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農・食・健は政治・経済問題

石沢文規氏は、札幌の「食べ処・身土不二」のオーナーです。同氏が最近、発表しました「外国に食物を支配されて日本は滅ぶ」というレポートから前書きの部分を引用して、下記に紹介させていただきます。アメリカの刑務所、非行少年収容所などでの調査研究で、犯罪に食物がかかわっていることを実証したのは、アメリカの犯罪研究学者A・G・シャウスである。食物を変えると、刑務所の服役囚・非行未成年者収容所の少年少女らの言行が変わるという。シャウスの調査・研究を要約すると、精製・精白・加工食物には「犯罪誘発性」があること、そして未精製・未精白・未加工食物には、「反社会的行為（その最たるものは犯罪）を矯正する作用があると、いうことになる。食物のもつ大きな社会的影響力について、シャウスはその著「栄養と犯罪行動」（大沢博訳・ブレーン出版）で「もし、犯罪者という少数集団が、栄養素の濃い未加工食品の食事でよくなるというならば、何百万というもっともっと大きな社会にとって、どういう意味をもつことになるであろうか」（９９ページ）と語る。シャウスのいう「栄養素の濃い未加工食品」とは、未精製・未精白の食物のことである。白米ではなく玄米、白パンではなく全粒粉パン、白砂糖ではなく黒砂糖など…である。ちなみにアメリカ合衆国政府による、アメリカ国民対象の「食物ガイドライン」では、未精白穀物（全粒穀物）を重要視している。米でいえば、玄米食を推奨している。白米・白パン・加工食品をやめて、玄米・全粒粉パンとその他の未加工食品を私たちが食べるようになったら、社会が一変する可能性がある。これは、人間革命であり、社会革命である。いかなる食物を食べるか、いかなる食物を食べないか、食物の選択が、個人と社会に深甚な影響を与える。人々の意識が変れば、社会が変わる。食事のありかたが、社会を変える素因となる。ここに「社会的存在としての食物」の意義がある。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　引用以上石沢文規氏と私とのセミナーが下記の要領にて開催されます。日　時：６月１１日、１８時３０分から、２０時３０分まで。場　所：札幌の「食べ処・身土不二」テーマ：農食健プラス原発会　費：５００円（問合せ先）札幌「食べ処・身土不二」電話０１１（７４７）８９８６尚、このセミナーは、Ustream・インターネット放送でライブ放送されますので下記からご笑覧ください。「農食健は政治経済問題」という番組です。 http://www.ustream.tv/channel/%E8%BE%B2%E9%A3%9F%E5%81%A5%E3%81%AF%E6%94%BF%E6%B2%BB%E7%B5%8C%E6%B8%88%E5%95%8F%E9%A1%8C 　

