元MONOZUKIマスターの独白

元MONOZUKIマスターの独白

第三篇第十五章


   第一節 概  説
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 リカードは、利潤率を考察すると称しながら、実際にはただ剰余価値率を、しかも労働日が内包的にも外延的にも不変量だという前提のもとで、考察しているだけである。
 利潤率の低下と加速的蓄積とは、両方とも生産力の発展を表わしているかぎりでは、同じ過程の別々の表現でしかない。蓄積はまた、それにつれて大規模な集積が行なわれ、したがってまた資本構成の高度化が生ずるかぎりでは、利潤率の低下を促進する。他方、利潤率の低下はまた、小資本家たちからの収奪によって、また最後に残った直接生産者たちからもまだ何か取り上げるものがあればそれを取り上げることによって、資本の集積と集中を促進する。これによって、他方では蓄積も、その率は利潤率とともに下がるとはいえ、量から見れば促進されるのである。
 他方、総資本の増殖率すなわち利潤率が資本主義的生産の刺激であるかぎりでは(資本の増殖は資本主義的生産過程の唯一の目的なのだから)、利潤率の低下は新たな独立資本の形成を緩慢にし、したがって資本主義的生産過程の発展を脅かすものとして現われる。それは過剰生産や投機や恐慌を促進し、過剰人口と同時に現われる過剰資本を促進する。そこで、リカードのように資本主義的生産様式を絶対的な生産様式と考える経済学者たちも、ここでは、この生産様式が自分自身にたいして制限をつくりだすということを感ずるのであり、したがって、この制限を生産のせいにはしないで自然のせいにするのである。(地代論のなかで)しかし、利潤率の低下にたいする彼らの恐怖のなかで重要なのは、資本主義的生産様式は生産力の発展に関して富の生産そのものとはなんの関係もない制限を見いだす、という感じである。そして、この特有な制限は、資本主義的生産様式の被制限性とその単に歴史的な一時的な性格とを証明するのである。それはまた、資本主義的生産様式が富の出産のための絶対的な生産様式ではなくて、むしろある段階では富のそれ以上の発展と衝突するようになるということを証明するのである。・・・・・ところで、元来は産業利潤(プラス利子)が全剰余価値をとりこむというリカードの前提は、歴史的にも概念的にも間違っている。むしろ、資本主義的生産の進歩がはじめて、(1)全利潤をまず産業資本家と商業資本家とに与えてあとからそれを分配するのであり、また、(2)地代を、利潤を越える超過分に帰着させるのである。このような資本主義的基礎の上でその後再び地代は増大するのであるが、この地代は利潤(すなわち総資本の所産としての剰余価値)の一部分ではあるが、生産物のうち資本家が取りこむ独自な部分ではないのである。
 必要な生産手段すなわち十分な資本蓄積を前提すれば、剰余価値の創造には、剰余価値率すなわち労働の搾取度が与えられていれば労働者人口のほかにはなんの制限もなく、また労働者人口が与えられていれば労働の搾取度のほかにはなんの制限もない。・・・・・
 この剰余価値の獲得は直接的生産過程をなしていて、この過程には、すでに述べたように、前述のような制限のほかにはなんの制限もない。搾り出せるだけの剰余労働量が商品に対象化されれば、それで剰余価値は生産されている。しかし、この剰余価値生産では、ただ資本主義的生産過程の第一幕、直接的生産過程がすんだだけである。資本はこれこれの量の不払労働を吸収した。利潤率の低下に表わされる過程の発展につれて、このようにして生産される剰余価値の量は巨大なものにふくれ上がる。そこで、過程の第二幕が始まる。総商品量、総生産物は、不変資本や可変資本を補填する部分も剰余価値を表わす部分も、すべて売れなければならない。それが売れないとか一部分しか売れないようなことがあれば、あるいはまた生産価格よりも安い価格でしか売れなければ、それでも労働者は搾取されているのであるが、彼の搾取は資本家にとってはそのとおりには実現されないのであって、搾取された剰余価値のまったくの非実現かまたは単に部分的でしかない実現と結びついていることもあれば、じつに彼の資本の一部分または全部の喪失と結びついていることさえもありうるのである。直接的搾取の諸条件とこの搾取の実現の諸条件とは同じではない。それらは時間的および場所的に一致しないだけではなく、概念的にも一致しない。一方はただ社会の生産力によって制限されているだけであり、他方は、いろいろな生産部門のあいだの均衡関係によって、また社会の消費力によって、制限されている。しかし、社会の消費力は絶対的な生産力によっても絶対的な消費力によっても規定されてはいない。そうではなく、敵対的な分配関係を基礎とする消費力によって規定されているのであって、これによって社会の大衆の消費は、ただ多かれ少なかれ狭い限界のなかでしか変動しない最低限に引き下げられているのである。社会の消費力は、さらに蓄積への欲求によって、すなわち資本の増大と拡大された規模での剰余価値生産とへの欲求によって、制限されている。