JCJK…犯罪捜査で政治を暴く！ より
2016-04-20

人工地震の基礎知識、歴史、年表

人工地震は事実であるにも関わらず、
無知層の発言でで否定されて来ました。また発信者も、
唐突に１つの地震に言及すれば自滅する事しばしば。
このページは人工地震の入門編です。
今後の記事の上段に「前説リンク」としてご利用下さい。
http://ameblo.jp/jcjk-now/entry-12151494627.html


＝国連の公認技術です＝
米ソが競い合った地震兵器が1970年代に国際問題となり
1976年12月10日、第30回の国連総会で
「 環境改変兵器：禁止条約 」が多数決で採択された。
※禁止された兵器は人工的な地震／津波／台風の進路変更など。

＝世界1２1ヶ国の公認技術＝
この条約「 人工地震・津波・台風の禁止ルール 」は、
2013年時点で、世界１２１ヶ国がサイン・批准しています。
人工地震を否定する人はこの国連ルールを知らない人が多い。

＝日本の国会でも1982年＝
6/4この「 地震兵器禁止条約 」を、国会で承認。
6/9から「 地震兵器禁止条約 」が日本で公布された。

＝国会答弁の映像＝
2011年7月11衆議院「復興特別委員会」の答弁の映像。
（ Youtube動画） 浜田和幸議員
「地震兵器はアメリカに限らずロシアも中国も多くの国々が、
取り組んで来たのは事実。人工的に地震や津波を
起こせるのは、国際政治、軍事上における常識です。」

＝人工地震の証言者＝
禁止条約にサイン批准している 121ヶ国 が証人です。
　（米国カナダ中国ドイツ日本オランダ韓国イギリス…）

チャベス大統領「 ハイチ地震は米国の地震兵器だった 」

米ラトガース大学アラン・ロボック教授「 私は気候操作を行う部署 に
　いる。 ベトナム戦争でも５年間 気象兵器が使用された」

スイス法務局「 人工地震を起こした容疑で逮捕 。」

ロシア軍イワン・エヌレエフ少将「 人工地震を発生させる兵器 」

Your News Wire2015年12月20日「 CIAも認めた気象兵器 」

掘削船ちきゅうの技術者：阿部剛氏、
「（犯罪でなく実験で） 人工地震を発生させるための物 」

麒麟地震研究所「 海底の掘削だけで地震が発生する 」= 4/1も

ミネソタ州Jベンチェラ知事「 人工地震は米国の仕業 」

＝米国の特許技術＝
人工地震は、 アメリカ特許商標庁 に登録された公知の技術です。
人工地震の特許保有者（製造企業）は、
CIAが経営するE systems社の子会社である ＡＰＴＩ社 です。

これ以降＝1992年から、日本で人工地震は報道禁止に。


＝日本での実験＝
実は戦前1935年から1992年までは、日本のTVや新聞で
人工地震は日常的に報道されていたので（当時10歳）
今34歳以上なら、人工地震を否定する人は皆無のはず。

