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あるブログから拝借する。(吉田松陰先生のかく語りき)本来ならば、自分の頭で少しでも考えたことを記すのが筋だと思いますが、何せ、いろいろな反動から、考えられなくなっているのも事実です。20年来の信仰という名の奴隷生活により、主体性を失い、無気力・無感動の三無主義に陥ってしまったようだ。いや、さらに、無関心、無責任、無作法が加わってしまい…五無主義か。もうどうするオレ状態なのかもね。いや、無責任ってことはないなあ…また、少しずつではあるが、無関心と無感動からは卒業しつつあるね。ある一定期間社会から隔離されていたような感覚から、無作法は仕方があるまい。これも徐々に勉強していくしかあるまい。無気力を正していくには、難しいね。如何にモチベーションを高めるかってことだからね。日々惰性で生きているしね。今の政治で、”今日よりも明日の生活が良くなっていく”という安倍総理のメッセージにより、少しでも希望を感じながら生きていくしかあるまい。”努力した者が報われる社会”を夢見てがんばるしかあるまい。さて、いわゆるNHKの大河では、「花燃ゆ」第1話で、吉田松陰は「外国から日本を守る」「旧来の学問の字面を鵜呑みにするのではなく自分の頭で考える」という旨を言ったようだ。”自分の頭で考えることは、奴隷生活から抜け出す一歩だ”と私は考える。吉田松陰先生が語った内容は、ある意味、今の日本にカツを入れて下さっている感じだ。国としては、安全保障が一番大切なことなのだ。経済などをいろいろと言っても…安全を脅かされたら、元も子もなくなる。憲法9条信者さまには、中国へ行きチベット人への迫害をやめさせていただきたし、中東へ行き、イスラム国へ憲法9条を説いて回ったらどうだろう。もう、そろそろ、平和ごっごは止めにしませんか。↓↓↓吉田松陰著、松浦光修編訳「新訳 講孟余話 吉田松陰、かく語りき」(PHP研究所、2015年)「第二節 すべては、「人々の心を正す」ことから・・・・・・(原文・11) 今、野蛮な欧米諸国が、狼の群れのように日本に襲いかかろうとしています。いうまでもなくそれは、わが国の重大事ですが、じつはそれほど深刻に心配する必要はありません。 深刻に心配しなくてはならないのは、今の人々の心が正しくない・・・・・・ということです。人々の心さえ正しければ、百人いれば百人が、みな自国を守るため、死ぬまで戦い抜くことでしょう。もちろん戦いつづける間には、勝つこともあれば、負けることもあるでしょうし、また有利になったり不利になったりもするでしょうが、それでも”突然、国が亡びる”ということにはなりません。 しかし、もしも人々の心が、はじめから正しくない状態であれば、どうでしょう。本格的な戦いがはじまる以前に、わが国は、国をあげて野蛮な欧米諸国に降伏してしまうしかありません。ですから今、もっとも心配しなければならないことは、人々の心が正しいかどうか・・・・・・ということなのです。 ほんとうに近ごろのわが国では、野蛮な欧米諸国に対して、国の体面を失うことが、しばしば起こっていますが、いったいなぜ、こんなことになったのでしょうか? はばかり多いことですが、あえて申し上げます。 それは、幕府や諸藩の上に立っている武士たちや、その下にいる武士たちの心が、みな正しくないからです。正しくないから、国のために忠義を尽くして死ぬことが、誰一人できないのです。ですから、もしも孟子が、今、生きていたとしても、今のわが国への忠告は、一言ですみます。 それは、「人々の心を正す」です。それ以外の言葉は、一つもいりません。 そのことを広く解釈すれば、「洪水の害」「猛獣の害」などの自然災害も同じことです。それらが人々を、ひどく苦しめるもの・・・・・・ということは確かなのですが、「洪水」は治めることができるし、「猛獣」は狩ることができます。 もちろん、「野蛮な外国人」や「君主の位を奪う者」も憎むべき存在です。しかし、「野蛮な外国人」なら、平定することができますし、「君主の位を奪う者」なら、処刑することができます。 人々の心が正しい時は、「洪水の害」、「猛獣の害」、「野蛮な外国人」、「君主の位を奪う者」の四つの天災・人災について、心配する必要は少しもありません。しかし、人々の心が正しくない時は、さて・・・・・・どうなるでしょう? どうやって「洪水の害」を取り除きますか。どうやって「猛獣の害」を取り除きますか。どうやって「野蛮な外国人」を平定しますか。どうやって「君主の位を奪う者」を処刑しますか。それらはすべては、”正しい心”を持っている人によってしか、実行できないことではないですか。 ですから、”正しい心”を持っている人がいなくなれば、世の中は、真っ暗になり、そもそも人が、人らしく生きることさえできない世の中になってしまうのです。もしも、そうなったら・・・・・・と考えると、ほんとうに寒気がします。↑↑↑
2015.01.17