これこそは資本主義的生産にとっての法則なのであって、それは、生産方法そのものの不断の革命、つねにこれと結びついている既存資本の減価、一時的な競争戦、没落の脅威のもとでただ存続するだけの手段として生産を改良し生産規模を拡大することの必要によって、与えられているのである。それだから、市場は絶えず拡大されなければならないのであり、したがって、ますます制御できないものになるのである。内的な矛盾が生産の外的な場面の拡大によって解決を求めるのである。ところが、生産力が発展すればするほど、ますますそれは消費関係が立脚する狭い基礎と矛盾してくる。このような矛盾に満ちた基礎の上では、資本の過剰が人口過剰の増大と結びついているということは、けっして矛盾ではないのである。なぜならば、この両方をいっしょにすれば、生産される剰余価値の量が増大するであろうとはいえ、まさのそれとともに、この剰余価値が生産される諸条件とそれが実現される諸条件とのあいだの矛盾は増大するのだからである。・・・・・とにかく、利潤の量は、その率が下がっても、投下される資本の大きさにつれて増大する。とはいえ、これは同時に資本の集積を条件とする。というのは、今では生産条件が大量の資本の充用を命ずるからである。それはまた資本の集中すなわち大資本家による小資本家の併?と後者からの資本の取上げを条件とする。これもまた、まだこれらの小資本家たちが属している生産者、というのは彼らのもとではまだ自分の労働が一つの役を演じているからであるが、この生産者からの労働条件の分離がただ自棄されただけのものである。資本家の労働は一般に彼の資本大きさに、すなわち彼が資本家である程度に、反比例する。このような一方の労働条件と他方の生産者との分離こそは、資本の概念を形成するものであって、それは本源的蓄積(第一部第二四章)とともに始まり、ついで資本の蓄積と集積とにおいて恒常的な過程として現われ、そしてここで最後に少数の手中への既存の諸資本の集中と多数の人々からの資本の取上げ(今では収穫はこのように姿を変える)として現われるのである。このような過程は、もしも求心力と並んで対抗的な諸傾向が絶えず繰り返し集中排除的に作用しないならば、やがて資本主義的生産を崩壊させてしまうであろう。

   第二節 生産の拡大と価値増殖の衝突
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 社会的総生産物のうち資本として働く部分の増加から生ずるいろいろな刺激が労働者人口を現実に増加させる作用をすると同時に、ただ相対的でしかない過剰人口をつくりだす諸能員も作用する。
 利潤率が低下すと同時に諸資本の量は増大し、またこれに伴って既存資本の減価が進み、この減価は利潤率の低下を妨げて資本価値の蓄積に促進的な刺激を与える。
 生産力の発展と同時に資本構成の高度化、不変部分に比べての可変部分の相対的な減少が進展する。
 これらのいろいろな影響は、ときにはより多く空間的に相並んで作用し、ときにはより多く時間的に相次いで作用する。抗争する諸能員の衝突は周期的に恐慌にはけ口を求める。恐慌は、つねに、ただ既存の諸矛盾の一時的な暴力的な解決でしかなく、攪乱された均衡を一瞬間回復する暴力的な爆発でしかない。
 矛盾は、ごく一般的に言えば、次のような点にある。すなわち、資本主義的生産様式は、価値やそれに含まれている剰余価値を離れて見れば、また資本主義的生産がそのなかで行なわれる社会的諸関係をも離れて見れば、生産力の絶対的な発展への傾向を含んでいるが、同時に他面では既存資本価値の維持とその最高度の増殖(すなわちこの価値のますます速くなる増大)とを目的としているという点にある。この生産様式の独自な性格は、既存の資本価値をこの価値の最大可能な増殖のための手段とすることに向けられている。それがこの目的を達成する諸方法は、利潤率の低下、既存資本の減価、すなわち、すでに生産されている生産力を犠牲としての労働の生産力の発展を含んでいるのである。
既存資本の周期的な減価は、利潤率の低下をせき止めて新資本の形成による資本価値の蓄積を促進するための、資本主義的生産様式に内在する手段であるが、この減価は、資本の流通・再生産過程がそのなかで行なわれる与えられた諸関係を攪乱し、したがって生産過程の突然の停滞と危機とを伴うのである。
生産力の発展に伴って進む不変資本に比べての可変資本の相対的減少は、労働者人口の増加に刺激を与えるが、同時にそれは絶えず人為的な過剰人口をつくりだす。資本の蓄積は、価値から見れば、利潤率の低下によって緩慢にされるが、それは使用価値の蓄積をいっそう促進することになり、同時にこれはまた蓄積を価値から見ても加速的に進行させるのである。
資本主義的生産は、それ自身に内在するこのような制限を絶えず克服しようとするが、しかし、それを克服する手段は、この制限をまた新たにしかもいっそう強大な規模で自分に加えるものでしかないのである。
