足湯でよもやま話(笑)

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自然を破壊するメガソーラー：1

皆様こんにちは。

今日は太陽光発電についてのエントリーです。
今後、何回かに分けてこの問題を取り上げていきたいと思います。

ちなみにうちは採算が取れないため太陽光発電は導入していません。
7月の西日本豪雨災害でも、太陽光パネルを設置した山の斜面が崩れ、大きな被害を出しました。
メガソーラーの災害と言えば古くは鬼怒川の氾濫からですかね・・・？

そして忘れちゃいけないのが、日本でやってる太陽光発電のパネルやメガソーラーの業者はほとんど中国、韓国だということ。しかも倒産は過去最高ペースで推移しています。
特に中国は対アメリカの輸出が減って現在閑古鳥。
さらに言うと、 今の制度では自然破壊しかしない超極悪発電設備なのです。

当初、「自然に優しい再生可能エネルギー」という
うたい文句で導入されたメガソーラー。
普及が進むにつれて、いろいろな問題点が明らかになってきました。

シェアニュースジャパン2018.8.19より ↓

ここまででも「えっ！」と思われた方、いらっしゃると思います。

みなさん、きれいなイメージに騙されたらいけませんよ。
毎月の電気代の明細をよーく見てください。
「再エネ賦課金」という項目があるはずです。
これは、各電力会社が太陽光発電で発電された電気を買い取るときにかかった費用を電気代に上乗せしているものなのですが、この割合は右肩上がりに増え続けています。

僭越ながら　我が家の3年前との電気代比較です。

これからもメガソーラーが増えるごとにこの再エネ賦課金は増えていきます。

誰が決めたって？
民主党の菅直人氏とソフトバンクの孫正義氏ですよ（激怒）。
しかも彼らは、自分たちが決めたこの法律でガンガンお金入ってきてます。
特に孫氏は長者ですね。

ここら辺は、「拙ブログ2017.11.29」で書いていますのでご参照ください。

ついでに国土交通省は、公明党議員の指定席です。
民主党政権から10年、自公連立政権ではずっと公明党議員が国土交通大臣です。
そう、中国漁船団による「小笠原の赤サンゴ壊滅」の時も何もしませんでしたね（怒）。

話を戻します。
日本は毎年、台風がたくさんきますが、
こんな簡易設備の太陽光パネル、
複雑に風向きが変わる台風や竜巻にあおられれば一発アウトです。

こちらのサイトも参照になります
　　　　↓
「知らないとヤバい！太陽光発電が持つ恐ろしい公害色々」

太陽光パネルの寿命は、およそ10年～15年と言われています。
で、こういう災害にあって使えなくなったソーラーパネルの廃棄に
設置業者がやってきて片づけてるのを見たことありますか？

・・・ないでしょう？。
そうなんです、中韓の業者は設置だけして、そのまま廃棄パネルは放置して本国に引き上げる例が後を絶ちません。
それを片付けるのは、前述のように私たちの税金です。
日本の全家庭から1割強の金をとり、知らんぷり。管理もしない。こういう業者は締め出すのが妥当と思います。

今も、伊豆や豊島など、地元の反対を無視して外国の業者が強引に工事に着工する例は後を絶ちません。

日本の自然と、家計を守るためにも、無責任なメガソーラーにはNoを突きつけるべきだと思います。

ちなみに、自分家の電気を賄うための太陽光発電設備はアリだと思いますが、先日の豪雨の時のように屋根まで水が来ることを考えれば、屋根に上る万が一の場合も想定して太陽光パネルをつけない面も用意しておいた方がいいと思います。

＜意見送付先＞★（文字クリックでリンクします）★

・首相官邸（ご意見） 

・電子政府e-gov（内閣府＆内閣官房と関係省庁宛に）
メガソーラーは経済産業省・国土交通省と↑です

 ・自民党（ご意見）（安倍総理大臣） 

 ・日本維新の会（ご意見） 

+++電凸の重要ポイント+++
*意見は短く簡潔に
*１凸につき宛先は１つにする。
*とにかく数を多くすれば重要視される。

【文例】
・外国資本による強引なメガソーラー着工を規制してください。
メガソーラーは豪雨、地震・台風の災害で、何度も甚大な被害を出しています。
しかも再エネ賦課金が上がり続けており、家計を圧迫しております。
日本の一次産業にも大打撃を与えています。
百害あって一利なしのメガソーラーは即刻規制してください。

・メガソーラーの業者に、災害の際やパネルの廃棄についての規制を厳しくしてください。
無責任な業者に私達の血税をつぎこまれたくありません。
国は許可を出す際は最後の現状回復まで責任を持てる業者だけにすべきです。

・移民受け入れに反対です。
国内には生活保護を受けている在日外国人がたくさんいます。
外国人の移民を受け入れる前に、彼らを先に雇用するべきです。

役所は企業と連携して外国人の雇用促進に動いてください。

そして、外国人が拒否した場合は生活保護を打ち切り、即刻強制送還してください。

・外国人労働者を雇用した企業は、最後まで責任を負うべきです。
補助金を出すのは、日本人への技術継承や日本の若者を育てている企業、また氷河期で社歴のないまま高齢化した日本人を中途採用した企業にするべきです。
外国人を雇用する場合は、日本語教育や文化などを企業が責任をもって教えるよう義務付けてください。

・外国人の生活保護、福祉の受給に反対です

日本人が長年おさめてきた掛け金や税金を外国人が食い荒らしています

中には治療目的で、偽造の証明書で留学生の身分となり来日する外国人もいるようです。

生活保護や医療保険は日本人のためのセーフティネットです。

外国人の証明書はすべて顔写真付きに変更し、

違反の場合の罰則を厳しくし、被害金額は弁済義務を負わせてください。

また入国の際には自費で保険加入を義務づけ、入国条件を厳しくしてください

・外国資本の土地取得に反対です
日本の国土が次々と外国資本に買われていることを危惧しています。
自衛隊の基地周辺や水源地などは、買収できなくするような法整備をしてください。
また国土保全のため、外国人に一旦買収された土地であっても、
国が強制的に取り消しできるようにしてください

・外国人参政権に反対です
地方条例で外国籍の住民も地方参政権があるような自治体が全国にありますが
過疎化、高齢化で外国人の政治参加をさせれば、そこに治外法権の外国人の国ができてしまいます。
外国人に参政権を与えないでください。
帰化人についても帰化３世までは参政権を付与するべきではないと思います。

また、身の危険を感じたときに現場の判断で攻撃をできるよう法改正すべきです。

・NHKの解体民営化と電波オークションをしてください。
フェイクニュースを流し、訂正もしないNHKは公共放送として不適格です。
1日も早いNHKの解体民営化とスクランブル化、そして欧米に倣って電波オークションの実施を希望します。

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