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Feb 23, 2008
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カテゴリ: 新技術



ゼネコン大手が土壌浄化事業を相次ぎ強化するという。



竹中工務店は、2009年初めを目処に

PCBなどで汚染された土壌を対象に

同事業を開始するという。



清水建設は新型装置の導入で土壌処理の短期間、

低コスト化を進め受注を増やすという。



企業の保有地売却などに伴う土地取引の活発化や

規制強化を受けて土壌浄化の需要は拡大する見通しという。



つなげる狙いもあるという。



竹中工務店は子会社の竹中土木と共同で、

土壌浄化の実験設備を北九州市に設置したという。

PCBやダイオキシン類を減圧状態で摂氏600度程度に

加熱し無害化する設備で、処理能力は1日50トンという。

当面は無料で汚染した土壌を引き受けて性能の検証などを

進めるという。

2009年に場所を移して有料化する計画で、

20億円弱を投資して処理能力も2倍に拡張するというl

5年後にはグループ全体の土壌浄化事業の売り上げ高を

現在の2倍の約200億円に増やすという。





現地での組み立て機関が半分の2週間で済むという。

顧客の需要に機動的に応じ、期間短縮で低コスト化

も可能になるという。新装置の処理能力は1日40トン

と従来とほぼ同等という。



鹿島は全国の支店で、土壌浄化事業の営業担当者に



増やしたという。



大成建設は担当部署の人員を現在の約30人から

2、3年後を目処に40~50人に増やす計画だという。



土壌汚染は、変化の等量である正のエントロピーが

蓄積した状態であり、その状態を改善するには、

負のエントロピーであるエネルギーを注入する必要があり、

まさしく、熱力学第二法則(エントロピーの法則)が

成立している資源・エネルギー・環境問題のモデルである。

今後、土壌汚染にかかわらず、一般的な汚染についても、

同様のシステムで解決してゆく必要がある。

根源的には、エネルギーを投入しなければならないような

汚染を防止することが必要であり、

それにより、資源・エネルギー・環境問題の

一部が解決することになる。












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Last updated  Feb 24, 2008 02:00:01 AM コメントを書く


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