北国の遊び方　～北海道の釣りブログ～

Profile

氷河一児のパパ

フォローする

Free Space

最新の北海道の釣り情報はこちらからご覧ください！
↓↓↓

にほんブログ村

最新釣果情報が配信される
氷河のX(旧ツイッター)はこちら

釣りの免許制度をぶった切る。私はこのシステムを支持する。

テーマ：釣り好きの人集まれー(8722)

カテゴリ：小ネタ

日本の釣り業界の永遠のテーマでしょうか？
日本各地で色々な問題が起こる度にこの話題が浮上するのですがどうなんでしょ？

釣りの免許制度をぶった切る。私はこのシステムを支持する。

最初に書いておきますが、今回いつもより少しだけ長いです。
長文苦手な方、ここで読むのをリタイヤした方がよいです。
あー、よくあるこのネタね。と、読んでるうちに気分の悪くなりそうな人は読まない方が良いかと思います。

また、意見や感想を出し合うと話がまとまらないので、私のボヤキだと思ってふーん、こんな考えの人もいるのね。って程度に読んでいただけると大変助かります。

それではスタート。

釣りをするには国家試験を受験しなければならない国もある

ドイツって国は何かと他国をリードするような策を迅速に確実にこなしてくる国ですね。
コロナウィルスの件でも思いましたが、釣りもそうです。

多くの人が首を縦に振ってしまう交通整理が非常にうまい。常にそれなりの根拠を把握しているからできることなのでしょう。

ちなみに、このドイツと言う国、国家試験を受けて合格しないと国内で釣りができません。
漁業の法律で規制されています。

そもそも何で釣りに試験が必要なのかと言うと以下の理由からだそうです。

「それは動物保護法に起因するも。合理的な理由なしに動物に危害を加えるべきではない。これには、専門知識の証拠と脊椎動物を殺すための合理的な理由が必要。」

と言うことです。

ふむふむ。言いたいことはわかりますぞ。

では、どうすれば釣りができるのでしょうか？

まず、釣りのための 専門知識の証明(国家資格)、そして年間漁業免許、最後に釣りたい水域の許可が必要 になるとのこと。

なるほどぉ、、、、。

これはかなり釣りをするためのセキュリィが高いです！！

また、10～16歳までのユースライセンスなるものもあって、子供でも10～20ユーロ程度のライセンス料がかかります。

ではどんな科目が試験内容に含まれているのか？ と言うと

一般的な魚類学、水生生態学、機器科学、法学 などだそうで、多岐にわたります。

費用は110～180ユーロぐらいだそうで、日本円にすると1万円～2万円程度でしょうか？

もし、ライセンス無しに釣りをした場合には罰則があり、私が調べただけでも、数百ユーロから75000ユーロ程度の罰金があり、犯罪として扱われる地域もあります。重大な違反だったり再犯者には今後ライセンスを取得させない罰則もあるとのことで、内容的には厳しいものとなっています。

さらに、ドイツ国内の釣り情報を調べているとバイエルン州の釣りの試験のホームページを見つけました。

↓↓↓
バイエルン州の農業研究センターホームページ

ここを見ているとなんと、仮の試験が受けられます！！
ではどんな試験問題なのかというと、

ここからは入って
↓↓↓
https://fischerpruefung-online.bayern.de/fprApp/verwaltung/Uebungspruefung?execution=e3s1

右下のこのボタンを押して

「000000」と入力すると試験が始まります。

ドイツ語がわからない人はグーグル翻訳などで頑張ってみて下さい。

なかなか難しいです（笑）

↑ドイツ・フランス国境のライン川　　果てしなく長い・・・・

過去問を発見しました。３択です。

その内容はと言うと

Q魚はどのように潜水深度を制御していますか？
Q寄生虫とは何ですか？
Qコイはいつ産卵しますか？
Q伸縮ロッドの利点は何ですか？
Q酸素の少ない水はどれですか？
Qエラ癌とはなんですか？
Q漁獲統計とは何故重要であり、何のためにあるのですか？
Q何故漁業規制があるのですか？

などです。なかなか面白い問題で、逆に釣りってこのぐらい知識がないと、できないスポーツなんじゃ？と思ってしまいました。

色々調べていたら、 釣り上げた魚を適切に取り扱いできるか？ なども試験に出てくるようです。

最終的には実技試験もあり、釣りをするだけでも大変なことなのです。

釣りでルール守れない日本人

ほぼ北海道の釣りしか知らない私でも釣り場に行って、ゴミが捨ててあったり、夜中に駐車場で騒いだり、釣った魚をそのへんに捨てて帰ったり、隣の釣り人と口論になったり、立ち入り禁止のエリアで釣ったり、車をとんでもないところに駐車したり、絶対に不必要だと思える量の魚を根こそぎ釣り上げてキープしたり色々な場面を見て来ました。
また、コロナウィルス拡散防止のため様々な釣り場の駐車場が閉鎖になっていたり、立ち入り禁止処置をされているにもかかわらず、私有地や道路に駐車したり柵を乗り越えて釣り場に行くアングラーも多く、社会問題にもなりました。

