日本と地球の命運

宇宙情報： 日本では福島1原発からの放射線で、近く毎月数百万人が死亡し、合計数千万人が死亡に至り、朝鮮半島、露極東、中國でも各数千万人が死亡し、米国、カナダでも数千万人死亡の破局を来たすと
2015.8.5；更新：8.7
　　福島1原発は、契約による保安担当者のイスラエルMagna BSP社が仕掛けていた３号機に２発、４号機に１発のミニ核爆弾により、同原発設計者米ＧＥ社との共謀で2011.3.14にネット・ウィルスの遠隔操作で核爆破された。その事実を米ＮＳＡのJim StoneがAFR(American Freedom Radio)で暴露した。
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/93.html
　　その3.14には、３号炉地下で核弾頭の製造に従事していた陸自特殊兵器製造隊員らと地上の防護隊員らが死亡したと、英Daily Mail紙が電子版で報じた。ＳＮＳがそれを伝えて広がった。安倍晋三らネオナチ自公政権による秘密保護法の国会強行可決はそれらの結果でもあった。EU諸国が指摘しているように、日本は法治国ではなくなっている。
　　宇宙情報によれば、福島1原発から今も日本全国へ飛散している放射性物質の内部被爆の蓄積量が臨界点を超えて、近く毎月数百万人の日本人が死亡し、総計数千万人が死亡に至るという。
　　クリントンの米大統領時代以来「日本は米国の最大の経済的ライバルで、最大の脅威である」とのテーゼに基づいて、歴代米政権が対日政策を裏で推進して来た結果が、これである。また、安倍自公政権が米誘導で新日中戦争路線に乗せられているのも、その結果である。広島、長崎と福島への３度の核攻撃にも拘わらず、今も売国政策を続行している安倍売国自公政権は、米帝国主義による日本民族殲滅への反逆共犯者である。「日本の政治は４等国だ」というEUの評価は当たっている。
　　福島1原発から飛散し続けている放射性物質による日本での死亡者が前記の通り数千万人に達するだけではなくて、宇宙情報によれば、周辺の朝鮮半島、ロシア極東、中國でも各数千万人の死亡を来たすことになると。さらに、飛散中の放射性物質は太平洋を越えて、米国とカナダにも大きな放射線破局を来たして、数千万人が死亡するに至ると。
　　活路は、国連による米国とイスラエルへの制裁、日本の安倍政権への制裁、日本人民による安倍売国自公政権の打倒と、ベルギーのKeshe財団が創造主らの天命により銀河連邦の援助で開発して世界中の政府に無償供与したが、イルミナティの反対と妨害で実用化していない画期的新技術：（１）放射能除去技術の実用化を始め、（２）アンテナで空中から無尽蔵の電力を得る技術、（３）反重力技術の実用化にある。これらによって地球社会の変革を始めることにある。
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/93.html
☆ 万事無償奉仕社会へ移れとの創造主らの指示に従え　☆ "Abolish Money !"バナーでG8サミット反対英国でデモ　☆ 日本でも無償奉仕の社会へと英人民と共に闘え

創造主らの天命に反抗したローマ法王フランシスコことレプティリアン変身者の運命
2015.8.6
　　ローマ法王フランシスコは、世界中のキリスト教徒に命じて、既存通貨の使用中止、新世界通貨の決定と流通実施、それに基づくＮＷＯ(New World Order)の成立を2015年9月に宣言し、１０月に実施すると、米"IT'S BEFORE NEWS"サイトが最近書いた。
リンゼイ・ウィリアムス（Lindsey Williams）もそう書いた。
http://golden-tamatama.com/blog-entry-1980.html
　　しかしフランシスコも、イルミナティ、Ｇ２０リーダーら、各国支配層と同じ太古以来の地球侵略・支配者：トカゲ座のレプティリアン・ヒューマノイド(４次元の全身鱗に覆われた爬虫類型ヒューマノイド)の変身者で、彼らの支配継続のため貨幣制度の温存と世界通貨の流通、レプティリアンの変身者たるイルミナティによる世界の直接支配体制：ＮＷＯの樹立を目指している。
　　これは、銀河連邦の先進文明惑星に見習って貨幣制度廃止、万事無償奉仕の社会へ移れとの創造主らの天命に対する敵対と見なされている。
　　創造主らの天命で銀河連邦指導部の援助によりベルギーのKeshe財団は（１）特殊アンテナで空中から無尽蔵の電力を得る技術、（２）放射能の除去技術、（３）反重力の技術の画期的な３大テクノロジーの開発に成功したあと、世界中の政府に無償供与した。しかし、イルミナティことレプティリアンの変身者らによる実用化反対の妨害で、実用化されていない。
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/93.html
　　宇宙情報によれば、フランシスコは近く素粒子に還元される。

