2026年07月の記事
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物流コストの削減
トラック業界の労働環境と待遇の面で、人手不足が大きな問題になっている。人手不足を補うために外国人を教育してドライバーとして雇用する企業も出ている。物流の長距離で高速道路を利用しているが、高速道路は一般道と違って道路条件が整っているため自動化しやすい。高速道路の沿線にトレーラー物流基地を各所に造って基地ごとを無人トレーラーに運送させる。高速道路限定なら地面に電極を埋めることで非接触給電で走行中に給電も可能。基地にコンテナを持ち込むことで長距離運転はしなくて済んでしまう。国としてさほどコストもかからないで、物流の効率化が図れるのではないか。日本の技術ならすぐにでも可能。
2026.07.31
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AI投資
AI関連企業の株価が上昇し、日経平均株価も上昇していたがこのところ大きく下げに転じた。AI投資は続いているが、投資に対して使用料金で回収できるかが問題となる。使用量を上げれば、半年遅れの中国産のAIでも使用料金が安ければ問題はあっても中国製AIを利用することになる。ハード面において中国はけしてアメリカ以上のものは制作できない。アメリカがどこまでの性能のGPUの提供を許可するかにかかっている。半導体の数量を増やせばいいかというと半導体の性能の向上や技術革新、例えば電気信号から光信号による技術革新でも一気に大きく変わってしまうことも考えられる。先行企業が何社もあっても資金力と技術力の高い企業の数社に限られてしまうでしょう。投資額が大きいだけダメージも大きく大きな負債が残る企業と投資者も発生する。私の場合は、ほとんどAI関連企業の投資はしていないが新規業種の株価の乱高下には十分注意する必要があるのではないでしょうか。
2026.07.30
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アメリカに脅される日本
アメリカは、赤字を削減するためにアメリカとの貿易で黒字国に関税をかけて赤字削減か製造業をアメリカに持って肥やそうとしている。日本は、アメリカの言われるままに従っているがアメリカの国債を多く持っているので売却すればともうのだが、アメリカからのクレームで出来ない。ならアメリカ国債の売却を一定期間はやらないので関税も配慮してとも言わない。債権国が債務国に脅されている状況になっている。なまじアメリカ国債を持っていなかれば、アメリカ国債を購入するから関税も配慮してくれとは言えたかもしれない。日本としては、アメリカの影響を受けないためにもアメリカ国債の保有率を下げる必要がある。アメリカ国債を売却して金の購入に当てれば良いところだが思うようにさせてもらえないのだろう。日本としては、アメリカ国債の満期なものはドルにして追加購入をしなければアメリカ国債の比率は下がる。もし購入の依頼がアメリカからあれば条件をつけるべき。アメリカ国債の売却で受け取ったドルは、GPIFの債権のスイッチング時に利用することで市場からの購入手数料を削減でき年金運用にもプラスになる。GPIFでのアメリカ債権は市場に放出することで日本保有のアメリカ国債の保有率を下げていく。その事で、アメリカの影響力を弱めることにもなるし、アメリカ妖精でアメリカ国債の購入時には武器にもなる。いつまでも債権国が、債務国に大きな顔をさせてはいけない。
2026.07.29
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BYDの日本専用・新型軽EV「RACCO（ラッコ）」の日本発売
電気自動車と言ったらアメリカのテスラ社と中国BYD社だが、BYDが日本向けに軽自動車EVを日本で発売し日本市場に再挑戦しようとしている。RACCO200：航続距離 約200km・RACCO300Pluｓ/300・Premium:航続距離 約320km 両側電動スライドドア標準装備・10.1インチ タッチスクリーンナビ・幼児置き去り検知機能（CPD）などの安全装備・00 Premiumには合皮シートやステアリングヒーター、ハンズフリースライドドアなどを採用 とこれだけを見ていると欲しくもなってしまうが。なにせ中国車だから日本で受け入れられるかどうか。https://www.youtube.com/watch?v=KKxnqt7qbVohttps://www.youtube.com/watch?v=UMt6LRlIHQ4
2026.07.28
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中国災害支援した日本人
中国では、自然災害や人災で多くの人が災害にあっている。中国の災害があまりに多いので日本では一切放送されない。中国に対して他の国から支援することはないし、日本も行っていない。日本も東日本震災時には中国から多くの人員を出そうとしていたが日本政府は断った。中国共産党は、救助の名を借りて原発災害の調査が主目的で救済は二の次だということがわかっていたから。https://www.youtube.com/watch?v=d3o7LXWpewM&t=56s
2026.07.27
