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2025.05.20
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カテゴリ: 仰天韓国
「1980年代生まれの親が問題?」…小学生の憂鬱・不安感が上昇=韓国

2025/05/20 11:31 WOWKOREA

ソウルの小学生の憂鬱(ゆううつ)・不安感が高まっていることがわかった。

ユーチューブやSNSの利用増加、1980年代生まれの親の過保護などが複合的に影響を与えたとの分析だ。

19日ソウル市教育庁教育研究情報院の「ソウル学生縦断研究2020・3次年度結果分析報告書」によると、ソウルの小学生の憂鬱感(3点満点)は1次調査を開始した2021年の0.51点から2022年は0.66点、2023年は0.73点と毎年上昇した。

縦断研究にはソウル市にある小学校113校、中学校98校、高校99校が参加した。小学生の研究は2021年に小学4年生だった児童を3年間追跡した。

研究で小学生の不安(1点満点)のうち「過度な心配」は2021年の0.44点から2022年は0.54点、2023年には0.58点に上昇した。

同期間、「敏感」は0.41点→0.47点→0.49点、「否定的情緒」は0.17点→0.24点→0.26点とどちらも上昇した。

報告書は小学生の憂鬱・不安などの否定的な感情が増加した理由として、△学業および交友関係のストレス、△スマートフォンおよびSNS利用時間の増加、△新型コロナウイルスがもたらした孤立感と経済的困窮、△睡眠時間の減少などを挙げた。

研究院は、「学生はインスタグラムやフェイスブックなどのSNSやユーチューブを通じ間接的に他人の生活を経験し、その人たちと疎通している」とし、「他人の華やかな生活と比較して相対的な剥奪間を感じたり、刺激的な映像や話が影響を与えることもある」と分析した。

研究に参加したある諮問委員は、小学生の親世代である「80年代生まれの保護者」の養育態度も学生の否定的な感情の増加に影響を与えたと分析した。

この委員は、「小さな挫折と不安に対し過度に情緒的に保護され支援される児童の場合、むしろ不安の水準が高く、小さな困難にも大きく挫折するようになる」と説明した。
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「△学業および交友関係のストレス、△スマートフォンおよびSNS利用時間の増加、△新型コロナウイルスがもたらした孤立感と経済的困窮、△睡眠時間の減少」

「小学生の親世代である「80年代生まれの保護者」の養育態度も学生の否定的な感情の増加に影響を与えた」

「小さな挫折と不安に対し過度に情緒的に保護され支援される児童の場合、むしろ不安の水準が高く、小さな困難にも大きく挫折するようになる」

・・・今度は小学生の火病か?、オレもなかなかわからないのは、韓国の「ディープフェイク」が10代の人間が多くやってることと言ってきた、韓国では若年者に対する反日教育で、まだ社会を知らない人間に、社会や人間に対する不信感を植え付けて、若年者の精神、脳に損傷を与えるというトンデモをやって、結果、国民一同、精神疾患を抱える政策を代々の政権はやって来た、国家が国民に精神疾患を与えながら、その結果を示されて「こりゃたいへん」と驚いてみせるのもどうかと思う、だから「ディープフェイク」が若年者が主体というのも、むしろ社会がどーたらということでなく、むしろ親や教師という狭い範囲での人間関係に問題があるのではないか?、としか思えない、
・・・日本でもよく言われるのは韓国の「被害者ビジネス」だ、韓国メディアは連日、問題は違っても共通点があって「やられた、やられた」「こんなに傷が」「あいつが悪い」「オレは犠牲者」という「定番」がある、先日も「自分の低身長は親のせい」という韓国人が出ていたが、「自身はいつも被害者」というのが韓国人特有の社会観、「自分は周囲から虐げられてる」「周囲の人間は自分を攻撃する」という疑心暗鬼が韓国人特有の心理にあることは以前から言ってる、韓国では「被害者イチバン」という世界観が優先している、それは反面、自身の無能、無力を規定してしまっている、自身を被害者に限定するのは自身の無能、無力を言うことに他ならない、普通、教師や親などオトナは若年者には「努力すれば報われる」と励ますのが当然だ、それを「何をやってもお前は被害者」と言われて希望など持てないだろう、それは結局、若年者に絶望感を植えつけるとしか思えない、決して「健康な精神」を持たせない、
・・・ただね、韓国人は成人に限るのかわからんが、「自我肥大」ってのがあることも言ってきた、韓国人特有の被害感情が強い他にというか逆に「韓国イチバン」「世界に冠たる韓国人」という外から見ると、いったい何を根拠に「韓国人は世界最高」というプライドを持てるのか、奇妙な「自我肥大感」、ただそれも政権や韓国メディアでは数字を都合よく取り出して「韓国イチバン」をぶちあげる、、それも巷間よく言われる韓国の「被害者イチバン」の感情のウラガエシで自我肥大にたどり着く、そこに朝鮮時代以来の「華夷秩序」「階層」「序列」での意味不明の自我肥大、韓国人は常に「自分はあいつよりえらいか、偉くないか」が心理の大部分を占めている、その結果で火病になったり尊大になったりするのか?、



・・・再掲、

「韓国人の54.9%は慢性的な鬱憤を抱えている」 公平性に対する信頼度と相関 ソウル大研究チーム

「世の中は不公平」69.5%

 韓国人の半分以上は「長期的鬱憤(うっぷん)状態」だというアンケート結果が発表された。3人に1人はうつ状態だったが、30代や低所得層であるほど鬱憤を多く抱えていることが分かった。また、70%は「世の中は不公平だ」と回答したが、公平性に対する信頼度が低いほど鬱憤の程度が高かった。