 資本主義的生産の真の制限は、資本そのものである。資本とその増殖とが生産の出発点と終点、動機と目的として現われるということである。生産はただ資本のための生産だということ、そしてそれとは反対に生産手段が生産者たちの社会のために生活過程を絶えず拡大形成して行くための単なる手段なのではないということである。生産者大衆の収奪と貧困化とにもとづく資本価値の維持と増殖とはただこのような制限のなかでのみ運動することができるのであるが、このような制限は、資本が自分の目的のために充用せざるをえない生産方法、しかも生産の無制限な増加、自己目的としての生産、労働の社会的生産力の無条件的発展に向かって突進する生産方法とは、絶えず矛盾することになる。それだから、資本主義的生産様式が、物質的生産力を発展させこれに対応する世界市場をつくりだすための歴史的な手段だとすれば、それはまた同時に、このようなその歴史的任務とこれに対応する社会的生産関係とのあいだの恒常的矛盾なのである。

   第三節 人口の過剰を伴う資本の過剰
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 利潤率の低下につれて、労働の生産的充用のために個々の資本家の手になければならない資本の最小限は増大する。この最小限は、労働の搾取一般のためにも、また充用労働時間が商品の生産に必要な労働時間であるためにも、すなわち充用労働時間が商品の生産に社会的に必要な労働時間の平均を越えないためにも、必要である。それと同時に集積も増大する。なぜならば、ある限界を越えれば、利潤率の低い大資本のほうが利潤率の高い小資本よりも急速に蓄積を進めるからである。この増大する集積は、それ自身また、ある高さに達すれば、利潤率の新たな低下をひき起こす。これによって、分散した小資本の大群は冒険の道に追い込まれる。投機、信用思惑、株式思惑、恐慌へと追い込まれる。いわゆる資本の過多は、つねに根本的には、利潤率の低下が利潤の量によって償われない資本――そして新たに形成される資本の若枝はつねにこれである――の過多に、または、このようなそれ自身で独自の行動をする能力のない資本を大きな事業部門の指導者たちに信用の形で用立てる過多に、関連している。このような資本過多は、相対的過剰人口を呼び起こすのと同じ事情から生ずるものであり、したがってこの相対的過剰人口を補足する現象である。といっても、この二つのものは互いに反対の極に立つのであって、一方には遊休資本が立ち、他方には遊休労働者が立つのであるが。
 それゆえ、個々の商品の過剰生産ではなく資本の過剰生産――といっても資本の過剰生産はつねに商品の過剰生産を含んでいるのだが――の意味するものは、資本の過剰蓄積以外のなにものでもないのである。この過剰蓄積がなんであるかを理解するためには(それのもっと詳しい研究はもっとあとで行なわれる)、それを絶対的なものと仮定してみさえすればよい。どんな場合に資本の過剰生産は絶対的なのだろうか?しかも、あれこれの生産領域とか二つ三つの重要な生産領域とかに及ぶのではなくその範囲そのものにおいて絶対的であるような、つまりすべての生産領域を包括するような、過剰生産とは?
 資本主義的生産を目的とする追加資本がゼロになれば、そこには資本の絶対的な過剰生産があるわけであろう。しかし、資本主義的生産の目的は資本の増殖である。すなわち、剰余労働の取得であり、剰余価値、利潤の生産である。だから、労働者人口に比べて資本が増大しすぎて、この人口が供給する絶対的労働時間も延長できないし相対的剰余労働時間も拡張できないようになれば(相対的剰余労働時間の拡張は、労働にたいする需要が強くて賃金の上昇傾向が強いような場合にはどのみち不可能であろうが)、つまり、増大した資本が、増大する前と同じかまたはそれよりも少ない剰余価値量しか生産しなくなれば、そこには資本の絶対的な過剰生産が生ずるわけであろう。すなわち、増大した資本C+デルタCは、資本CがデルタCだけ増大する前に生産したよりも多くない利潤を、またはそれよりも少ない利潤をさえ生産するであろう。どちらの場合にも一般的利潤率のひどい突然の低下が起きるであろうが、しかし今度は、この低下をひき起こす資本構成の変動は、生産力の発展によるものではなく、可変資本の貨幣価値の増大(賃金の上昇による)と、これに対応する必要労働にたいする剰余労働の割合の減少とによるものであろう。
 現実には事柄は次のように現われるであろう。すなわち、資本のある部分は全部または一部分遊休し(なぜならば、資本は、とにかく自分を増殖するためには、まず第一に、すでに機能している資本をその地位から追い出さなければならないであろうから)、また他の部分は、遊休または半遊休資本の圧迫によって、より低い利潤率で増殖されるであろう。・・・・・ 