ごく一部の人かと思いますが、殆どのアングラーが一度は目にしたこと、あるのではないでしょうか？

↑港の斜路に捌いたブリの頭だけ捨てられてたこともありました

今の日本の釣り。車に例えて簡単に言ってしまうと、

道路があります。

車を持っているのであれば誰でも車を走らせて良いです。

ただ、信号は無視しないなど、みんなが知ってるようなマナーは守ってよ？私有地を走る時はお金を払いましょうね。

時期によっては走れない道もあるし、乗ってる車によっては走れない道もあるけど、その辺は自分で調べて、皆さんの判断で車を走らせて下さい。あまりにもルール守れないと道路走れなくしますからね！
ほなさいなら！

こんな感じです。

大げさに例えましたが、車に例えるとすっごい怖いですよね。

しかし、これが現状なのです。

日本で釣りの国家試験制度は導入可能なのか？

では、日本においてドイツのようなシステムの導入は可能なのでしょうか？

これは日本なりの深い事情が沢山絡んでくると思うのですが、山あり海ありの日本ですから海や山の恵みが豊富なワケで、釣りは日本人が生きるための文化とも言えるため、根本的な根は深いでしょう。
多くの日本人にとって魚を捕まえる行為は遥か昔から当たり前のことなのです。

明確なルールが少ない無い日本の釣りの良いところは、 基本的には子どもからお年寄りまで誰でも簡単にどこでも楽しめるものである と言う最大のメリットがありますね。

おかげでファミリーフィッシングだったり、釣りをしたことない人と気楽に釣りに行けたりすることもできます。

中には川や海の規制だったり、魚種による規制であったり、漁業権など絡んでくるものありますが、日本は比較的緩いルールの中で釣りができている現状です。

これは言い換えると、釣り人の裁量に任されている部分が大きいとも言えるでしょう。

Ａと言う考えの人もいれば、Ｂと言う考えの人もいる。

明確な共通のルールが無いわけですから、さまざまなトラブルが起こるわけですね。

もし、日本で釣りをするために免許制度を取り入れたとすると、まずは国家試験を受けてあなたの釣りに対する知識や技量が確かな物か、そして、釣った魚を適切に処理できるか証明しなさい。となりますが、どうでしょ？

 まともに勉強しないと受かる気が全くしないです（笑） 

しかし、それで良いのです！そうでなければダメなのです！！生き物や自然と対峙すると言うことはそう言うことなのかもしれません。

命あるものと向かい合うのが釣りなのです。そのぐらい責任のあることなのです。

釣った魚を生きた状態でリリースする。キープした場合は確実に処理をする。釣りもしながらその自然環境を壊さないように努力をする。当たり前と言えば当たり前なのですが、それができると証明しなければなりません。

そして、釣りをするために年間ウン万円の漁業免許を取得し、さらに、自分が釣りたいエリアの許可もとらなけれならない。

と、なると、誘われたから普段釣りしないけど、気軽に釣りでもしようか？なんてできるもんじゃない！！

となりますね(^^;

得られるメリット、デメリットは？ 個人的にはこのシステムに大賛成。

それは 招かざる人がいなくなるからです。そして、そんな理解の無い人がいても排除できるシステムがあるからです。

しっかりとした知識と技能を持った人が、そのエリアに準じたルールをわかったうえで、お金と言う対価を払って楽しむと言うのはそこに生きる魚であったり、漁業者であったり、自然だったり、最終的にはそのエリアで一生釣りがしたい自分も守ることかと思います。

北海道のサケ釣りなんか、その時期にしか釣りをしない人が少なくなるだけで、かなり人が精査されるのではないでしょうか。

しかし、得をする人もいれば、損する人もいるのも確かなことかと。

得られるメリット はと言うと
・釣り人の殆どが同じルールを認識して釣りができる
・魚・自然環境を含め保全がしやすい
・報告義務があればどのぐらいどの魚が釣られているか行政が把握できる
・釣り人口が減る分ある程度良い環境で釣りができる
・ルールを守れない釣り人を排除できる
・釣りを通じて得られる財源がある
・漁業関係者との交通整理もしやすい　etc.....

デメリット はと言うと
・釣り人口が減る分、釣具メーカーや遊漁船などの収益が減る可能性大
・誰が試験をして誰がどこ監視するのか？強制力を持たせることができるか？などの問題
・地方自治体の業務圧迫
・得られる収入に対しての労力が膨大になる可能性大
・試験を受ける労力やお金が釣り人の負担となる
・釣りをしてよい河川・海が大幅に限られる可能性がある
・気軽にファミリーフィッシングなどができなくなる
・苦情などの通報が行政に相次ぐ　　etc.....

などなど他にも色々あるかと思います。

細いこと言うと、得られた財源ってのは行政の場合財政で、一度ごっちゃゴチャにされて、年度で再分配って形になると思いますが、得られた収入分をしっかり分配していただければ問題なさそうです。

この辺のルールを明確にするには、誰が、何の為に、どのような根拠に基づいて、どのようなルールを作るか。そして、そのルールができたことにより、どのようになるか？

をしっかり議論する場も必要となってきそうです。

果たして日本でこのシステムが導入される日が来るのか？

この辺はわりと都道府県の裁量に任されている気がしますが、北海道、特にサケ・マス釣りに関しては社会実験も含め導入していただきたいシステムです。