 これは、ソウル大学保健大学院研究チームが7日に発表した「メンタルヘルス増進と危機に備えるための調査」で分かったものだ。アンケート調査企業のK statリサーチを通じ、先月15-21日、全国満18歳以上の男女1500人を対象に調査した。

 鬱憤の程度の測定は「1年間ストレスをひどく受けたこと」など19問の質問に対し、「0点(全くなかった)」から「4点(たくさんあった)」までで回答してもらった。その結果、「中程度の鬱憤」(1.6-2.5点)が42.1%、「深刻な鬱憤」(2.5点以上)が12.8%だった。この二つを合わせると54.9%で、韓国人の半分以上が慢性的な鬱憤を抱えていることが分かった。昨年の調査では「中程度の鬱憤」が39.9%、「深刻な鬱憤」が9.3%で、合計49.2%だったので、この1年間で5.7ポイント上がったことになる。ただし、新型コロナウイルス感染症が大流行した2021年(「中程度の鬱憤」44.3%、「深刻な鬱憤」13.9%)よりはやや低かった。

 全般的なメンタルヘルスの程度を問う項目について、回答者の48.1%は「良くない」と回答した。「普通」は40.5%で、「良い」は11.4%にとどまった。「良くない」と答えた人々が挙げた原因で最も多かったのは「競争と成果を強調する社会のムード(37.0%)」だった。次いで多かったのは「他人・集団の視線や判断が基準となる社会のムード(22.3%)」だった。「政治・社会・経済の変動、大型災害などで個人のメンタルヘルスに問題や障害が生じる可能性がある」ことには91.1%が「そう思う」と答えた。

 そうした一方で、「公平さ」については否定的な認識が強かった。「基本的に世の中は公平だと思う」という質問項目に対し、「そう思わない」という回答は69.5%だった。政治・社会などの事案別に鬱憤の程度を測定した結果、「立法府・司法府・行政府の不正や誤りの隠蔽(いんぺい)」に鬱憤を感じたという回答が85.5%で最も高かった。次いで「政治・政党の不道徳と腐敗」は85.2%、「安全管理不良による医療・環境・社会の惨事」は85.1%だった。

 回答者の 47.1% は「過去 1 年間に健康に影響を与えるほどの深刻なストレスがあった」ことも分かった。「40代」(55.4%)、「30代」(51.7%)と、「月収200万ウォン(約20万円)未満」の人(53.8%)が特にストレスに対して弱かった。ストレスを引き起こす原因(複数回答)は「個人・家族の健康状態の変化」(42.5%)、「経済レベルの変化」(39.5%)という回答が比較的多かった。

 また、回答者の27.3%は「これまでの役割や責任を担うのが難しいほどのメンタルヘルスの危機があった」と回答した。このように回答した人のうち51.3%は「自殺を考えた」と、13.0%は「実際に試みた」と答えた。だが、「メンタルヘルスの危機があった」という人のうち、60.6%は「助けを求めなかった」と回答した。その理由は「他人の視線やレッテルを貼られることに対する恐怖」(56.2%)のためだった。

 調査対象者全体に「ストレスがあるときの対処法」を複数回答で答えてもらったところ、「家族や友人に打ち明けて助けを求める」という回答が39.2%で最も多かった。その一方で、「一人で我慢して何もしない」という回答も38.1%だった。

 調査を総括したユ・ミョンスン教授は「社会の安全・安定性を高く維持し、社会的信頼を堅固にすることが個人と集団のメンタルヘルスのための道だ。医療的努力はもちろん、社会的次元でメンタルヘルス水準を高めようとする努力が必要だ」と語った。

オ・ギョンムク記者

朝鮮日報/記事入力 : 2025/05/13 11:25



韓国民の過半数「世の中は公正じゃない」…長期的な「鬱憤」状態=韓国

2025/05/08 08:08 WOWKOREA      

「韓国民の半数以上は、長期的な鬱憤(うっぷん)状態にある」という調査結果が公開された。

ソウル大学保健大学院の “健康災難統合対応のための教育研究団”は、世論調査企業“ケイスタットリサーチ”を通じて先月15~21日、満18歳以上の成人男女1500人を対象に実施した「精神健康増進に関する調査」の結果を7日公開した。

この調査の結果、社会構成員の全般的な精神健康レベルを問う項目に、回答者たちの48.1%は「よくない」と答えた。

つづいて「普通」は40.5%、「よい」は11.4%であった。

研究陣が主要鑑定と情緒状態を測定した結果、回答者の12.8%には「高いレベルの深刻な鬱憤」があり、彼らを含めた54.9%は鬱憤の苦痛が続いている「長期的な鬱憤状態」であった。

また、“基本的に世の中は公正だと思う”という項目に対し「同意しない」という回答は69.5%であった。ただ回答者個人に関する質問においては、58.0%が「私はおおよそ公正な待遇を受けている」と答えた。

調査を総括したユ・ミョンスン教授は、鬱憤と公正性の関係などについて「社会の安全・安定性を高く維持し(社会的な)信頼を強固にすることが、個人と集団の精神的健康のための道だ」と語った。

Copyrights(C) Herald wowkorea.jp 96






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最終更新日  2025.05.20 15:36:00


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