年

人工地震の歴史

1930

1930年代に米国の Nテスラ 博士が、
　　地震兵器の理論を構築。

1935

　　読売新聞6/1
　「至極かんたんな設備」

1936

　　読売新聞6/23
　「もの凄い人工地震、青山博士ら凱旋

1938

東京で人工地震を実験した日2/19
　　読売新聞2/18
　「明日、珍しい人工地震の実験」

1941

玄界灘で人工地震実験5/5
　　読売新聞5/6
　「玄界灘で人工地震実験」

大
戦
中

1945年1月9日読売新聞
　「アメリカが、人工地震を研究中」

その４日後1/13
　　米軍が 愛知で人工地震 ＝三河地震M6.8

1953

釜石市で人工地震実験9/12
　　読売新聞9/13
　「人工地震で９名がガス中毒」

1955

　　朝日新聞9/21
　「原爆による人工地震計画」

1956

茨城で人工地震実験12/4
　　読売新聞12/5
　「最大の人工地震に成功」

1957

茨城で人工地震（震度５）8/25
　　読売新聞8/16
　「震度５で大成功、人工地震」

9/14米ネバダ州で 原爆で 地震実験　

1958

白川村で人工地震6/17
　　読売新聞6/17
　「人工地震で落盤、30人が生き埋め」

1961

新潟で人工地震11/9
　　読売新聞11/10
　「深夜の人工地震、新潟」

1965

東北沖で海洋地震を実験
　　読売新聞3/31
　「注目の海洋実験」

1961

携帯型の核＝ 直径27cm ×長40cm＝23kg 　

1968

米ネバダ州で1/19、地下366mで 水爆 実験

1971

米 が地下核実験で Ｍ７．0 を記録。

1973

ソ連 が地下核実験で Ｍ６．9 を記録。

1973

読売新聞8/30
　「たまった歪を人工地震で発散」

1975

読売新聞6/18
「気象兵器で米ソ交渉、禁止話し合う」
読売新聞6/20
「恐るべき気象破壊兵器、米ソで研究」

1974

米ソ共同声明で公式に「地震兵器は止めよう」

1976

12/10第31回国連で採択、
　　「 環境改変兵器：禁止条約 」反対31：賛72国

1977

「 環境改変兵器：禁止条約 」に、
　　世界１２１ヶ国が批准し現在に至る。

1977年の日本政府の「 外交青書 」にも記載。
1982年6月4日この条約を国会承認。 全文 。
1982年6月9日から公布（条約第7号） 全文 。

1980

米ネバダ州で７月と６月に地下 核 実験

1981

ソ連カザフスタンで9月と12月地下 核 実験

1984

小田原で人工地震の実験3/11
　　読売新聞3/12　
　　「人工地震大き過ぎた、震度1の予定が4～5
　　　新幹線のダイヤ乱れる」

1991

米でHARRP技術が確立。
　　（単純な地下爆弾の域を超えて、
　　　地中に穴なしで地震の誘発が可能に）

1992年～米国から日本に 報道禁止令 か？

1991年ロシア軍少将「遠隔地から」人工地震。
1997年米国防総省の長官まで「遠隔」地震。

1995

1/17阪神淡路M7.3、震度7、 ※ 、 ※ 、

自
然
と
は
違
う
爆
発
波
形

2004

10/23新潟中越M6.8、震度7

2004

12/26スマトラ沖M9.1

北朝鮮…地下核実験。
米国…メタンハイドレードも地下10kmで水爆

2008

5/12中国四川M8.0、 ※ 、

2010

1/12ハイチ地震M7、 ※ 、

2011

3/11東日本大震災M9、震度7

2016

3/14熊本地震M6.5、

※全てでなく、有名な地震だけ抜粋。
※この通り日本でも1992年までは日常的に報道していた。
　
＝技術的に３段階＝
子供でも思いつく単純な地下爆弾は、30年～80年代まで。
地中爆弾が、水爆や原爆に代わったのが50年代、60年代。
90年代からはHARRPで地震の下準備も可能に。 ※ 、
このページは初級編なので高度なHAARPの解説は避けます。
単純な「地中爆弾」だけに限れば↓↓

（国土の穴）ボーリングや地熱発電を装って掘削しています。
（海底の穴）沿岸や沖は、掘削船”ちきゅう”が掘っています。




＝主犯は自民党＝
国土や海底掘削の命令役が自民党だと言う事を否定したくても、
日本の全てを管理管轄しているのは自民党政府しかいないので
地震の穴は 共犯でなく 、自民党が主犯と言えます。

＝今や日本中穴だらけ＝
戦後70年間掘り続けた穴なので、
●海洋では数百ヶ所、
●国土なら数千ヶ所に及ぶはずです。
今や穴だらけの日本列島は（自民党と米軍の意志で）
どの場所でも自由自在に地震を起こす事が可能です。
※地中爆弾でも／HAARPでも。
※1961年時点で小型の核は 直径２７センチ 。←井戸の穴。


自然地震と人工地震は、
波形の違いで一目瞭然です。



＝否定派には、これを＝
●人工地震は国連が認めている事実。
●人工地震は（貴方が否定しても）世界121ヶ国が認めている。
●何と戦前から、日本も人工地震の実験を行っていた。
●1984年までは日本で頻繁に実験していた事実です。

まずは人工地震の入門編でした。
今後、人工地震の記事で疑われてしまう場合は、
このURLを前説としてご利用下さい。
また国民が知らないから犯人はやりたい放題やっています。
このページを拡散する事が、次の犯行を防ぐコツです。
http://ameblo.jp/jcjk-now/entry-12151494627.html

人工地震は事実です。
三十代以上なら、否定は通用しません。