米誘導で日中戦争へ情勢は複雑化し悪化している
2015.8.5
　　礒崎首相補佐官の法的安定性否認、日本無法化と安倍政権独裁の対米売国戦争強行に関する公言と開き直りは、安倍晋三の方針を代弁したものである。安倍の総路線は、時の１首相の「解釈改憲」による犯罪的な憲法の放棄、つまり違憲・違法の憲法廃棄の犯罪行為である。
　それは、米国が誘導している新日中戦争へ暴走する対米売国軍国主義の抬頭である。
（１）福島1原発は契約による保安担当者のイスラエルMagna BSP社が仕掛けていた３号機に２発、４号機に１発のミニ核爆弾により、同原発設計者米ＧＥ社との共謀で2011.3.14にネット・ウィルスの遠隔操作で核爆破された。その事実を米ＮＳＡのJim StoneがAFR(American Freedom Radio)で暴露した。
　　その3.14には、３号炉地下で核弾頭の製造に従事していた陸自特殊兵器製造隊員らと地上の防護隊員らが死亡したと、英Daily Mail紙が電子版で報じた。ＳＮＳがそれを伝えて広がった。安倍晋三らネオナチ自公政権による秘密保護法の国会強行可決はそれらの結果でもあった。EU諸国が指摘しているように、日本は法治国ではなくなっている。
　　宇宙情報によれば、福島1原発から今も日本全国へ飛散している放射性物質の内部被爆の蓄積量が臨界点を超えて、近く毎月数百万人の日本人が死亡し、総計数千万人が死亡に至るという。
　　クリントンの米大統領時代以来「日本は米国の最大の経済的ライバルで、最大の脅威である」とのテーゼに基づいて、歴代米政権が対日政策を裏で推進して来た結果が、これである。また、安倍自公政権が米誘導で新日中戦争路線に乗せられているのも、その結果である。広島、長崎と福島への３度の核攻撃にも拘わらず、今も売国政策を続行している安倍売国自公政権は、米帝国主義による日本民族殲滅への反逆共犯者である。「日本の政治は４等国だ」というEUの評価は当たっている。
　　創価学会の支配下で一体の公明党は、「宗教団体は政治上の権力を行使してはならない」と定めた憲法第２０条１項違反の違憲・違法の犯罪政党である。それは安倍ネオナチ政権から排除されるべきである。そうなれば、総選挙で創価学会の支援でやっと第１党になっている自民党はそこから転落し、売 国軍国主義路線は破綻する。
（２）明治軍国主義政権は、宣戦布告なき奇襲攻撃で始めた日清戦争で台湾、澎湖諸島と釣魚諸島を奪取した。日本軍国主義の敗戦後に台湾と澎湖諸島は中国へ返還されたが、小さい釣魚諸島は未解決状態だ。釣魚諸島は周辺石油資源の見込みで脚光を浴びた。
　 情勢が悪化し複雑化した。中共は１２中全会で2013.2.28に釣魚諸島の奪還作戦計画を決定した。その上台湾、韓国と日本の占領・併合の戦略計画を多数決で決定した。数十人が「侵略だ！」と反対したが、多数決で押し切った。反対派がこの情報を国際的に漏らした。米・日はそれを入手して知っている。新中華帝国主義の台頭だ。決定した計画の実施で日本は最大の国難に直面する。
　　米国は中国軍の釣魚諸島上陸作 戦実施の場合、米独裁者ロックフェラーの決定で不介入・中立を決めている 。オバマ政権による「日中間での領有権問題不介入」の表明は、その結果だ。日米安保体制は崩壊する可能性がある。
　　日本の５５基の原発の中の幾つかへ中國又は北朝鮮がミサイル攻撃をかけたら、日本と世界は最後だ。米国が誘導している新日中戦争回避の途は、釣魚諸島の対中返還にある。
　　しかし対米売国軍国主義の途を目指している安倍晋三らのネオナチ自公政権は、第2自民党の民主党と共に、売国帝国主義路線で「尖閣諸島は日本固有の領土だ！」と繰り返し宣言して、対中戦争へ挑発をかけた。だから、新日中戦争回避の途は、釣魚諸島の対中返還と共に、売国安倍自公政権の打倒にもある。