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副首都構想について
副首都構想関連法案が成立したが、よくわからない。遷都なら理解いできる。災害時、機能を副首都にすると言うが、副首都に副大臣を置くのか。副首都構想は、インフラを東京以外に新たに整備したいことが主目的だと思われる。災害時だけの問題なら、政治機能だけあれば今すぐにでもできる。交通はヘリで移動で済んでしまう。結局、副首都構想で政治機能の移転よりもインフラ整備が主目的になっている。今回の副首都構想も誤魔化して、インフラ整備による新たな利権を産み出す事なんだろう。
2026.07.26
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トヨタ期間工を辞めるわけ
トヨタ期間工、給料は他の企業と比較してよいのだが。https://www.youtube.com/watch?v=MVDRujt8jG0&t=554s
2026.07.25
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インド経済問題
インドでもAIの影響を受けて問題が起きている。アメリカ外民の受入をおさえるとともにAIの急速な発展で、インドの高学歴な若者の就職が難しくなってきている。日本が、インドの高学歴の人材を受け入れるのだろうか。https://www.youtube.com/watch?v=pNR3tLgmLoE
2026.07.24
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正規の移民が不法移民で稼ぐ
https://www.youtube.com/watch?v=itEQE29MccQhttps://www.youtube.com/shorts/KQpKEBM63CM
2026.07.23
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政治家 官僚 天下り利権
https://www.youtube.com/shorts/DnEyV21-fts
2026.07.22
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エアコンの水冷化
暑い日、エアコンは必須だけれども電気代をおさえたいDIY。https://www.youtube.com/watch?v=tMJ082rGSHA
2026.07.21
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中国で新たな感染拡大の兆し
中国では、各地で自然災害や人災が発生。https://www.youtube.com/watch?v=Lohp3IHj9Us
2026.07.20
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高市自民党を支える企業と騙されてる日本国民
https://www.youtube.com/watch?v=PiR7nQ5xN-I
2026.07.19
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インドネシア経済の衰退
インドネシアが、日本から中国支援に軸足をおいたことで中国の衰退の影響をもろに受けることになる。結局政治家は良い思いをして、そのつけを国民が負うことになるのですね。https://www.youtube.com/watch?v=PPNQKx6GrUo
2026.07.18
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日本と世界を比較して
日本は、国民の資産が大きな差がないことが日本全土が安全で情報格差もない。国民の殆どが日本の高度医療とインフラを利用でき安全な国である。日本こそ世界でも暮らしやすい国ではないでしょうか。この日本を守っていかないと他の国のようになってしまう。そのためにも政治には関心を持っておく必要があるのではないでしょうか。https://www.youtube.com/watch?v=CvNBKPrTBR4
2026.07.17
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日本政府は国民を守ってくれるか
日中関係が悪化する中で、日本人がまた中国で拘束されてしまった。日本政府としては、動きが見られない。本来なら日本人を中国から返してもらうために日本にいる中国共産党員を複数人拘束して交換してでも日本人を守るものである。しかし、台湾で起きた日本人暴行事件についても全く報道しない。自民党は、税金はとっても日本人の生命を守るどころか中国にとって都合の悪いことは配慮して報道もしない。その事で、日本人で中国に行ってしまって拘束されたり働く日本人がまた拘束されるかもしれない。日本企業持っ冷たいものでこれまで何人も社員が拘束されているのに中国投資を止めることもない。日本人は、政府や企業にとって安く見られたものだ。https://www.youtube.com/watch?v=R3jDE7py-Zshttps://news.yahoo.co.jp/articles/640e9c2883aaa9a9b30c3a7caa6e2293d4d6d806
