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がんと診断された時に働いていた人のうち、自分の意思や会社からの指示などで24%が退職、45%は収入が減っていたことが、厚生労働省研究班(主任研究者・高橋都独協医科大准教授)の調査でわかった。
2011年12月~12年2月、患者団体などに協力を依頼。乳がんや悪性リンパ腫などを患った働き盛りの患者ら427人から得た回答を分析した。
■詳細情報リンク
がん患者、24%が退職 45%収入減 厚労省調査
■情報元サイト名:朝日新聞
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