 しかし、このような旧資本の事実上の減価は闘争なしには起こりえないであろうということ、追加資本デルタCは闘争なしには資本として機能できないであろうことは、明らかである。利潤率が下がるのは、資本の過剰生産から起きる競争のせいではないであろう。そうではなく、反対に、利潤率の低下と資本の過剰生産とが同じ事情から生ずるので、そこで競争戦が始まるわけであろう。前から機能している資本家たちは、彼らの原資本を自分の手で減価させないためにも生産場面のなかで原資本の席を狭めないためにも、デルタCのうち自分の手にある部分を多かれ少なかれ遊休させておくであろう。または、一時の損失を冒しても追加資本の遊休化を新たな侵入者や一般に自分たちの競争相手に転化するために、自分の追加資本を充用するであろう。
 デルタCのうち新たな手のなかにある部分は、古い資本の犠牲において自分の席を占めようとするであろう。そして、いくらかはこれに成功するであろう。というのは、古い資本の一部分を遊休させることによってであり、古い資本に、元の席を自分に明け渡してそれ自身は部分的にしか稼働しないかまたは全然稼働しない追加資本の席を占めることを強要することによってである。
 旧資本の一部分の遊休化はどんな事情のもとでも生ぜざるをえないであろう。それは、旧資本が資本として機能し価値増殖されなければならないというかぎりでのその資本属性の遊休化でる。どの部分が特にこの遊休化に出会うかは、競争戦によって決定されるであろう。すべてがうまくいっているあいだは、競争は、一般的利潤率の平均化のところで述べたように、資本家階級の友愛の実践として作用し、それによって資本家階級は各自が賭けたものの大きさに比例して共同の獲物を共同で分け取る。ところが、問題はもはや利潤の分配ではなく損失の分配だということになれば、各自ができるだけ自分の割まえを減らしてそれを他人に背負いこませようとする。損失は階級としては避けられない。だが、各人がそれをどれだけ負担しなければならないか、いったいどの程度までそれを共にしなければならないかは、力と知恵の問題となり、そうなれば競争は敵対する兄弟の戦いに転化する。そうなれば、各個の資本家の利害と資本家階級の利害との対立が、ちょうど前にはこれらの利害の一致が競争によって実際に貫かれたように、本性を表わしてくる。
 では、どのようにしてこの衝突が再び解消して、資本主義的生産の「健全な」運動に対応する諸関係が回復するのであろうか?解消の仕方は、解消されるべき衝突の顕現そのもののうちにすでに含まれている。この仕方は、全追加資本デルタCまたは少なくともその一部分の価値額だけの、資本の遊休化を、またその部分的な破滅さえも、含んでいる。といっても、すでに衝突の説明からも明らかなように、この損失の分配は決して個々の個別資本に一様に行きわたるのではなく、競争戦のなかで決定されるのであって、この競争戦ではそれぞれ特別な利点や既得の地位に応じて損失が非常に不均等に非常にさまざまな形で分配され、そのためにある資本は遊休させられ、他のある資本は滅ぼされ、第三のものは単に相対的な損失を受け、またはただ一時的な減価を受ける、などということになるのである。
 だが、とにかく均衡は、大なり小なりの範囲での遊休によって、または破滅によってさえも、回復するであろう。この遊休や破滅はある程度までは資本の物質的な実体にも及ぶであろう。すなわち、生産手段の一部分は、固定資本であろうと流動資本であろうと、機能しなくなり、資本として作用しなくなるであろう。すでに開始された生産経営の一部分も休止されるであろう。この面から見れば、時間はすべての生産手段(土地を除いて)を侵して悪くするのではあるが、この場合には機能の停止のためにもっとずっとひどく生産手段の現実の破壊が起きるであろう。とはいえ、この方面から見ての主要な影響は、これらの生産手段が生産手段として働かなくなるということ、生産手段としてのその機能の長短にわたる破壊であろう。
主要な破壊、しかも最も急激な性質のものは、価値属性をもつかぎりでの資本に関して、資本価値に関して、生ずるであろう。資本価値のうち、単に剰余価値または利潤の将来の分けまえにたいする手形という形で存在するだけの部分、事実上は生産引き当てのいろいろな形の債務証書でしかないものは、それが当てこんでいる収入の減少とともにたちまち減価を受ける。金銀の現金の一部分は遊休し、資本として機能しない。市場にある商品の一部分は、ただその価格のひどい収縮によって、したがってそれが表わしている資本の減価によって、やっとその流通・再生産過程を通ることができる。同様に固定資本の諸要素も多かれ少なかれ減価を受ける。そのうえに、一定の前提された価格関係が再生産過程の条件となっており、したがって再生産過程は一般的な価格低落によって停滞と混乱とにおちいるということが加わる。この攪乱や停滞は、資本の発展と同時に生じてあの前提された価格関係にもとづいている支払手段としての貨幣の機能を麻痺させ、一定の期限の支払義務の連鎖をあちこちで中断し、こうして資本と同時に発展した信用制度の崩壊が生ずることによってさらに攪乱、したがってまた再生産の現実の減少をひき起こすのである。
