相川彰一のＫｅｅｐ　Ｗａｌｋｉｎｇ～歩き続けよう～

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　おはようございます。

　無事に旅行から帰ってきました。

　日本の暑さにびっくりです。　特に、最後に訪れた場所がフランスのモン・サン・ミッシェルで、長袖で快適に過ごせる気温でしたので、その分のギャップが大きかったです。

　イタリア、フランスの２カ国を３日ずつ、合計６日８泊の旅行でしたが、国際線の眠れないエコノミークラスのしんどさを除いてはとても楽しい毎日でした。

　詳しくは、写真を入れて、今後少しずつＵＰしていこうと思います。

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　あと、出発前に書いたブログで「その情報は作られている」のところについての反響が多くありました。　マスコミ関係にも何人かの知り合いもいますし、ＦＸ投資の分野でわたし自身もマネー雑誌から取材を受けたことがあります。　大まかにまとめると、以下のようになります。

　・ニュースなどで出てくるインタビューなどの記事は、インタビュー前からすでに結論や報道内容が決まっていて、それをサポートするための証拠集めとしての取材であることが多い。

　・スポンサー（＝広告主）の意向に逆らった記事を書くことはできない。

　・事実を報道しても、真実を報道することには否定的。

　アメリカを１ヶ月旅行した友だちによると、不況の中にあるアメリカでは広告収入の落ち込みなどからローカル新聞の廃刊が相次いでいて、お金がある大手マスコミの力がますます強くなっているとのことです。　

　本来、日本のメディアはパチンコのＣＭを流すことに否定的でしたが、お金を出してくれる企業が減ったのでそうも言っていられなくなりました。

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　経済記事については、例えばＮＹダウが大きく下がったと報じられていますが、たかだか３０数社のアメリカの大企業の株価の平均です。　

　原油の先物市場といってもテキサス州の小さなマーケットでのやりとりの数字でしかありません。　

　日経が上がった・下がった理由と言っても、それは証券会社のスポークス・マンの言葉を聞いて流しているだけです。　マーケットに関する記事は、スポークス・マンから聞いた話をもっともらしく加工している程度のことと思っていいかもしれません。

　ちなみに、日本では天下り問題でいつも騒がれますが、経済界と財界と政治は分かりやすすぎる程密接につながっています。　

　例えばアメリカの証券会社の会長が財務省のトップであったり、次のＥＵ総裁はゴールドマン・サックスの出身であったりします。　

　金融会社のトップがそのまま政策決定のトップになるのですから、そこから発信される情報には何かしあらの意図があるのは見え見えではないでしょうか？

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　その記事を見て笑う人は誰か？　怒る人は誰か？　儲かる人は誰か？　損する人は誰か？

　なぜ、いま？

　経済ニュースの原則は、それが大事だから記事になるのではありません。

　世の中に大きな影響を与えて、その結果、困る人がたくさん出るだろうと考えらル出来事であれば、重要度は低くてもトップニュースになります。

　日本の国債の問題はヨーロッパでは、ほとんど報道されません。　国債が暴落しても直接の被害者は、それをたくさん持っている日本人だけだからです。

　いまはアメリカの国債のことで騒がれていますが、それも落ち着いたら、いよいよサブ・プライム・ローン発祥の地、ＥＵ経済が抱えている経済爆弾が破裂するかもしれません。

　何より心配なのは、株価の下落が債券の下落へと転化していくことです。

　債券市場が壊れた場合、リーマン･ショック以上に大変なことになるのは明らかです。

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