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新潟県が自殺防止に取り組んでいるというニュースが目に留まった。
県の福祉課は多重債務者に関する無料相談会に臨床心理士を配置して、
自殺の危険性の高い多重債務者を対象に精神的ケアに取り組むと発表した。
また薬剤師を軸としたセーフティネットの構築にも着手するなど、
自殺予防対策に全力を挙げるようだ。
県が自殺の危険性の高い人の早期発見につながると期待するのは
地域の薬局にいる薬剤師だ。
精神疾患患者らとの接し方をこれまで以上にきめ細かくすることで、
精神安定剤などの大量服用による自殺を防止しようとしているらしい。
また県は薬剤師を来店客との対話などから自殺の兆候に気づき、
医療機関と連携して自殺を防ぐゲートキーパーとして育成する方針も表明した。
この記事を読んで私は少し違和感を覚えた。
まず多重債務者が臨床心理士に自分が抱えた心の辛さを
「無料」とはいえ相談に行くのだろうか。
私自信も最終的に連帯保証債務を含め2億数千万の多重債務を負ったが、
もし「鬱」の症状が出始めたころ大阪府が
新潟県と同じ臨床心理士の無料相談システムを実施していても
行くことはなっかたと思います。
理由は臨床心理士という精神科医でもない馴染みのない資格の先生に
自分の赤裸々な体験を相談しても
臨床心理士が的確なカウンセリングなど行えるはずはない
という変な確信があるからです。
実際に私も主治医の勧めでクリニック指定の
カウンセリングを受けたことがありますが
会社を倒産させてしまった社長の苦しみ、
数億の借金の重圧、
自己破産にいたるまでの辛さ
など話してはみましたが
私をカウンセリングした臨床心理士は
正直どうアドバイスしたらいいのか戸惑っているのが
すぐ分かりました。
正直時間の無駄だったと後悔しました。
アメリカやヨーロッパのキリスト教文化圏の国なら教会に通い
悩み苦しんだ時にコンフェッション(懺悔)という習慣があります。
アメリカなどはその宗教的文化土壌のうえに
カウンセリングというビジネスが成立しているのです。
我々日本人はそれとは正反対の「恥の文化」を重んじます。
辛い辛いと嘆くならいっそ「切腹」して自害する人生観を美化してしまう文化です。
平成の現代でも12月になれば忠臣蔵が放送され
そこそこの視聴率をとります。
腹を切って自害する覚悟で
討ち入りをした赤穂浪士に共感を覚えてしまうのです。
もう一つ違和感を感じたのは
薬剤師が自殺を防ぐゲートキーパー成りえるのかという疑問です。
向精神薬を処方するのは精神科医または心療内科医です。
「5分心療、大量投薬」で記したように
製薬会社を含めた
ビジネススキームの問題だと私は思ってしまうのですが・・・。
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