しかし、同時にそのほかのいろいろな能因も働いたであろう。生産の停滞は労働者階級の一部分を遊休させ、そうすることによってその就業部分を、平均以下にさえもの労賃引下げに甘んぜざるをえないような状態に置いたであろう。このような操作は、資本にとっては、平均賃金のもとで相対的または絶対的剰余価値が大きくされる場合とまったく同じ効果をもつのである。繁栄期は労働者のあいだの結婚に幸いし、また子女の大量死亡を軽減したであろう。このような事情は――たとえそれが人口の減現実の増加を含んでいようとも――現実に労働する人口の増加を含んではいないが、資本にたいする労働者の関係では、まるで現実に機能する労働者の数が増加したかのように作用する。他方、価格低下と競争戦とはどの資本家にも刺激を与えて、新しい機械、新しい改良された作業方法、新たな組合せの充用によって自分の総生産物の個別的価値をその一般的価値よりも低くしようとさせたであろう。すなわち、与えられた量の労働の生産力を高くし、不変資本にたいする可変資本の割合を低くし、したがって労働者を遊離させ、簡単に言えば人為的過剰人口をつくりだすことへの刺激を与えたであろう。さらに、不変資本の諸要素の減価は、それ自身、利潤率の上昇を含む一要素であろう。充用される不変資本の量は可変資本に比べて増大したであろうが、しかしこの不変資本量の価値は低下したかもしれない。そこに現われた生産の停滞は、後の生産拡大――資本主義的限界のなかでの――を準備したであろう。
このようにして循環はまた新たに繰り返されるであろう。機能の停止によって減価した資本の一部分は、その元の価値を回復するであろう。そして、とにかく、拡大された生産条件のもとで、拡大された市場で、高められた生産力によって、同じ悪循環が繰り返されて行くであろう。
しかい、ここで設けた極端な前提のもとでさえ、資本の絶対的な過剰生産は、けっして絶対的な過剰生産一般ではなく、けっして生産手段の絶対的な過剰生産ではないのである。それが生産手段の過剰生産であるのは、ただ、生産手段が資本として機能しなければならないというかぎりでのことである。したがってまた、生産手段がその量の膨張につれて膨張した価値に比例してこの価値の増殖を含んでいなければならず、ある追加価値を生みださなければならないというかぎりでのことである。
だが、それにもかかわらず、それは過剰生産であろう。なぜならば、資本は、資本主義的生産過程の「健全な」、「正常な」発展が必要とするような搾取度、すなわち少なくとも充用資本量の増大につれて利潤量を増加させるような搾取度、したがって資本の増大に比例する利潤率の低下または資本の増大よりも急速でさえある利潤率の低下を排除するような搾取度で労働を搾取することはできなくなるであろうからである。
資本の過剰生産というのは、資本として機能できる、すなわち与えられた搾取度での労働の搾取に充用できる生産手段――労働手段および生活手段――の過剰生産以外のなにものでもない。与えられた搾取度でというのは、この搾取度が一定の点より下に下がるということは、資本主義的生産過程の攪乱や停滞、恐慌や資本の破壊をひき起こすからである。このような資本の過剰生産が多少とも大きな相対的過剰人口を伴うということは、けっして矛盾ではない。労働の生産力を高くし、商品生産物の量をふやし、市場を拡大し、資本の蓄積を量から見ても価値から見ても促進し、利潤率を低下させた事情、その同じ事情が相対的過剰人口を生みだしたのであり、また絶えず生みだしているのであって、この労働者の過剰人口が過剰資本によって充用されないのは、それが労働の低い搾取度でしか充用できないからであり、または少なくとも、与えられた搾取度のもとでそれが与えるであろう利潤率が低いからである。
資本が外国に送られるとすれば、それは、資本が国内では絶対に使えないからではない。それは、資本が外国ではより高い利潤率で使えるからである。しかし、この資本は、就業労働者人口にとっても、またその国一般にとっても、絶対的に過剰な資本である。この資本は、そのようなものとして、相対的過剰人口と並んで存在する。そして、これは、この両者が相並んで存在し互いに制約し合っている一つの例である。
他方、蓄積に結びついた利潤率の低下は必然的に競争戦を呼び起こす。利潤量の増大によって利潤率の低下を埋め合わせるということは、ただ社会の総資本について、また十分に備えのある大資本家について言えるだけである。新たな、独立に機能する追加資本にとってはこのような補償条件は与えられていないので、これからそれを戦い取らなければならない。このようにして利潤率の低下が諸資本間の競争戦をひき起こすのであって、その逆ではない。もちろん、この競争戦は労賃の一時的上昇を伴い、またそのためにさらにいっそう利潤率が一時的低下することを伴っている。同じことは、商品の過剰生産、市場の供給過剰にも現われる。欲望の充足ではなく利潤の生産が資本の目的なのだから、また、資本がこの目的を達成するのは、ただ生産量を生産規模に適合させる方法によるだけでそれとは逆の方法によるのではないから、資本主義的基礎の上での局限された消費の大きさと、絶えずこの内在的な制限を越えようとする生産とのあいだには、絶えず分裂が生ぜざるをえないのである。