アメリカよ！覚醒し独立せよ！

「戦争」は国際的紛争解決のための最終手段として認められた「外交」です。ただし、最終手段ですから、条件があります。ひとつは、自国、または軍事同盟を結んだ同盟国が武力攻撃を受けた場合。もう一つは、国連の安保理で「武力行使」が決議された場合。ですから、ＵＳＡ（アメリカ合衆国）がイラクに「武力行使」「武力攻撃」する条件、「戦争」を仕掛けるする条件は、全く無なかったのです。つまり、ＵＳＡのイラクへの攻撃は「戦争」ではなく、「不法な武力行使」すなわち「国家テロ」です。ＵＳＡがイラクを攻撃したときの大義名分は「イラクが大量破壊兵器を持っているから」でした。これは矛盾する話です。ＵＳＡこそ「世界最大の大量破壊兵器所有国」です。すなわち、ＵＳＡ国内で石を投げると、大量破壊兵器に中る状態です。自国は「大量に持ち続ける」が、他国は「持つことさえ許さない」とは、全く理不尽な理屈です。国際的に愚かな主張を繰り返すＵＳＡに対し、愚衆が騙されるのは、ある程度、許されます。しかし、マスコミまでがＵＳＡに迎合して「イラク戦争」と書き立てるのは容認できません。ここで顕著になるのが、ＵＳＡを実効支配している国際金融資本が、日本を含めた世界中のマスコミをも支配しているという事実です。（当ブログ「ファイナンス・金融の実態」を参照下さい）今日、「ＵＳＡの大義名分」も真っ赤な嘘であったことを、ＵＳＡでさえ認めています。イラク国民の「怒り」を理解していただけるでしょうか。イラク国民は、当時、フセイン大統領という安定した政権下で、平和に安全に、そして豊かな生活を享受していました。そこへ、超ならず者国家・ＵＳＡが言い掛かりを付け「国家テロ」攻撃をしてきたのです。イスラム教徒でなくても、日本国民でさえ「ＵＳＡに反発し、非難の声を浴びせ、抵抗」するのは当然のことです。しかし、残念ながら、ＵＳＡを実効支配している輩のほうが、１枚ではなく、５枚位、「役者」が上です。つまり、フセインの政権を「独裁政権（は民主的ではなく悪政だという洗脳をして上で）と決め付け」てＵＳＡに「国家テロ」を実行させ、自分の傀儡政権を打ち立て、潜在していた宗派争いに火を付け、油を注ぎ、内乱状態に陥れて、商売しています。イラクの混乱が続けば続くほど、イラクだけではなく、ＵＳＡも疲弊します。イラク国民は、無政府状態の内乱下で治安は最悪で、自由な生活は全くありません。自分以外の人間は「敵」と見做さなければ、生きていけない状態です。喜ぶのは、第２次大戦後、ＵＳＡの大統領となったアイゼンハワーが退任のときに言った「産軍共同体」という「死の商人」です。紛争・内乱・ＵＳＡ軍の駐留の長期化が続けば、続くほど「輩」は「利益」「暴利」を貪ることができます。まさに輩は「ＵＳＡという仮面を付けた」商人です。ＵＳＡに寄生虫のごとく寄生する商人に「国益」はありません。「仮面に過ぎない」ＵＳＡ国民に多くの犠牲が出ようが、ＵＳＡの国益に反しようが、自分さえ儲かれば、それでいいのです。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　☆北海道新聞１月２５日夕刊によりますと、ＵＳＡ上院外交委員会は１月２４日「イラク駐留米軍を２万人以上増派するブッシュ大統領の政策」に、反対する決議案を可決しました、その理由は「増派によってイラクに深入りすることは、ＵＳＡの国益に反する」とし、更に「これは戦略ではなく、国民の命を使ったピンポンゲームだ」と厳しい評価です。更に、同新聞１月２６日夕刊では、イラク派遣を拒否した最初の将校・アーレン・ワタダ中尉の軍事法廷が２月５日に開催される、同中尉は、日系２世の父と中国系４世の母の間に生まれたハワイ州出身の２８歳、イラク派遣を命令されて「イラク問題」について、６ヶ月間、調査研究してみた結論が、「アメリカの価値観、自由と民主主義、それを実現していくことが、自分達の仕事だと考えていた。イラクも、そのような戦争とだと思っていたが、間違っていた。この戦争は、憲法にも、国連憲章にも、その他、あらゆる法規に照らして違法な戦争。政府は嘘をついている」そして「軍人の最大の任務は、憲法を守ること。憲法違反の命令に従わないことは軍人の義務」と言い切っています、これらの自分の意見を外部に表明したことも「将校として不適切な行動」として、合計、6つの罪状で起訴されています。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　☆少なくとも、１９１３年にＦＲＢが設立されて以来、ＵＳＡ政府は、ＦＲＢの株主である「輩」の傀儡政権です。ブッシュを始めとする、ＵＳＡの指導者は、ＵＳＡ国・ＵＳＡ国民に対してではなく、「輩」に忠誠を誓っています。ＵＳＡに、自由・デモクラシー（民主主義）など存在しません。あるのは、輩から与えられた「幻想」つまり「奴隷としての自由」だけです。つまり、任期が残り少なくなった「ブッシュ」を批判することは「自由」で許されるが、「輩」の存在を知らしめ、告発することは許されないということです。このようなＵＳＡに従属しているのが、我が日本です。実際は、日本が従属しているのは「ＵＳＡ」ではなく、「輩」です。つまり、日本は二重に従属していることになります。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　☆日本もそうですが、一番心配なのはイラク国民です。マスコミも、輩の手先ですからこれらの事実は伝えませんが、イラクには、この情勢を冷静に判断している「賢人」がいるはずです。イスラム教は、争いを奨励するものではありません。しかし、残念ながら、多くのイラク国民は「資本の論理」に蹂躙されているように見受けます。ここは「賢人」を信頼し、内乱を乗り越え、国内統一を果たし、果敢に「資本の論理」に立ち向かうべきです。これこそ「イスラムの教え」だと確信しています。勿論、ＵＳＡ国民・日本人も「ワタダ中尉」のように、自ら研究して、事実に覚醒しなければなりません。そして、ＵＳＡは傀儡政権を脱して、国として独立して欲しい。そうすることにより、日本も二重の従属から脱出し「真の独立国」となるでしょう。

