職場のパソコンは会社の資産。娯楽用のソフトをインストールしてはいけないのは当然だ。だが、ビジネスソフトであっても、「会社が定めたソフト以外はインストールしてはいけない」としているところは多い。

　目的は、怪しいソフトがインストールされることを防ぐため。一例がウイルスに感染したソフトだ。一見まともなソフトであっても、ウイルスに感染した状態で出回っていることがある。

　「偽ソフト」も怪しいソフトの代表格（図24）。偽ソフトとは、ウイルス対策などの機能を備えていると偽って配布されるソフトのこと。インストールする と偽の警告を表示。問題を解消したければ有料版を購入する必要があるとして販売サイトにユーザーを誘導し、クレジットカード番号などを入力させようとす る。

【怪しいソフトは山ほどある】

図24　怪しいソフトの代表格である「偽ソフト」の一例。実行すると偽のセキュリティ警告を表示。問題を解消したければ、有料版を購入するよう促す。ウイルスが仕込まれている場合もある

　私用ソフトをインストールすることで、そのパソコンに脆弱性が生じる危険性もある。ソフトウエアの多くは、自動的に脆弱性を解消する機能を持たないためだ（図25）。脆弱性が見つかった場合には、ユーザーが最新版に更新したり、修正パッチを適用したりする必要がある。

【自動更新機能を持つソフトは少ない】

図25　マイクロソフト製品なら、Windowsの自動更新機能により、脆弱性が自動的に修正される。しかし、多くのソフトウエア製品は同様の機能を持たない。自分で最新版に更新しない限り、脆弱性が存在し続ける

　それを怠ると、細工が施されたファイルやWebページを開くだけでウイルスに感染し、パソコンの業務データを盗まれる危険性などがある。

　ライセンスの問題もある。違法にコピーしたソフトを職場のパソコンにインストールすると、大きな問題に発展する恐れがある。実際、ソフトメーカーの権利 保護などを目的に設立された業界団体「ビジネス ソフトウェア アライアンス（BSA）」には、違法コピーに関する内部告発が多数寄せられている（図26）。

【企業／組織にはびこる違法コピー】

図26　国内企業（組織）の従業員から「ビジネス ソフトウェア アライアンス（BSA）」に寄せられた、違法コピーの報告（内部告発）件数の推移

　違法コピーの利用が発覚した場合には、会社の評判を下げるだけではく、損害賠償を請求される恐れもある。例えば、違法コピーの組織的な利用が発覚 したある会社では、ソフトウエア会社から、1億円を超える損害賠償を求めた訴訟を起こされた（その後和解、和解条件は非公表）。