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これは、ある有名統一教会信者さまのブログからの引用です。心無い人の心無い一言です。最近は、なりをひそめておられるようですが…いかがお過ごしでしょうか。スルーしようかなと思ったけど…やはり見逃せませんよね。書いたことを書かなかったことにはできないよね。こういう、上から目線が、すべてを崩壊に導く…↓↓↓ 「統一教会でマッチングで家庭を持った一世の人達の8割がたは、教会に伝道されなければ結婚どころか、恋愛すらも出来なかったような人達のような気もするので...教会に伝道されて家庭を持てたって事だけでも奇跡的な事なのでは?」 「それに祝福家庭って貧乏子沢山じゃないけど、この少子化の御時世に4人、5人の子供がいる家庭って珍しくないし」 「それだけ(本来結婚できたと思えないような人達が家庭を持ち子孫を残す)って事を成し得ただけでも、人類にとってはもの凄い功績なんじゃ?」って気もしてしまったので...やはりこれって「メシア」しか成しえない事のような気はします。そのメシアに出会い、マッチングを受けたって事はやはりもの凄い「先祖の功労」のような気もしますが。http://blogs.yahoo.co.jp/yukitti000/68190297.htmlまぁ、私はこの記事を書いたことにより、8割がたの現役食口と元信者の人達の「反感」を買ったのは間違いない気もしてますが。http://blogs.yahoo.co.jp/yukitti000/68732447.html
2015.01.17
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またまた古い記事ですが、ご容赦を。政府が無為無策だと、ただただ、国民が不幸になるという典型でしょうか。韓国らしいと言えば、そうなのだが…↓↓↓【韓国】朴政権の経済無策で内需不振、企業・家計の破産激増 任期4年で破産大国に突き進む? 1 名前:帰って来た仕事コナカッタ元声優φ ★:2013/12/21(土) 02:03:04.98 ID:???朴槿恵(パク・クネ)氏(61)が大統領に当選して1年が過ぎ、韓国は「破産大国」に突き進んでいる。 財閥と呼ばれるグループをはじめ、企業の破産や倒産は増加の一途で、家計でも破産者が続出しているのだ。経済対策が喫緊の課題であるにもかかわらず、朴大統領は外交ではトップセールスどころか、一つ覚えの反日で韓国の悪評を世界に売り歩き、内需不振にも無為無策。景気低迷の長期化は避けられそうにない。 「クネノミクス」。朴大統領の経済政策を表すこの言葉は、大統領選や就任当初こそ話題になったが、いまやすっかり聞かれなくなった。日本で朴大統領の政策の代名詞になっているのは「親中反日」や「告げ口外交」といった言葉だ。 一方、韓国のメディアでは「破産倍増」「不渡り共和国」という見出しが躍っている。 韓国の経済メディア、マネートゥデイによると、今年1月から11月末までに破産を申請した企業は423社、 日本の会社更生手続きにあたる法定管理を申請した企業は751社。 「1日(営業日)平均5・1社が資金難で倒れている」と報じた。統計作成が始まった1998年以降で最多だという。 今年に入って、東洋グループやSTX、熊津(ウンジン)といった財閥が相次いで破綻するなど、 多くの企業が資金繰りに窮している。最大の輸出先である中国経済に減速懸念が広がっているうえ、アベノミクスで円安ウォン高が進んだことで、輸出企業の競争力が低下したことも痛手になった。 中央日報は「大企業はサムスン電子と現代自動車を除くと事実上、非常経営体制」と報じている。 家計の破産も深刻度を増すばかりだ。前出のマネートゥデイによると、個人の更生手続きの申請件数は11月末までに9万6412件と3年連続で増加傾向で、2010年の4万7000件から2倍以上にふくらんだ。 銀行ローンやクレジットカードの延滞率も急増しているという。 企業や家計の破産が増加している原因でもあり、結果でもあるのが「内需不振」だ。この言葉も韓国メディアで流行語になっている。 韓国の経済団体、全国経済人連合会が主要企業を対象に実施したアンケートで、2014年の経営計画に最も影響を与える要因として、回答企業の約50%が「内需回復が不十分であること」を挙げた。 「円安など為替相場の延長」「中国の成長鈍化」などを大きく上回っている。自動車販売や大型スーパーの売上高も低調で、 可処分所得から消費に回す比率を示す消費性向は約72%と、2008年のリーマン・ショック時の75%すら下回る水準だ。 こうした傾向は日本のアベノミクスと対照的だ。「12月の日銀短観では、大企業、中小企業ともに、 非製造業の改善の度合いが輸出関連の製造業よりも大きい。これは内需主導の景気回復であることを裏付けている」(外資系証券エコノミスト) 韓国の今年の経済成長率は昨年より上向き、2%台後半を確保する見通しだが、家計所得の伸びがこれを大幅に下回っているため、国民の不況感は強い。 朴大統領は、新たな市場や雇用を創出する「創造経済」や、 中小企業を重視する「経済民主化」を掲げたが、ほぼ掛け声倒れに終わっている。 アジア経済に詳しい企業文化研究所理事長の勝又壽良氏は、「朴政権は経済についてほぼ無策だった。 財政事情を無視した大統領選公約の『年金一律増額』は早くも撤回された。ほぼ唯一行われたのが、多重債務者に対する『徳政令』だが、これはモラル・ハザードを招き、さらなる徳政令を出すしかなくなる危険性がある」と指摘する。 一方で朴大統領の「告げ口外交」に代表されるように日本や日本企業に対する“嫌がらせ”には熱心だ。 