「利口な生き物たち」

「国家とは、抽象概念が作りだした記号のひとつにすぎない。つかみどころのない形而上のその国家を、戦争の真犯人呼ばわりしてどうする。世間にはもっと、利口な生き物たちがいる。彼らは国家と呼ばれる架空空間を隠れ蓑に、その架空国家と国民の頭の中にある微妙な隙間を巧みに利用し、戦争を勃発させる。私益を国益だと人々に思い込ませることに長けたその生き物こそが、戦争の真犯人なのだ」これは私が昨日（９月２日）に読破した高橋五郎著「スパイ・べラスコが見た広島原爆の正体」学習研究社２００６年７月刊の「あとがき」から引用したべラスコの口癖です。同書の記述の順序に従い、べラスコの言葉を下記に引用してみます。「スパイが入手した情報に、客観的事実を求めるのはナンセンスだ。自分の発言は自分自身が保証したのだから、他人から保証を求められる筋合いのものではない。世間でまことしやかに使われている、客観的事実などという言葉ほど当てにならぬものはない」「秘密諜報機関は歴史を変えることはあっても、歴史学者に影響を与えることは皆無だ。学者の作る歴史書や指導者が語る回顧録の中にスパイの顔は見えず、その存在はとるに足らぬもの、忌み嫌うものとして無視されてしまう。諜報員らの恩恵に浴した政治家や外交官ならびに将軍たちが過去を語るとき、最後までかつて世話になったスパイを隠してしまうのである」「和平は戦争の一時的中断にすぎない」「生まれ変わってもまたスパイになる」「そういうことだ。実際のところ、アメリカの原爆は未完成だったのだ。それで、ドイツ軍の原爆を使って日本に投下したのだ」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　引用終了著者は同書で、「利口な生き物たち」のスパイであったべラスコが著者に語ったものを検証し、それを「裏付け」しています。私が読み終わって感じたのは、「利口な生き物たち」の「内部告発」をしたべラスコの証言を「客観的事実」にしていただいた著者の偉業に感謝することです。さて、９月２日こそ「終戦記念日」です。１９４５年９月２日、日本国は連合国とは、アメリカ合衆国（ＵＳＡ）戦艦・ミズーリ号で降伏文書の交換を行い「終戦」となりました。このミズーリ号に掲げられたＵＳＡ国旗は、ペリーの黒船にあった国旗でした。８月１５日は、日本が連合国からの「和平」提案を受け入れることを連合国に連絡したことを日本国民に「天皇の声」で伝えた日に過ぎません。「降伏文書の交換」も国際法上は「休戦条約」に過ぎません。国際法上の「終戦」「和平」は、１９５１年９月の「サンフランシスコ講和条約・対日平和条約」の締結です。「戦争の一時的中断にすぎない」という「和平」への道程は、このように長い期間を要します。その「長い期間」日本は、ＵＳＡの占領下にありました。国際法は「占領下にある国の基本的な法律を変えてはいけない」とありますが、日本は、最も基本的な法律である「大日本帝国憲法」を「改正」させられ、この国際法違反の「日本国憲法」を押し付けられてしまいました。更には、国際法上、「対日平和条約の締結」で占領は終了しなければなりません。事実、一旦「占領軍」は退去しましたが、日本は「対日平和条約の締結」と引き換えに「日米安保条約」を締結させられ、沖縄を始めとする基地に「占領軍」が転属・配置されました。この「日米安保条約」は、ＵＳＡが日本を防衛するものではなく、日本国にあるＵＳＡ大使館やＵＳＡ基地、及び、その周辺を防衛するための「条約」です。同条約は難しい法律用語の羅列で成り立っていますが、日本にとっては「ＵＳＡに、日本の領土内にＵＳＡ軍の基地を提供する」としか記述されていないシロモノです。つまり「ＵＳＡは、他の国から日本への攻撃があった場合、日本を防衛する」というのは、日本人の勝手な、「洗脳された」解釈であり、単なる「幻想」に過ぎません。感情論としても、ＵＳＡが「黄色いサルのために、自分の血を流す」ことは有りえません。このように「和平は戦争の一時的中断にすぎない」のです。更に言いますと「戦争」は「黒船」から開始されたのではなく、「利口な生き物たち」が「派兵」したザビエルが来航した（以後よろしく）１５４９年から始まっていたのです。信長・秀吉・家康の「キリシタン」禁止の処置も「戦争の一時的中断にすぎな」かったのです。私が生きている現在も「戦争の一時的中断にすぎない」のです。日本国は現在も、「利口な生き物たち」の占領下にあります。その日本国で、９月２日、内閣総理大臣・福田康夫は辞任を表明しました。「利口な生き物たち」から「派遣」された「普通の子」康夫の「賞味期限」が一年足らずであり、同じようにように「普通の子」安倍ちゃんのそれが一年少しであり、純一郎の場合は「最も都合の良い子」であったため、約５年５ヶ月も続いたに過ぎません。このような傾向は日本だけではなく、世界的に「政治家」は絶滅種になってしまいました。さて、昔、テレビの欽ちゃん番組で「良い子、普通の子、悪い子」が流行りました。今、日本に求められているのは、「利口な生き物たち」にとって「都合の悪い子」です。これこそ「政治家」ではあります。年内にもあると予想される衆議院選挙では、一人でも多くの「政治家」が出現してくることを祈念いたします。