2026.07.16
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日本の高校生
最近は、景気が良くて高校生にとってはどこでも就職できそうだが、高校生のレベルが・・・優しい日本、多文化共生・ハラスメントで行動を制約することで変わる日本人。https://www.youtube.com/watch?v=acYx4DXZhyI
2026.07.15
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トヨタレクサスLM 田原工場ライン
https://www.youtube.com/watch?v=lN1BmaBDFP0
2026.07.14
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G対策
https://www.youtube.com/watch?v=leXFFHlFZjY
2026.07.13
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中国の一帯一路政策の犠牲者
ベネズエラでは、自身によって多くの犠牲者が出てしまったが中国の一帯一路に組み込まれていたことで多くの犠牲者を出してしまった。中国は、ベネズエラの石油からの購入の代わりに経済支援インフラや建築物も中国が支援している。その事によって作られた建物は中国基準で作らてているのでコストを抑えた安全基準を満たしていない建築物であった。大きな地震で仕方なかった部分もあるかもしれないが、中国製の建物でなかったら多くの人の命型スッ買ったのも事実。政治家が、お金に目がくらんで中国と付き合った結果多くの犠牲者を出すことになってしまった。中国は、世界中に経済支援しているのでどこの国であったも中国品質のインフラがあるかもしれない事を考えておかないといけない。建築物の崩壊だけでなく橋の落下だったり。
2026.07.12
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ロシアの現状
ウクライナとロシアの戦いが4年を過ぎても行われているが、情勢は大きく変わっている。ロシアにとっては、クリミアが重しになっている。https://www.youtube.com/watch?v=xueUZDx5pTs&t=1470s
2026.07.11
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インド経済状況
https://www.youtube.com/watch?v=GHlfKqF5xeQ
2026.07.10
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日本株の動き
日本株は、７０００円台を超えたり切ったりの動きでAI関連で半導体関連企業の影響が日本の株価に大きく反映されている。私の場合は、ほとんどAI関連企業はもっていないので、日経平均株価が高い時は持ち株が下がって日経平均株価が安い時はかえって持ち株が上昇する状況になっている。現在の株価がAI関連株かその他の株かで一定の額を株式の中で動いているよう。韓国の場合は、国の中で半導体企業だけ持っているようなもので調子が良い時は大きく上昇し悪くなると大きく下がる状況で日本と違い特定の業種に特化しているので韓国国民全体の活性化よりも一部の人だけが利益を享受することになるので貧富の差の増大と多くの国民の不満も持つことになってしまう。日本の場合は株価上昇から株での利益が消費に向かい経済は日本国民全体にいきわたっていくが、外国人の旅行客が４０００万人と増加の一途なので、物価の上昇の割には中小企業の給料の上昇が遅れるだけ厳しい状況になってしまう。株を持ってリスクをとった人は良かったが、デフレ経済思考から抜けれないで投資していない人にとっては厳しい状況は続くでしょう。
2026.07.09
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自民党復活のためには
自民党、SNS民からしたらすでに終了した政党。自民党は、岸田政権・石破政権で大きく票を落として仕方なく高市首相を生み出して大勝できた。これは、これまでの自民党と大きく変わった違った政策をしてくれると期待してきたからだ。しかし実態は、選挙前には食料品の消費税0％ですらやらないような方向でごねている。ほかの野党も同じで動きが遅い。出来ない理由が、レジの変更に1年かかる？「お前は馬鹿か」と言いたくなってしまう。財務省に権力を握られている自民党議員は、疑問も抱かないで財務省の言いなりになって言ってる。これほど国民を馬鹿にした発言はないしマスコミも反発調査もしない。高市さんの思ったと売りに出来ないのが自民党。高市さんの靖国参拝や竹島問題・移民の受入・再エネ賦課金問題と大きな変化もない。この事に多くの国民が失望しただろう。私は、高市さんでも自民党の利権勢力には叶わないと思っていたが、優しい日本人は高市さんを信じてもう一度自民党に票を投じてしまった。このままで行ったら高市高価も亡くなってしまうだろう。私がもし自民党ならSNS民人気の小野田さんをトップに立たせてもう一度国民を騙してみる。しかし、小野田サンガトップになったところで自民党の利権を壊すことは出来ないので一時的な延命2でしかならないでしょう。もう自民党は、長い長期政権で作り上げた利権から逃れることは誰も出来ない。崩壊でしかないでしょう。国民のことよりも組織の存続を優先した中国共産党と変わらない自民党。長期政権の宿命でしょう。