なおまた、資本はたしかに商品から成っており、したがって資本の過剰生産は商品の過剰生産を含んでいる。だから、商品の過剰生産を否定するその同じ経済学者たちが資本の過剰生産を認めるということは、奇妙なことなのである。もしも、一般的な過剰生産が生ずるのではなくていろいろな生産部門のなかでの不均衡が生ずるのだというならば、その意味は、資本主義的生産のなかでは個々の生産部門の均衡は不均衡からの不断の過程として現われるということ以外のなにごとでもない。なぜならば、資本主義的生産では総生産の関連は自分を盲目的法則として生産当事者たちに押しつけるのであって、彼らの結合された理性によって把握され支配された法則として生産過程を彼らの共同管理のもとにおいてきたのではないからである。さらにそれとともに要求されるのは、資本主義的生産様式が発展していない諸国は、資本主義的生産様式の諸国に都合のよいような程度で消費もし生産もするべきだということである。もしも、過剰生産は相対的でしかないと言うのならば、それはまったく正しい。しかし、資本主義的生産様式全体がまさに一つの相対的な生産様式でしかないのであって、その制限は絶対的ではないが、しかしこの生産様式にとっては、その基礎の上では、絶対的なのである。もしそうでなければ、人民大衆にとって不足しているその同じ商品にたいする需要がないというようなことは、いったいどうしてありうるのだろうか?また、国内の労働者に平均程度の必要生活手段を支払うことができるためにはこの需要を外国に、遠隔の市場に、求めなければならないというようなことは、どうしてありうるのであろうか?このようなことがありうるのは、ただこの独自な資本主義的な関連のなかでのみ、過剰生産物は、その所有者もそれが自分のために資本に再転化しなければそれを消費に役立てることができないような形態を受け取るのだからである。最後に、もしも、資本家たちはただ自分たちのあいだだけで商品を交換し合って消費してしまえばよいのだ、と言うのならば、それは、資本主義的生産の全性格を忘れているのであり、問題は資本の増殖であって資本の消費ではないのだということを忘れているのである。要するに、過剰生産という明白な現象にたいするいっさいの異論(こんな異論をこの現象は少しも気にかけない)が帰着するところは、資本主義的生産の制限はけっして生産一般の制限ではなく、したがってまたこの独自な生産様式、この資本主義的生産様式の制限でもないということである。ところが、この資本主義的生産様式の矛盾は、まさに、生産力の絶対的な発展へのこの生産様式の傾向にあるのであり、しかもこの発展は、資本がそのもとで運動しておりまたただそのもとでのみ運動できる独自な生産条件と絶えず衝突するのである。
現存の人口と比べて多すぎる生活手段が生産されるのではない。逆である。住民大衆に十分な人間的な満足を与えるにはあまりにも少なく生産されるのである。
人口中の労働能力のある部分を就業させるには多すぎる生産手段が生産されるのではない。逆である。第一には、人口中の大きすぎる部分が事実上労働能力のない部分として生産されるのであって、この部分は、その境遇のために他人の労働の搾取に依存するか、またはあるみじめな生産様式のなかでしか労働として通用しないような労働に依存するよりほかはないのである。第二には、労働能力人口の全体が最も生産的な事情のもとで労働するには、つまり労働時間中に充用される不変資本の量と効果とによって彼らの絶対的労働時間が短縮されるには、十分でない生産手段が生産されるのである。
しかし、労働者の搾取手段としてある程度の利潤率で機能させるには多すぎる労働手段や生活手段が周期的に生産されるのである。商品に含まれている価値と、またこの価値のうちに含まれている剰余価値とを、資本主義的生産によって与えられた分配条件と消費関係とのもとで実現して新たな資本に再転化させることができるためには、すなわち、この過程を絶えず繰り返す爆発なしに遂行するには、多すぎる商品が生産されるのである。
多すぎる富が生産されるのではない。しかし、資本主義的な対立的な形態にある富としては多すぎる富が周期的に生産されるのである。
資本主義的生産様式の制限は次のような点に現われる。
(1) 労働の生産力の発展は利潤率の低下ということのうちに一つの法則を生みだし、この法則は、生産力の発展がある点に達すればその発展に最も敵対的に対抗し、したがって絶えず恐慌によって克服されなければならないということ。
(2) 不払労働の取得が、そして対象化された労働一般にたいするこの不払労働の割合が、または、資本主義的に表現すれば、利潤とこの利潤の充用資本にたいする割合とが、つまり利潤率のある高さが、生産の拡張や制限を決定するのであって、社会的欲望にたいする、社会的に発達した人間の欲望にたいする、生産の割合がそれを決定するのではないということ。それだからこそ、資本主義的生産様式にとっては、生産の拡張が他の前提のもとでは逆にまだまだ不十分だと思われるような程度に達しただけでも早くも制限が現われるのである。この生産様式は、欲望の充足が休止を命ずる点でではなく、利潤の生産と実現とが休止を命ずる点で休止してしまうのである。

