第二篇第十二章～十四章
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二つの事業部門、たとえば綿紡績業と機関車製造を取り、そこでは労働日は同じ長さで、たとえば１０労働過程だとしよう。一方の部門では毎日、毎週一定量の完成生産物、綿糸が供給される。他方の部門では一つの完成生産物、一両の機関車を製造するためには、労働過程はおそらく三か月のあいだ繰り返されなければならない。一方の場合には生産物は分離性のものであって、毎日または毎週同じ作業が繰り返し開始される。他方の場合には労働過程は連続的であって、かなり多数の一日の労働過程を包括していて、これらの労働過程が結合されて、それらの作業の連続性によって、かなり長い期間の後にはじめて一つの完成生産物を供給する。この場合、一日の労働過程の長さは同じでも、生産行為の長さには、すなわち、生産物を完成しそれを商品として市場に送り出すために必要な、つまりそれを生産資本から商品資本に転化させるために必要な、繰り返し行なわれる労働過程の長さには、非常に大きな違いが生ずる。固定資本と流動資本との区別はこの相違にはなんの関係もない。いま述べた相違は、この二つの事業部門で充用される固定資本と流動資本との割合がちょうど同じだという場合にも、やはり存在するであろう。
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・・・・・このような、多かれ少なかれ多数の相関連する労働日の連続によって形成されている一つの労働日を、私は一労働期間と名づける。われわれが労働日と言うときには、労働者が自分の労働力を毎日支出しなければならない労働時間、すなわち彼が毎日労働しなければならない労働時間の長さを意味する。これにたいして労働期間と言う場合には、一定の事業部門で一つの完成生産物を供給するために必要な相関連する労働日の数を意味する。この場合には各労働日の生産物は一つの部分生産物でしかないのであって、それがさらに毎日仕上げられて行って、長短の労働期間の終わりにはじめてその完成した姿を与えられ、一つの完成した使用価値になるのである。
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生産物ができあがるまで固定資本が毎日それに移して行く価値部分は、一労働期間全体のあいだ絶えず層をなして積み重なって行く。そして、ここには同時に固定資本と流動資本との区別の実際上の重要性が現われているのである。固定資本はかなり長いあいだ生産過程に前貸しされていて、このおそらくは多年にわたる期間が過ぎるまでは、更新される必要はない。・・・・・一方の場合には蒸気機関の価値は少しずつ、たとえば毎週還流し、他方の場合には、もっと大きな量で、たとえば三か月ごとに還流する。だが、どちらの場合にも、蒸気機関の更新は、おそらく２０年もたってからはじめて行なわれるであろう。蒸気機関の価値が生産物の販売によって少しずつ還流してくる各個の期間が、蒸気機関それ自身よりも短いかぎり、同じ蒸気機関がいくつもの労働期間にわたって引き続き生産過程で機能するのである。
ところが、前貸資本の流動的成分のほうはそうではない。今週分として買われる労働力は今週のうちに支出されて、生産物に対象化されてしまう。この労働力には今週の終わりに対価が支払われなければならない。そして、このような労働力への資本投下は三か月のあいだ毎週繰り返されるが、今週のこの資本部分の支出によってこの資本家は来週の労働の購入をまかなうことはできない。労働力への支払には毎週新たな追加資本が支出されなければならない。そして、ここではいっさいの信用関係を無視するとすれば、資本家は、労賃を一週間分ずつに分けて支払うのだとはいえ、三か月のあいだ労賃を投下することができなければならない。流動資本のもう一つの部分、原料や補助材料についても、同じことである。労働の層は次々に生産物の上に積み重なって行く。支出された労働力の価値だけではなく、剰余価値もまた労働過程が続くあいだ絶えず生産物に、といってもまだ完成品の姿をもっていないのでまだ流通能力のない未完成な生産物に、移されて行く。原料や補助材料からだんだん生産物に移されて行く資本価値についても、同じことが言える。・・・・・だから、次々に前貸しされて行く追加資本の量は、労働期間の長さにつれて増大するのである。
第十三章 生産期間
