シックライフ・シックハウス症候群・化学物質過敏症・アレルギーなどに関する事柄

2003年7月に建築基準法のシックハウス対策が施行された後、そこに関わる業界においてシックハウス問題に対してどのような形で温度差が広がっているのでしょうか？


実は建設会社においてもシックハウス問題に関心がなく、ほぼ知識を有してないという関係者もおられます。ここについてはこの項では触れません。

ここでは一般的な建設会社と真剣にシックハウス問題に取り組んでおられる建設会社の2極化による温度差の開きについて述べていきます。


建築基準法で法律化されたことを受け、

　・　Ｆ☆☆☆☆建材なら何ら問題はなし
　・　建築基準法を遵守していればシックハウスは起こらない
　・　特に気にする必要もない
　・　この問題はすべて解決している

という建設会社を多く見受けます。


一方で建物というハードを提供する限りそこに住まう人が健康で安心して生活できるようシックハウス問題を真剣に考え、取り組んでおられる建設会社も増えています。ただこの中でも単に営業面で有利という考えで取り組んでおられるところが存在するのも事実です。

ではここでシックハウス問題を真剣に考えておられる建設会社の取り組みについてもう少し付記します。

まず考え方として、

　・　F☆☆☆☆建材を使用することがシックハウス対策にならない
　・　新建材を使用せず、一般的に自然素材と呼ばれるものを使用する
　・　シックハウス対策のための関連製品を使用する（抗酸化剤、吸着剤、光触媒など）
　・　シックハウスに関する情報を自社でもまとめて資料作成をしたり、小冊子を製作し啓蒙活動を
　　　している
　・　シックハウス問題の一番の原因物質とされるホルムアルデヒドだけでなくその他の物質に
　　　ついての対応を考えている

大まかにいうと上記のような取り組みをされておられます。

　　※　さらに細かく見ていくと他にも様々な取り組みをしておられます。いずれシックハウス問題に
　　　　取り組んでおられる企業の具体的な動きを別項でまとめていきます。

このようにシックハウス問題に真摯に取り組んでいる建設会社とそうでない会社の差が歴然と広がっているように感じます。

ここで問題となるのが一般の方が新築やリフォームの際にどちらの側の建設会社と縁があるかということになります。
デザインや会社のネームバリューなどだけで判断した場合、住まい手の得ることができるシックハウスに関する情報は乏しいものになります。

こうしたことを回避していくためにも実は「 シックハウス問題に対する温度差 」でも述べましたが一般の方の意識が向上していくことが不可欠だと思います。これに関しては別項で述べていきます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2008年1月16日