減らないお財布を持ってフィナンシャル・インディペンデンスをめざす仲間のコミュニティー

　　設備投資の少ないサービス業や、そんな指標を無視している個人投資家が好む投資対象を投資対象にしているときは、ほぼ目をつぶてＰＥＲとＰＢＲと自己資本比率に重点を置いていましたが、機関投資家が参戦している大型株、特に製造業に投資額を増やしているので減価償却費の推移に、より注意を払うことに決めました。

　　投資指標で言うところＰＣＦＲをより重視しだしたということのなります。

　　キャッシュフローとは税引後利益に減価償却費を加えたものです（配当金、役員賞与金を除く）。

　プライス・キャッシュ・フロー・レシオ（price cash-flow ratio）を略して、「ＰＣＦＲ」とも言います。

　株価が割高か割安かを推し量る株価指標では、ＰＥＲ（株価収益率）が代表的ですが、ＰＥＲは国によって会計基準が異なることから、何を利益とするのかといった定義が一定ではなく、国境を越えて投資資金が行き来するなかで、合理的な投資判断を行うには不適当という見方があります。

　　個人投資家の投資で株価が決まってくるような銘柄では、個人投資家が気にしない指標で投資判断をすると、ミスターマーケットとずれが生じてしまいます。見ることは見ていても、それほど重視しないほうが良いと考えて投資対象を選んでいました。他の指標でもミスターマーケットと意見が違うことが多いので（爆笑）　

　　しかし機関投資家が大量に資金を投下してくる大型の製造業に投資する場合は、一応機関投資家に敬意を払って、多分まっとうな機関投資家なら重視しているはずだと思われるＰＣＦＲにも、いままで以上に注意を払うことにしたわけです。

　株価キャッシュフロー倍率の場合は、このように国ごとに異なる会計制度の影響を受けにくいことが評価され、国際的な株式投資の指標として注目を集めています。基本的に、この数値が低いほど、その株価は割安であると考えることができます。

　　製造業の場合は研究開発費とともに、設備投資をきちんと行っていかないと、足元の利益は上がっていても、将来の収益成長は見込めなくなってしまい、競争から脱落してしまいます。したがって、きちんと将来の利益を確保するために、利益の源泉である設備をきちんと準備しているかを重視していく必要が出てきます。

　　また大きな設備投資をした後は、その後に減価償却費が大きくなってくるので、見た目は利益が減少して、ＰＥＲが悪くなったり、自己資本が積み上がりにくくなてきます。

　　大型株でも一株利益の額の大きさで短絡的に株価が動くことが多くなってきているので、機関投資家が本当にＰＣＦＲを重視して投資しているかどうかは、かなり疑わしいとも思っていることもありますが、減価償却が減少傾向になると利益が大きく出てくるので、機関投資家が参戦してこない小型の製造業でも、もう少し重視したほうが良いかもしれないと、考え始めています（苦笑）