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労働期間はつねに生産期間である。すなわち、資本が生産部面に拘束されている期間である。とはいえ、逆に、資本が生産過程にあるすべての期間が必ず労働期間であるとはかぎらない。
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だから、すべてこれらの場合には前貸資本の生産期間は二つの期間から成っているわけである。その一つは、資本が労働過程にある期間である。第二の期間は、資本の存在形態――未完成な生産物という形態――が労働過程にあることなしに自然過程の支配にまかされてある期間である。この二つの期間が所々で互いに入りまじったり、割り込み合ったりしても、しなくても、それによって事柄は少しも変わらない。労働期間と生産期間とはこの場合には一致しない。生産期間は労働期間よりも長い。しかし、生産期間がすんでからはじめて生産物はできあがり、成熟しており、したがって、生産資本の形態から商品資本の形態に転化できるものになっている。だから、労働期間から成っていない生産期間の長さにしたがって資本の回転期間も長くなるのである。
第十四章 流通期間
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これまでに考察してきた事情は、別々の事業部門に投ぜられた別々の資本の流通期間を相違させ、したがってまた資本が前貸しされなければならない期間をも相違させるものであるが、すべてこれらの事情は、固定資本と流動資本との区別や労働期間の相違などのように、生産過程そのもののなかで生ずるものである。ところが、資本の回転期間は資本の生産期間と流通期間との合計に等しい。それゆえ、流通期間の長さの相違は回転期間を相違させ、したがってまた回転期間の長さを相違させるということは自明である。・・・・・
流通期間の一部分――そして相対的に最も決定的な一部分――は、販売期間、すなわち資本が商品資本の状態にある期間から成っている。この期間の相対的な長さにしたがって、流通期間が、したがってまた回転期間一般が、長くなったり短くなったりする。・・・・・
販売期間を相違させ、したがってまた回転期間一般を相違させることにつねに作用する一原因は、商品が売られる市場がその商品の生産地から遠く離れているということである。資本は、市場への旅を続けている全期間にわたって商品資本の状態に縛りつけられている。注文で生産される場合には引き渡される瞬間までそうであり、注文でなく生産される場合には、市場までの旅の時間のほかに、商品が販売のために市場にある時間が加わる。運輸交通機関の改良は、商品の移動期間を絶対的には短縮するが、この移動から生ずるところの、いろいろな商品資本の、または同じ商品資本のなかでも別々の市場に行くいろいろな部分の、流通期間の相対的な差を解消しはしない。たとえば、帆船や汽船の改良が旅行を短縮するとすれば、それは近い港への旅も遠い港への旅も同じように短縮する。相対的な差は、減らされることも多いが、やはり残っている。
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貨幣が生産資本の諸要素に再転化させられる流通期間の後半の考察では、考察されるのは、それ自体として見たこの転換そのものだけではない。また、生産物が売られる市場の遠さに応じて貨幣の還流に必要な時間だけではない。そのほかにもまず第一に考察にはいるのは、前貸資本の一部分が絶えず貨幣状態に、すなわち貨幣資本の状態に、なっていなければならないその大きさである。
すべての思惑を別問題とすれば、いつでも生産用在庫として存在していなければならない商品の購入量は、この在庫の更新期間にかかっており、したがって、それ自体また市場関係に左右されるので原料などが違えば違ってくるいろいろな事情にかかっている。だから、この場合には時々かなり大きい額の貨幣が一度に前貸しされなければならない。この貨幣は、資本の回転に応じて速いおそいはあるにしても、とにかく絶えず少しずつ還流する。その一部分は同様に絶えず再び比較的短い期間に支出される。すなわち、労賃に再転化する部分がそれである。ところが、もう一つの部分、つまり原料などに再転化する部分は、仕入れのためや支払のために準備金として比較的長い期間積み立てておかれなければならない。それだから、この部分は貨幣資本の形態で存在するのである。といっても、それが貨幣資本として存在する大きは変動するのであるが。
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