有機EL照明(OLED)の動向

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2013/11/25
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TCL傘下の華星光電が深セン光明新区で進めていた2期工事が正式に竣工した。244億元が投じられた同プロジェクトは、月間7万のアモルファスシリコン半導体ガラス基板と、3万の酸化物半導体ガラス基板の生産能力を持つ。毎日経済新聞網が伝えた。

中国のテレビメーカーはディスプレイを輸入に頼ってきた。国内ディスプレイ自給率は30%で、目標の80%には程遠い。サムスンやLG、京東方が生産を拡大しており、来年の中国4Kディスプレイの生産能力は大幅に増加し、価格もさらに下がると予想されている。

インターネットテレビも安価な4Kテレビを展開しており、多くの業界アナリストが来年は4Kテレビが普及する1年になると考えている。

--テレビの大型化進む

深センの家電売り場をみると、LGやソニー、サムスンの商品は50、55、65、75、85インチの大型4Kテレビに集中している一方、スカイワース、コンカ、ハイセンスなどの中国メーカーは65インチ以内が多い。大きさに比例し、日韓と中国の価格差も広がり、例えば55インチの4Kテレビの場合、中国メーカーが8500-10000元なのに対し、日韓メーカーは23000元前後となっている。超大型になると中国製品はほとんどなく、ソニーの84インチは17万元、サムスンの85インチは25万元だ。販売員によると、この2つの超大型テレビは店舗に現物がなく、注文販売となっている。

中国科学院のメンバーである欧陽鐘燦氏は、「大型テレビへのニーズは大きく、テレビの出荷台数の伸びに比べても出荷されるテレビの面積の伸びの方が高い。現在、テレビの大きさは年に2インチずつ拡大しており、2016年には42インチが標準になると予想される」と述べた。

メーカー側もこのニーズに呼応している。現在、第8.5世代の生産工場は中国には2か所しかないが、工場の新増設が続いており、進行中のプロジェクトが完成すれば生産ラインは8に増える。

華星光電二期工場は65インチ、85-88インチの液晶ディスプレイ、55インチの有機ELディスプレイ、超大型公共スクリーンなどの生産を増やす計画。サムスン蘇州は4Kと2Kの48、55インチのディスプレイを、生産する。ディスプレイサーチの報告によると、中国の第8.5世代ガラス基板生産能力は現在の月産25万から2015年第四四半期には67万に増える見込みだ。

--4Kテレビ価格下落

生産増によって、ディスプレイ価格の値下げも必至だ。ディスプレイサーチの報告では、10月のテレビ用液晶ディスプレイ価格の下落が続き、そのうち32、39、40-42、46、50インチの価格は前月比2%減だった。

奥維咨詢(AVC)が32-39、40-52、55インチの価格変動を調べたところ、今年1-9月の平均価格の下落率が最も大きかったのは32-39インチの価格帯で、前年同期の1台2311元から18.43%減の2096元まで下がった。55インチ以上でも、価格は14.24%下落した。



省エネ家電の補助政策打ち切りなど、家電普及を促す政策が終了し、カラーテレビ業界も成長鈍化に直面している。TCLなど主要5社の業績を分析したところ、今年上半期の5社のテレビ売上高は前年同期比36%増えたが、粗利益率は低下し、18%前後となっていた。そして販売の大半は、相変わらず2Kテレビである。中怡康の調査によると、超ハイビジョンテレビは2012年末に発売されて以来、今年9月までに33万台を売り上げている。

専門家は「楽視TVや小米などのインターネット企業が安価なスマートテレビを売り出し、従来のテレビと価格戦を繰り広げている。既存メーカーは宣伝費用などもかさんで、利益率が低下している。このほか、タブレット端末や携帯電話の普及で、テレビ市場全体は縮小に向かっている」と分析する。 (編集翻訳 浦上早苗)

(XINHUA.JP 11月25日)





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Last updated  2013/11/25 02:27:23 PM
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