食生活指針「ガン予防１５ヶ条」

１９８２年、アメリカ科学アカデミーは「がん予防と食生活」第一次レポートを発表し、１０年後には第二次レポートを公表しました。次に「ガン勝利者２５人の証言」今村光一著から引用します。１９８５年アメリカ議会で、当時のアメリカ国立ガン研究所(ＮＣＩ)のデビィタ所長は、こんな証言をしている。「抗がん剤でがんが治せないことは最近はっきりわかった。分子生物学的に見ても、それが理論的に立証してしまったのだ」と、アメリカ議会で証言しました。（中略）この問題は１９８８年の日本癌学会でも大問題として、特別にシンポジゥムを組んで論じられた。興味のあるか人はこの学会の要録を読むといい。このシンポジゥムは抗がん剤耐性（つまりガン細胞が抗がん剤に抵抗してしまうこと）をテーマにしたもので下山正徳氏（国立がんセンター）の司会の言葉にこうある。「抗がん剤を用いたガンの臨床において、始めは抗がん剤がよく効き、ガンが退縮するが、やがて効かなくなりガンが増悪・再発することはよく認められる…」（日本癌学会「学会要録」より）。　　　　引用終了更に１９８８年ＮＣＩリポートで、「抗がん剤は、ガンを何倍にも増やす増がん剤」であると断定しています。１９９１年に出版された「自然な療法のほうががんを治す」今村光一編訳　徳間書店刊　に次のような記述があります。ＮＣＩがアメリカ議会技術評価局（ＯＴＡ）からの照会に対して、「現在、科学的に証明されたガン治療は存在しない」と公式文書で回答しています。つまり、ガンに対する現代の正統的・合法的治療である「手術療法」「放射線療法」「抗がん剤治療」は科学的に証明されていない…「西洋医学では、ガンは治すことができない」との敗北宣言ではあります。これゆえ、西洋医学にとって「ガン」は治すことが出来ない難病であり、「風邪」も治すことが出来ない難病であります。風邪の場合「外出を控えて、暖かくして２．３日、養生していますと、自然に治る」という認識が一般的にあります。しかし「ご多用な日本人」は、２．３日の辛抱が出来ないで病院へ行き、風邪の症状を一時的に抑えて貰うこととなります。風邪は根治されていませんから、近いうちに再度、風邪をひきます。これも「転移？」です。悪循環であり、「麻薬中毒？」に陥ります。ガンも原則として「外出を控えて、暖かくして２．３日、養生していますと、自然に治る」位の気持ちになることが重要です。１９９７年９月、食生活指針「ガン予防１５ヶ条」が「世界がん研究基金」（ロンドン）と「アメリカ研究財団」（ワシントン）とが共同で発表しました。これは前述の「がん予防と食生活」第一次・第二次レポートを３年に亘って精査し、日本からも２名の専門家が参加するなど、世界的に著名な科学者からも意見を採り入れて、まとめられました。がん予防１５ヶ条1.植物性食品を基本とし、多用な食物を食べる。特に、玄米や玄麦を未精白で食べる。2.正常体重の維持3.運動の継続4.四季を通じ、野菜・果実を豊富に5.多種類の穀物・豆・根菜類を6.アルコールの飲用は勧められない7.赤身の肉は少なめに8.総脂肪や油は抑える9.食塩・塩蔵物を抑えて10.食品の貯蔵はしっかり11.保存は低温で12.食品添加物や農薬残留に注意13.黒こげの食品は食べない14.栄養補助剤に頼らない15.タバコは吸わないこの生活指針は、ガンだけではなく、その他の生活習慣病（心臓病・脳卒中・高血圧・糖尿病）の予防にも有効と述べています。更に、この生活指針に基づいて疫学調査を行い「ガンの部位別予防率の予測値」を次のように明示しています。部位別ガン予防率大腸がん　　　　　　　６６～７５％胃がん　　　　　　　　６６～７５％食道がん　　　　　　　５０～７５％肝臓ガン　　　　　　　３３～６６％口腔・咽頭がん　　　　３３～５０％乳がん　　　　　　　　３３～５０％肺がん　　　　　　　　２０～３３％この予測値を単純に平均しますと、がんの５０％は食事で予防できることになります。ここで「食事」だけではなく「食生活」にまで拡大して、「良く噛む」「少食」などを加えていきますと、予防率は更に大きくなること間違いありません。　更には、「心」「ストレス」を加えますと、１００％近く「病氣」、「氣の病」を予防することが出来ます。つまり「適正な食生活」と「明るく前向きの心」とがありますと、自然治癒力が高まって、罹病することがなくなるということです。これからは「二人に一人がガンが原因で死んで行きます」。正確に言いますと「死んでいくかたの二人に一人がガン治療で殺されていきます」。再度、言います。「適正な食生活」と「明るく前向きの心」とで自然治癒力を高めて、健全な心身を維持して、嬉しい、楽しい人生を過ごしましょう。　