解決済みの戦時徴用について韓国の裁判所が新日鉄住金や三菱重工業に賠償を命じる判決を出した。 さらに三菱重工と日立製作所の火力発電事業の統合では、各国の審査をクリアしたにもかかわらず、 韓国当局の審査だけが遅れ、新会社設立が延期される事態が生じている。 前出の勝又氏は「韓国にとって重要なことは、日本との関係を修復することだ。 両国の関係改善抜きに日本から韓国への投資が回復することはあり得ない。企業は感情を持たないが、 その意思決定を担うのは感情を持つ個人だということを忘れると、韓国経済の失速を早めるだけだ」と警鐘を鳴らす。 韓国大統領の任期は5年間ある。あと4年以上、朴大統領が現状の反日路線を続ければ韓国経済の不調も続くことになりそうだ。 http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20131220/frn1312201810007-n1.htm http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20131220/frn1312201810007-n2.htm http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20131220/frn1312201810007-n2.htm
2015.01.12
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今年の2月で、最後の通貨スワップが切れる。最近、ニュースを見ても、これといった記事がないが…いったいどうなっているのだろうか?先日、麻生財務大臣が、期限を迎えた韓国との通貨スワップを延長しなかったことについて「韓国から何回か、これまでスワップの要請があり、要請に応じて応えてきた。今回は要請がなかったから。それだけ」と語っています。 日本にとって、韓国との通貨スワップなど「どうでもいい話」ですが、韓国にってはかなり、ナイーブな問題だと思いますが、どうだろう。現状の韓国は、わずかなきっかけで、通貨危機に陥る。まあ、これも身から出た錆。安倍政権は、対話の扉は常にオープンといい続けている!!日韓首脳会談ができないのは、韓国側に問題があるようですね。韓国の朴さんは、中国の習さんが”うん”と言わないので…難しいのだろう。つまり、中国さまの許可がいるってことなのだ。つくづく、外交はし烈だな…としみじみ思う。参考までに。(ずいぶん古い記事だけどね。)↓↓↓韓国は、困った時には日本に救いの手を求め、困った状況から脱したとたんに 「バカにするな」といってその手をはたく 1 影のたけし軍団ρ ★ 2013/12/05(木) 08:17:05.14 ID:???0日本と韓国が緊急時にそれぞれの通貨を融通しあう通貨スワップだが、日本にはほとんどメリットがなく、韓国救済が目的といっていい。経済評論家の上念司氏が解説する。「2011年には700億ドルに増額していた日韓スワップですが、2012年10月に韓国が難癖をつけて延長せず、再び30億に。そして今年7月に日韓通貨スワップはなくなった。まだ残っているのは2003年のチェンマイ・イニシアチブの分の100億ドルだが、20億を超えるとIMFの管理が入るので実質20億が上限。これも再来年2月で切れることになる」韓国の態度は、困った時には救いの手を求め、困った状況から脱したとたんに「バカにするな」といってその手をはたくというものだ。ところが、上念氏は、韓国が再び日本に救済を求めてくるだろうと予測する。「韓国はこのままいけばウォン高になり、輸出産業がダメになる。しかしウォン安政策をとれば海外の投資家がウォン売りに走り、投機的なウォン売りが起きる。韓国は対外債務が非常に多いため、ウォンの買い戻しができず、再び通貨危機になる可能性が高い。日本に通貨スワップをお願いにくるしかない」(同前)2013年6月末時点で、韓国の対外債務残高は4118億ドル(約40兆1000億円)で、3か月前に比べて15億ドルも増加している。一方、これほどまでに反日を鮮明にしている朴槿恵(パク・クネ)大統領は、性格的にも「日本に助けてくれとは口が裂けてもいえないだろう」と語るのは韓国経済に詳しい経済評論家の三橋貴明氏だ。「韓国は中国に擦り寄って、今年6月には通貨スワップ協定を3年間延長することで合意した。しかし、韓国がいざ中国に助けを求めても、中国が援助の手を差し伸べることはないだろう。それどころか、スワップ協定を反故にしてウォンが暴落するにまかせ、韓国企業を買い叩く手に出るのではないか」そうなると、最終的に韓国が泣きついてくる相手は日本しかない。だが、これまでの歴史を見る限り、韓国を助けても仕方がないとの結論に到らざるを得ない。半導体技術を韓国企業に供与してサムスンをはじめとする電子メーカーを育て、さらに通貨危機の際には身を削ってまで韓国を助けてきた日本。それらをことごとく仇で返してきたのが韓国という国である。http://www.news-postseven.com/archives/20131205_229629.html
2015.01.10
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