宗教的拉致・監禁 被害

洗脳工作情報から身を守る方法

北朝鮮じゃありませんけど本人の意思に関係なく、強引に、そして暴力的に、個人の行動の自由を奪って日常生活を制限する行為は明らかな犯罪行為です。これを通称、拉致監禁と呼びます。ところが、この法治国家であるはずの日本では北朝鮮の真似事をするかのごとくに、個人の自由を、いきなり奪ってマンションなどの一室に閉じ込めて監視する以上犯罪行為が今もなお、陰で日常的に行われている恐ろしい事実があります。しかも、その犯罪行為を専門に行う工作部隊みたいなビジネス組織まである。そこから、お金を儲けるプロの監禁会社組織やそこに群がるジャーナリスト、マスコミ記者、さらには弁護士まで居るという恐ろしさ。まさに悪人が徒党を組んでいる。そのほとんどが、反社会的な思想である左翼思想、共産主義思想を持っています。その被害に遭っているのは、世間では反社会的団体だと一方的なレッテルを貼られている家庭連合（旧統一教会）信者です。監禁して思想改造を加えた元信者を原告に仕立てて裁判を起こして、無限のお金を生み出すビジネスモデルになります。でも監禁行為を受けた元信者の証言は本来は裁判に証拠にはならないはずなのに最近、歪んだ司法もダークサイドに落ちた判決を出すこともあるのは困ったチャンです。あまりにも犯罪みえみえの行為なので、洗脳されなかった被害者が起こした裁判で勝訴している例も多数あります。にもかかわらず、拉致監禁ビジネスが、よほど効率的で、儲かるのでしょうか。そして、自分たちの犯罪行為が白日の下にさらされるのが、よほど怖いのでしょうね。この事実を、なかなか日本マスコミは取り上げようとしないのです。そこに加担した新聞社、放送局、出版社、左翼的なジャーナリストたちも一切触れない。でも、彼らにとって残念なことに、その目に余る犯罪行為に対して次々と疑問を呈してネット上で発信する、まともな判断をするジャーナリストや弁護士が現れ始めています。すでに欧米の主要メディアはこの問題を何度も取り上げ、国連からも問題視されて日本政府や自民党、官公庁にも直接意見書が送られているのに、岸田総理をはじめ自民党や役人たちまでが無視しています。よほど、日本政府も都合が悪いのでしょうか？でも、かつてのソ連が崩壊したように、悪事は、永遠に続けられないのです。もはや、彼らの犯罪行為が暴露され、正義の白日の下に引き出されるのは時間の問題です。直接拉致監禁に関わった者はもちろん見て見ぬ振りをした日本政府や官公庁の役人も必ずその報いを受ける日が来ます。尾ひれがついた二次、三次情報ではなく、当事者が発する一次情報に接することが真実の情報に近づき、かつ異常な洗脳工作情報から身を守る方法なのだと強く思う昨今なのでした。---------------------------------------以下魔除けReproduction is prohibited.禁止私自轉載、加工 64天安門事件Prohibida la reproduccion no autorizada.2024.8.18(日) src