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2009.08.12
カテゴリ： 日記(カテ未分類～2011年宝石ｶﾃ含む)
■プリウスやインサイトがすごく売れていますよね、プリウスは新型になったし、インサイトはホンダの新種。
減税や補助金で、売り上げが伸びたそうで、道路で見かけるプリウスが増えたなぁ、と実感します。
今までの車をすぐに買い換えたいと思っていた人には、ちょうど良いタイミングでしょう。
しかし、まだこれからも長く乗り続けようと思っていた自動車を、わざわざ買い換えるのはいかがなものでしょうか、
今後、技術開発競争も続くでしょう、
あと数年経った時に、もっと性能の良い、より環境に優しい車が発売されると思うんですよね、
私自身は、エコカー開発はまだ日が浅く今の商品は研究課程にすぎないと思っています。
そして新車製造全課程で排出されるCO2は、比較して、どうなんでしょうか。
将来、もっと完成度の高いエコカーが誕生したときに、初めて購入を考えてもいいかなと思っています。
今は、快適なドライブを楽しめるものを選んでいます。
エコカーブームは短命？ 政府支援頼みの自動車業界
8月12日 産経新聞
新車販売に復調の兆しが出てくるなど、「どん底」（豊田章男トヨタ自動車社長）からは何とか脱出した自動車業界。もっとも、復調はエコカー減税や買い替え補助による政府支援のおかげだ。支援を追い風にした空前のエコカー・ブームも、「 需要の先食い 」との見方が根強い。このまま本格的な回復軌道に乗れるかは不透明で、視界は晴れない。
［グラフでチェック］エコカーの要、市場握れ 自動車向けリチウムイオン電池の市場予測
■７、８月は３０％増
「７月は販売目標台数を３割近く上回るペースで推移している。今後も大いに期待できる」
首都圏のホンダ系列ディーラーの店長は、ホクホク顔だ。足元の新車販売は活気にあふれている。
自動車メーカー主要８社がまとめた今年上期（１～６月）の国内生産台数は、全社で過去最大の下落率を記録した。しかし、エコカー減税対象車の売れ行きが好調なうえ、中国市場も急回復しており、工場の休日出勤を再開するなど、徐々に明るさが戻りつつある。
日産自動車の志賀俊之最高執行責任者（ＣＯＯ）も「６月中旬ぐらいから受注ベースで前年を３０％以上も上回っている」と明かす。
ホンダの近藤広一副社長は、ハイブリッド車（ＨＶ）のインサイトについて、「当初計画は国内販売６万台だったが、最低でも１０万台は売りたい」と鼻息が荒い。
トヨタ自動車も、発売以来の受注台数が２５万台を突破し絶好調の新型プリウスの国内販売計画を１０万台も上方修正した。
政府支援の追い風は国内だけではない。各社の稼ぎ頭である米国市場でも、回復の動きが出てきた。
■米国でも購入者殺到
トヨタの伊地知隆彦専務は「サプライズ！ われわれの想定以上の（販売支援の）効果が出ているのでは…」と驚きを隠さない。
７月の米新車販売台数は前年同月比１２・２％減の９９万８０００台となり、マイナス幅が昨年の８月以来１１カ月ぶりに２０％を下回る水準まで縮小。年換算では１１２４万台となり、昨年１２月以来７カ月ぶりに１０００万台の大台を超えた。
米政府が７月下旬に低燃費車への買い替え補助制度を導入。消費者がディーラーに殺到し、短期間で販売を押し上げた。補助金はあっという間に底をつき、米政府はすかさず２０億ドル増額する法案を成立させた。
買い替え補助は、燃費性能の優れた日本車への恩恵は特に大きく、制度を利用した新車販売のうち、日本車がトップ１０の半分を占めたほど。
トヨタ、ホンダが平成２１年４～６月期の決算発表に合わせ、平成２２年３月期の通期予想を上方修正したのも、国内市場にとどまらず、米国でも回復の動きが出てきたためだ。
■低い利益率
だが、先行きへの不安材料も依然として多い。足元の販売回復は、日米ともに政府の支援頼みというのが実情だ。「いずれ買い替えよう」と考えていた消費者が、前倒しで購入しているだけという可能性が高く、こうした需要が一巡した後も、回復基調を維持できる保証はない。
若者を中心に、「クルマは不要」という消費者は増えており、エコカー・ブームが短命で終わる懸念はぬぐえない。
しかも、過度のエコカーへの依存は、リスクを伴う。電気モーターや電池を搭載するＨＶは、コストが高く利益率は低い。特に、ホンダのインサイトは１８９万円、トヨタのプリウスも２０５万円という、利益を極限まで削った戦略的な価格設定にしている。ＨＶが売れた分、利益率の高い他のガソリン車が売れなくなる懸念もあり、収益構造が悪化するのは必至だ。
岡三証券の岩元泰晶アナリストは「メーカーがエコカーを目玉として売る場合、それ以外の車の品ぞろえをよくして相乗効果を生む必要がある」と指摘する。政府支援のエコカー頼みでは、 とても先行きを楽観できない 。（鈴木正行、山口暢彦）