   第四節 補  遺
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 {商品の価値は、その商品にはいって行く過去の労働時間も生きている労働時間も含めての総労働時間によって規定されている。労働の生産性が高くなるということは、生きている労働の割合が減って過去の労働の割合が増えるということ、といってもその結果は商品に含まれている労働の総量が減ることになるということ、つまり過去の労働が増える以上に生きている労働が減るということにほかならない。商品の価値に具体化されている過去の労働――不変資本部分――は、一部分は固定資本の摩滅分から、一部分は全体としてその商品のなかにはいった流動不変資本――原料と補助材料――から成っている。原料や補助材料から生ずる価値部分は、労働の生産性[の増大]につれて減少せざるをえない。なぜならば、この生産性は、このような素材に関しては、まさにそれらの価値が下がっているということに現われるのだからである。これに反して、不変資本の固定部分に非常に大きな増加が生じ、したがってまたその価値のうち摩滅によって商品に移される部分もまた非常に増大するということこそは、まさに労働の生産力の増大の特徴なのである。ところで、ある新しい生産方法が現実に生産性を高くするものだという実を示すためには、その生産方法が固定資本の摩滅分として個々の商品に移す追加価値部分が、生きている労働の減少によって節約される控除価値部分よりも小さくなければならない。一言でいえば、この生産方法は商品の価値を減らさなければならない。たとえ、個々の場合に見られるように、固定資本の追加摩滅部分のほかに、より多量またはより高価な原料や補助材料のための追加価値部分が商品の価値形成にはいるとしても、もちろんこの生産方法は商品の価値を減らさなければならない。生きている労働の減少から生ずる価値減少がすべての価値追加を埋め合わせる以上のものでなければならない。
 だから、商品にはいる総労働量がこのように減少するということは、どんな社会的諸条件のもとで生産が行なわれるかにかかわりなく、労働の生産力の増大の本質的な標識であるように見える。生産者たちが自分たちの生産を予定の計画にしたがって規制する社会では、それどころか単純な商品生産であってさえも、労働の生産性はやはり無条件的にこの尺度で計られるであろう。だが、資本主義的生産ではどうであろうか?
 ある一定の資本主義的生産部門がその商品の標準品一個を次のような条件のもとで生産すると仮定しよう。固定資本の摩滅分は一個当たり1/2シリングまたはマルク。原料や補助材料としては171/2シリングがはいる。労賃は2シリングで、100%の剰余価値率によって剰余価値は2シリングである。総価値=12シリングまたはマルクである。簡単にするために、この生産部門では資本は社会的資本の平均構成をもっており、したがって商品の生産価格は商品の価値と一致し、資本家の利潤は生産された剰余価値と一致するとしよう。そうすれば、商品の費用価格は1/2+17 1/2+2=20シリングであり、平均利潤率は2/20=10%であり、商品一個当たりの生産価格はその価値に等しく、22シリングまたはマルクである。
 いま、ある機械が発明されて、その機械は一個当たりに必要な生きている労働を半分に減らすが、そのかわりに、固定資本の摩滅分から成っている価値部分を3倍にすると仮定しよう。そうすえれば、事柄は次のようになる。摩滅分は11/2シリング、原料と補助材料は前と同じで171/2シリング、労賃は1シリング、剰余価値は1シリング、合計21シリングまたはマルクである。この商品の価値は今では1シリング下がっている。新しい機械は明確に労働の生産力を高くした。ところが、資本家にとっては事柄は次のように現われる。いま彼の費用価格は、摩滅分11/2シリング、原料と補助材料171/2シリング、労賃1シリング、合計20シリングで、前と同じである。利潤率は新しい機械によってすぐには変わらないから、彼は費用価格よりも10%多く受け取らなければならず、これが2シリングになる。だから、生産価格は相変わらず22シリングであるが、しかしそれは価値よりも1シリング高い。資本主義的条件のもとで生産を行なう社会にとっては、商品は安くなってはいないわけで、この新しい機械は改良でもなんでもない。だから、資本家はこの新しい機械を採用することには関心がない。しかも、この機械を採用すれば、自分がこれまで使っていたまだ摩滅していない機械はまったく無価値になり、ただの古鉄になってしまい、したがって彼は積極的な損失をこうむるであろうから、このような、自分にとって夢想的な愚行にたいしては、まれは非常に警戒するのである。
