントもスパーインフレという学者もいるらしい。

とにかく視聴者をケムに巻くのもほどほどにしてほしい。

１９９３年の郵政省放送行政局長・江川晃正が電波法第76条に基づく無線局運用
停止まで話題にした「椿事件」が脳裡をよぎる。
昨夜のニコニコ動画で党首討論会をライブで見たネットユーザーが１４０万人。
再生可能だからその何倍もの有権者が何度でもチェック可能。

テレビのように有権者でない視聴者もカウントする視聴率とは別物である。
youtubeやニコニコ動画がバイアスのかからないソースそのものを提供。
ネットユーザーが報道テロを決して見逃さない時代だ。
一次ソースをネットで見て反応するユーザーを「偏っている」と表現する安住は
時代遅れで甘ったれの政治ボンボンの域を脱しない。

今日、民主党から遂に「辻恵」が離党した。
ただ移党先がゴミ集積所とは寂しいね。