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減税や補助金で、売り上げが伸びたそうで、道路で見かけるプリウスが増えたなぁ、と実感します。
今までの車をすぐに買い換えたいと思っていた人には、ちょうど良いタイミングでしょう。
しかし、まだこれからも長く乗り続けようと思っていた自動車を、わざわざ買い換えるのはいかがなものでしょうか、
今後、技術開発競争も続くでしょう、
あと数年経った時に、もっと性能の良い、より環境に優しい車が発売されると思うんですよね、
私自身は、エコカー開発はまだ日が浅く今の商品は研究課程にすぎないと思っています。
そして新車製造全課程で排出されるCO2は、比較して、どうなんでしょうか。
将来、もっと完成度の高いエコカーが誕生したときに、初めて購入を考えてもいいかなと思っています。
今は、快適なドライブを楽しめるものを選んでいます。
エコカーブームは短命？ 政府支援頼みの自動車業界
8月12日 産経新聞
新車販売に復調の兆しが出てくるなど、「どん底」（豊田章男トヨタ自動車社長）からは何とか脱出した自動車業界。もっとも、復調はエコカー減税や買い替え補助による政府支援のおかげだ。支援を追い風にした空前のエコカー・ブームも、「 需要の先食い 」との見方が根強い。このまま本格的な回復軌道に乗れるかは不透明で、視界は晴れない。
［グラフでチェック］エコカーの要、市場握れ 自動車向けリチウムイオン電池の市場予測
■７、８月は３０％増
「７月は販売目標台数を３割近く上回るペースで推移している。今後も大いに期待できる」
首都圏のホンダ系列ディーラーの店長は、ホクホク顔だ。足元の新車販売は活気にあふれている。
自動車メーカー主要８社がまとめた今年上期（１～６月）の国内生産台数は、全社で過去最大の下落率を記録した。しかし、エコカー減税対象車の売れ行きが好調なうえ、中国市場も急回復しており、工場の休日出勤を再開するなど、徐々に明るさが戻りつつある。
日産自動車の志賀俊之最高執行責任者（ＣＯＯ）も「６月中旬ぐらいから受注ベースで前年を３０％以上も上回っている」と明かす。
ホンダの近藤広一副社長は、ハイブリッド車（ＨＶ）のインサイトについて、「当初計画は国内販売６万台だったが、最低でも１０万台は売りたい」と鼻息が荒い。
トヨタ自動車も、発売以来の受注台数が２５万台を突破し絶好調の新型プリウスの国内販売計画を１０万台も上方修正した。
政府支援の追い風は国内だけではない。各社の稼ぎ頭である米国市場でも、回復の動きが出てきた。
■米国でも購入者殺到
トヨタの伊地知隆彦専務は「サプライズ！ われわれの想定以上の（販売支援の）効果が出ているのでは…」と驚きを隠さない。
７月の米新車販売台数は前年同月比１２・２％減の９９万８０００台となり、マイナス幅が昨年の８月以来１１カ月ぶりに２０％を下回る水準まで縮小。年換算では１１２４万台となり、昨年１２月以来７カ月ぶりに１０００万台の大台を超えた。
米政府が７月下旬に低燃費車への買い替え補助制度を導入。消費者がディーラーに殺到し、短期間で販売を押し上げた。補助金はあっという間に底をつき、米政府はすかさず２０億ドル増額する法案を成立させた。
買い替え補助は、燃費性能の優れた日本車への恩恵は特に大きく、制度を利用した新車販売のうち、日本車がトップ１０の半分を占めたほど。
トヨタ、ホンダが平成２１年４～６月期の決算発表に合わせ、平成２２年３月期の通期予想を上方修正したのも、国内市場にとどまらず、米国でも回復の動きが出てきたためだ。
■低い利益率
だが、先行きへの不安材料も依然として多い。足元の販売回復は、日米ともに政府の支援頼みというのが実情だ。「いずれ買い替えよう」と考えていた消費者が、前倒しで購入しているだけという可能性が高く、こうした需要が一巡した後も、回復基調を維持できる保証はない。
若者を中心に、「クルマは不要」という消費者は増えており、エコカー・ブームが短命で終わる懸念はぬぐえない。
しかも、過度のエコカーへの依存は、リスクを伴う。電気モーターや電池を搭載するＨＶは、コストが高く利益率は低い。特に、ホンダのインサイトは１８９万円、トヨタのプリウスも２０５万円という、利益を極限まで削った戦略的な価格設定にしている。ＨＶが売れた分、利益率の高い他のガソリン車が売れなくなる懸念もあり、収益構造が悪化するのは必至だ。
岡三証券の岩元泰晶アナリストは「メーカーがエコカーを目玉として売る場合、それ以外の車の品ぞろえをよくして相乗効果を生む必要がある」と指摘する。政府支援のエコカー頼みでは、 とても先行きを楽観できない 。（鈴木正行、山口暢彦）
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Last updated
2009.08.12 14:22:39
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