中国湖北省の武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が見つかったところから始まったCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動は、「COVID-19ワクチン」スキャンダルになっている。この「ワクチン」は遺伝子導入剤であり、これまで使われたことのない新薬。その効果を調べる生体実験が行われているのだ。その生体実験ですでに深刻な副作用が現れ、少なからぬ人が死亡している。今後、人類は生殖能力を喪失する可能性も出てきた。
こうした状況を見て、副作用を調べることで未知の生体メカニズムがわかるかもしれないと考える人もいるようだが、「COVID-19ワクチン」の接種を企画した人びとは最初からそれを目的のひとつにしていた可能性がある。研究者の好奇心を制御することは難しい。
COVID-19騒動はアメリカ国防総省がバラク・オバマ政権の時代に始めた作戦だとサーシャ・ラティポワは主張 している。彼女は情報公開法によって入手した文書を分析、この結論に至ったという。
ロシア軍は2022年2月24日にウクライナを攻撃しはじめ、ドンバス周辺の要塞線に沿って集結していたウクライナ軍を壊滅させ、軍事施設や生物化学兵器の研究開発施設を破壊、その際に機密文書を回収した。
それから間もない3月7日、ロシア軍のイゴール・キリロフ中将はウクライナに生物兵器の研究施設が30カ所あると発表、DTRA（国防脅威削減局）から資金の提供を受け、CBEP（共同生物学的関与プログラム）の下で研究開発は進められたと主張した。これはアメリカのウクライナ大使館が公開していた情報とも符合する。こうした研究の一環としてコロナウイルスが調べられていたとも言われているが、キリロフの発表から間もなく、世界各国は「COVID-19ワクチン」の接種をやめた。日本は例外だ。
その後、 ロシア議会の委員会は文書の分析を進め、昨年4月にはアメリカ国防総省がウクライナで「万能生物兵器」を研究開発していたと発表 している。万能生物兵器とは「核の冬」に匹敵する深刻な被害をもたらすような遺伝子組み換え兵器で、敵兵、つまり人間だけでなく、動物や農作物にダメージを与えることができる生物兵器だという。
こうした病原体を拡散させることによって、ターゲット国を完全に破壊し、民間人、食糧安全保障、環境にも影響を与えることができる。アメリカは昆虫、哺乳類、野鳥を利用して人間を攻撃する病原体の伝播に特別な注意を払っているようだ。
ロシア議会の委員会が言うところの万能生物兵器と似た特徴を持っているのが「レプリコン・ワクチン」にほかならない。それが日本では承認された。承認せざるをえなかったのかもしれない。COVID-19の接種プロジェクトをアメリカの国防総省が作成したとするならば、日本の政治家、官僚、「専門家」、マスコミなどは逆らえないだろう。そうした状況が日本の研究者を刺激している可能性もある。
日本では1933年に軍医学校が東京帝国大学や京都帝国大学の医学部と共同で生物化学兵器の研究開発を開始、正確なデータを得るため、生体実験が組織的に実施されている。犠牲になったのは主に中国人、モンゴル人、ロシア人、朝鮮人。こうした人びとを日本軍は「マルタ」と呼んだ。
生体実験を実施するため、軍の内部に特別な部隊が占領地である中国で編成される。当初は加茂部隊や東郷部隊と呼ばれたが、1941年からは第731部隊と呼ばれている。第731部隊の隊長は1936年から42年、そして45年3月から敗戦までが石井四郎、その間、42年から45年2月までを北野政次が務めた。
1945年8月には関東軍司令官の山田乙三大将の名前で部隊に関連した建物は破壊され、貴重な資料や菌株は運び出された。捕虜の多くは食事に混ぜた青酸カリで毒殺される。事態に気づいて食事をとならなかった捕虜は射殺され、死体は本館の中庭で焼かれ、穴の中に埋められたという。
石井たち第731部隊の幹部は大半が日本へ逃げ帰るが、日本の生物化学兵器に関する情報はアメリカ軍も入手していた。1946年に入ると石井たちアメリカ軍の対諜報部隊CICの尋問を受けることになるが、厳しいものではなく、資料はアメリカ側へ引き渡された。
尋問の過程でGHQ／SCAPの情報部門G2の部長を務めていたチャールズ・ウィロビー少将と石井は親しくなり、隊の幹部たちはアメリカの保護を受けるようになる。日本が提供した資料や研究員はドイツから提供された知識と同じように、アメリカにおける生物化学兵器開発の基盤になった。
1950年6月に朝鮮戦争が勃発、52年2月に朝鮮の外務大臣はアメリカ軍が細菌兵器を使用していると国連に抗議した。アメリカ側は事実無根だと主張したが、1970年代にウィリアム・コルビーCIA長官は議会証言の中で、1952年にアメリカ軍が生物化学兵器を使ったと認めている。
朝鮮戦争が始まると、アメリカ軍は輸血体制を増強しなければならなくなり、「日本ブラッドバンク」が設立されたが、北野政次が顧問に就任するなど、この会社は第731部隊と深い関係がある。後に社名は「ミドリ十字」へ変更され、「薬害エイズ」を引き起こすことになる。現在は田辺三菱製薬の一部だ。
第731部隊を含む日本の生物化学兵器人脈は「伝染病対策」の中枢を形成することになる。その拠点として1947年には国立予防衛生研究所（予研）が創設された。当初は厚生省の所管だったが、1949年には国立になる。1997年には国立感染症研究所（感染研）に改名された。
アメリカでも1930年代から生物化学兵器の研究が始まっている。例えば ロックフェラー財団の「衛生委員会」チームの一員としてプエルトリコのサンフアンにある病院で数カ月間勤務したロックフェラー医学研究所のコーネリアス・ローズなる人物は1931年、プエルトリコの被験者に意図的にガン細胞を人体へ注入し、そのうち13人を死亡させたと言われている 。彼はプエルトリコ人を軽蔑、絶滅を妄想していた。
ローズは第2次世界大戦中にアメリカ陸軍の大佐となって化学兵器部門の医学部長を務め、ユタ州、メリーランド州、パナマに化学兵器研究所を設立、プエルトリコ人に対する秘密実験にも参加。1943年末までに化学兵器関連の新しい医学研究所がマサチューセッツ州のキャンプ・デトリック、ユタ州のダグウェイ実験場、アラバマ州のキャンプ・シベルトに設立された。1944年1月、化学兵器局は生物兵器に関するすべてのプロジェクトを担当することになった。
キャンプ・デトリックは1955年からフォート・デトリックに格上げされるが、ここは今でもアメリカ軍の生物化学兵器開発の中心的な存在である。日本やドイツによる生物化学兵器の研究開発結果は第2次世界大戦後、フォート・デトリックへ運ばれた。