2026.07.08
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韓国に向かうラオス人
https://www.youtube.com/watch?v=gyjqGiEklkY
2026.07.07
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妊婦の状態
https://www.youtube.com/shorts/Q8kYkjUBgRk
2026.07.06
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中国共産党がにせ情報発信
https://www.youtube.com/watch?v=0XfB_JgP_JM
2026.07.05
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日本の中国企業
日本の中で中国経済権が出来上がっている。日本インフラを利用し、日本の中に小中国を作って拡大させる。日本に寄生して、犯罪を犯すから嫌われ日本が汚染されてしまう。中国人は、無意識に日本人の反感を買う行動を取ってしまう。中国人にとって日本は、刺激のない国に見えてしまう。中国人が、日本の文化を理解しないまま日本で中国の生活を続けるので対立が生まれづ。https://www.youtube.com/watch?v=4KPlhDkxbJI
2026.07.04
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日本とインド
日本は、これまで中国投資を半世紀に渡って行ってきたが、その結果が現在の日中関係。成功どころか日本の安全を脅かす状況になってしまった。高市首相のインド訪問によって、日本とインドの関係が強まる事は良いことではないだろうか。中国の人口は衰退して急速に人口減少になっていくが、インドの場合民主国で成長途中。中国のEV車に対抗してバイオ燃料車の開発と推進を行っていくことで、インドの貧困層に新たな収入源を生むことになる。牛糞・農作物の枯草の処分で捨てていたものを発酵の材料としてお金になる。日本とインドの直接取引で、ドルをかえさないことで手数料の削減と円の経済圏にもつながる。日本の製薬会社とインドの会社との協力関係で、世界市場に大きな影響力も打ち出せる。日本企業もならず者国家の中国よりもインドにシフトすることで、中国共産党の影響力を小さくするとともに共産党の崩壊と中国の４つの国の分断が起きることで、アジアの安全が大きく推進される。日本とインドの関係強化は、世界にとっても好ましいことだと思う。
2026.07.03
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日本の移民政策が貧富の格差を拡大させる
自民党の移民政策は、移民を利用する企業団体・議員・議員親族・移民自身・移民利用の経営者は儲かるけれど多くの一般国民は、移民の負担を負うことになる。この事から自民党を支持している多くの国民は貧困になり富裕層の利益は大きくなってしまう。自民党の多文化共生政策で、日本国民に移民との共生を良いことだと洗脳して移民を受け入れやすい状況にしていく。政治家・マスコミは、移民受け入れの負の部分は報道しない。https://www.youtube.com/watch?v=M3VTyaQdW0s
2026.07.02
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日本の労働条件ベトナム・インドネシア
日本政治の働き方改革が、日本人の労働条件を厳しくしてデフレ経済であまり働かなくても生活ができたことが労働に対する甘えを生んできた。日本の現状制度では、日本国民・移民とともに満足のいく制度になっていない。ともに不幸な制度で、議員の移民受け入れ機関ぐらいが良い思いをしてるのか。自民党の政策は、現実からどれだけ遅れたことをやってるか、そのことで多くの税金が無駄になっている。https://www.youtube.com/watch?v=b8ydoHNLrOg
2026.07.01
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- ブロックチェーン
- 先端技術情報20260806
- (2026-08-07 18:03:00)
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- 【ミニマリズム】iPhoneを「通信専用…
- (2026-06-25 19:00:46)
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- ジャンクパーツ
- 秋原他でのお買い物250111ハーフその…
- (2025-02-15 18:03:22)
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