「がんの陰謀」

国際自然医学会発行の月刊誌「自然医学」の２００３年１０月号に「癌の陰謀」という記事が掲載されていますので紹介します（筆者：太田龍氏）。自然医学的治療運動の推進者であるマシアス・ラース医学博士は、製薬業界の真相を次のように定義します。（1）製薬業界の目的は、化学的薬剤の売上を伸ばし、またそのために、新しい病気を発見することである。（2）かくして製薬業界は病気を治療することにいかなる関心も持たない。症状を緩和するだけであって、治癒ではない。（3）もしも、病気を完治させる治療法が発見されたときは。製薬業界は全力を挙げて、それを葬り去るべく努力する。（4）製薬産業の経済的利益を守り、それを拡大するために、心臓病、高血圧、糖尿病、癌などを根治する療法は決して研究されることなく、むしろ、伝染病のように、それらの病気は全世界に広がって行く。日本も同じ状況で、この製薬業界を頂点に、厚生労働省と医学界との「官産医共同体」が確立され、それぞれが癒着して、国民の弱みに付け込み、患者を「食い物」にして暴利を貪っています。まさしく、これは「陰謀」です。この根源的構造は、地球上には絶えず「戦争・テロ」が発生しなければならない状況と基を一つにしています。「産軍共同体」の言葉通りで、武器・弾薬などは、消費されなければ、継続して供給できません。同共同体にとって「戦争・テロ」が無くなってしまっては困るのです。つまり、最大の消費は「戦争・テロ」ですから、紛争の種まきを絶えず実行する「販売促進戦略」が展開されます。結果、まさしく「伝染病にように、戦争・テロは全世界に広がって行く」のです。さて、アメリカ医師会は、１９９７年の一年間に、西洋医学の一般家庭医に受診した患者数は、延べ３億８千６百万人、自然医学的療法を受診した患者は、延べ６億２千９百万人、　との事実を発表しています。アメリカ国民は、現在の西洋医学に頼らず、ネット上にある自然医学情報を閲覧して参考にして、指導を受けることが多いと指摘しています。この動きに危機感を抱いた同共同体は、ＷＨＯ（世界保健機構）・ＷＴＯ（世界貿易機構）を通して「食事療法、自然医学療法の受診を抑止することを目的とした規制」を世界的に展開しています。事実、ドイツとノールウェイとでは、法律化されているとのこと。いずれ、アメリカそして日本も、法律化され、「医療選択の自由」が喪失されていきます。ここでも、強調しなければならないのが、「自分の命・健康は自分で守る」という自然の摂理です。本当の医者は「その人に適合した処方箋を書く」だけで、これに従って、実践して自然治癒力を高め、病気を克服するのは、本人であり、本人の精進です。