空間・計画研究所／An Architect

ゼネコン各社　土壌浄化事業を拡充

日経新聞によれば、ゼネコン大手が土壌浄化事業を相次ぎ強化するという。竹中工務店は、２００９年初めを目処にPCBなどで汚染された土壌を対象に同事業を開始するという。清水建設は新型装置の導入で土壌処理の短期間、低コスト化を進め受注を増やすという。企業の保有地売却などに伴う土地取引の活発化や規制強化を受けて土壌浄化の需要は拡大する見通しという。同事業での取引を通じて建物の建設工事の受注拡大につなげる狙いもあるという。竹中工務店は子会社の竹中土木と共同で、土壌浄化の実験設備を北九州市に設置したという。PCBやダイオキシン類を減圧状態で摂氏６００度程度に加熱し無害化する設備で、処理能力は１日５０トンという。当面は無料で汚染した土壌を引き受けて性能の検証などを進めるという。２００９年に場所を移して有料化する計画で、２０億円弱を投資して処理能力も２倍に拡張するというl５年後にはグループ全体の土壌浄化事業の売り上げ高を現在の２倍の約２００億円に増やすという。清水建設が今年４月に導入する新型の処理装置は現地での組み立て機関が半分の２週間で済むという。顧客の需要に機動的に応じ、期間短縮で低コスト化も可能になるという。新装置の処理能力は１日４０トンと従来とほぼ同等という。鹿島は全国の支店で、土壌浄化事業の営業担当者に対する研修会の開催頻度を従来の２倍の月１回に増やしたという。大成建設は担当部署の人員を現在の約３０人から２、３年後を目処に４０～５０人に増やす計画だという。土壌汚染は、変化の等量である正のエントロピーが蓄積した状態であり、その状態を改善するには、負のエントロピーであるエネルギーを注入する必要があり、まさしく、熱力学第二法則（エントロピーの法則）が成立している資源・エネルギー・環境問題のモデルである。今後、土壌汚染にかかわらず、一般的な汚染についても、同様のシステムで解決してゆく必要がある。根源的には、エネルギーを投入しなければならないような汚染を防止することが必要であり、それにより、資源・エネルギー・環境問題の一部が解決することになる。