 だから、資本にとっては、労働の生産力の増大の法則は無条件には妥当しないのである。資本にとっては、この生産力が高くされるのは、一般に生きている労働の節約のほうが過去の労働の追加よりも大きいという場合ではなく、ただ、生きている労働の支払部分の節約のほうが過去の労働の追加よりも大きいという場合だけであって、すでに第一部第十三章第二節、409ページ/398ページで簡単に示唆しておいたとおりである。ここで資本主義的生産様式は一つの新しい矛盾におちいる。この生産様式の歴史的使命は、人間労働の生産性の発展を容赦なく幾何級数的に進めて行くということである。この生産様式がここでのように生産性の発展に対立してそれを妨げるようになれば、それはこの使命に忠実でないことになる。資本主義的生産様式は、ただ、自分が老衰してますます時代遅れになって行くということをあらためて証明しているだけである。三七}
    三七 以上の記述が括弧のなかに入っているのは、それが、原稿のなかのある書き込みから書き直したものだとはいえ、いくつかの説明では原文のなかにあった材料からはみでているからである。――F・エンゲルス

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 なおまた、賃金労働者の数が相対的には減少するにもかかわらず絶対的には増加するということは、ただ資本主義的生産様式の要求であるにすぎない。この生産様式にとっては、労働力を一日に12時間から15時間も働かせることがもはや必要でなくなれば、早くも労働力は過剰になる。労働者の絶対数を減らすような、すなわち、国民全体にとってその総生産をよりわずかな時間部分で行なうことを実際に可能にするような、生産力の発展は、革命をひき起こすであろう。なぜならば、それは人口の多数を無用にしてしまうだろうからである。この点にもまた、資本主義的生産の独自な制限が現われており、また、資本主義的生産がけっして生産力の発展や富の生産のための絶対的な形態ではなく、むしろある点までくればこの発展と衝突するようになるということが現われている。部分的にはこの衝突は周期的な恐慌に現われるが、このような恐慌が起きるのは、労働者人口のあれこれの部分がこれまでどおりの就業様式では過剰になるということからである。資本主義的生産の限界は労働者の過剰時間である。社会のものになる絶対的な過剰時間は資本主義的生産にはなんの関係もない。資本主義的生産にとって生産力の発展が重要なのは、ただ、それが労働者階級の剰余労働時間をふやすかぎりでのことであって、それが物質的生産のための労働時間一般を減らすからではないのである。このようにして資本主義的生産は対立のなかで運動するのである。
すでに見たように、資本の蓄積の増大は資本の集積の増大を含んでいる。このようにして、資本の力、すなわち社会的生産条件が現実の生産者にたいして独立化され資本家において人格化されたものは、増大する。ますます資本は資本家をその行使者とする社会的な力として現われ、この力は一個人の労働がつくりだせるものにたいしてはもはや考えられるかぎりのどんな関係ももたないのであり、――しかも、それは疎外され独立化された社会的な力であり、この力が物として、またこのような物による資本家の力として、社会に対立するのである。資本が形成されて行く一般的な社会的な力と、この社会的な生産条件を支配する個々の資本家の私的な力とのあいだの矛盾は、ますます激しいものに発展して行って、この関係の解消を含むものになる。なぜならば、それは、同時に、生産条件を一般的な共同的な社会的な生産条件につくり上げて行くということを含んでいるからである。このようにつくり上げて行くことは、資本主義的生産のもとでの生産力の発展によって、またこの発展が行なわれる仕方によって、与えられているのである。

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 資本主義的生産の三つの主要な事実。
 (1) 少数の手のなかでの生産手段の集積。これによって、生産手段は直接的労働者の所有としては現われなくなり、反対に生産の社会的な力に転化する。たとえ最初は資本家の私的所有としてではあっても。資本家はブルジョア社会の受託者であるが、彼らはこの受託の全果実を取りこんでしまうのである。
 (2) 社会的労働としての労働そのものの組織。協業や分業によって、また労働と自然科学との結合によって。
 どちらの面から見ても資本主義的生産様式は私的所有と私的労働とを廃棄する。たとえ対立的な諸形態においてではあっても。
 (3) 世界市場の形成。
 資本主義的生産様式のなかで発展する、人口に比べての巨大な生産力、また、それと同じ割合でではないとはいえ、人口よりもずっと急速に増大する資本価値(単にその物質的基体だけではなく)の増大は、増大する富に比べてますます狭くなって行く基礎、つまりそのためにこの巨大な生産力が作用する基礎と矛盾し、また、この膨張する資本の増殖関係と矛盾する。そこで、恐慌は起きる。

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