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電通が発表した2023年の日本の総広告費は、
前年比3・0%増の7兆3167億円だった。
新型コロナウイルスの5類感染症移行によりリア
ルなイベントの開催数増加や国内外の観光・旅行
の活性化が生じており、プロモーションメディア
広告費が伸長。媒体別では、インターネット広告
が7・8%増の3兆3330億円で過去最高だっ
た。広告費全体に占める割合は45・5%で、
前年から2ポイント上昇した。
新聞、雑誌、ラジオ、テレビのマスコミ4媒体の
広告費の合計は、2兆3161億円で3・4%減
となり減少傾向が続く。テレビは3・7%減の
1兆7347億円、新聞は5・0%減の3512
億円だった。
インターネット広告が堅調で、新聞、雑誌、ラ
ジオ、テレビのマスコミ4媒体の広告費の合計よ
りも、1兆円ほど上回っている。テレビとの比較
でみると、1.5兆円ほど、新聞との比較でみると、
およそ3兆円の格差が生じているほどインターネ
ット広告が伸びている。
社会のデジタル化を背景
に「インターネット広告」が成長しているようだ。
SNSや動画配信サービスなどのデジタルメディア
への広告投資が増加しており、これらのプラット
フォームを活用したマーケティングが注目されて
いる。デジタルメディアへの広告投資が増加する中、
企業は従来のテレビ広告や新聞広告、雑誌広告だけ
でなく、SNSや動画配信サービスなどのプラット
フォームを活用したマーケティング戦略を取り入れ
る必要がある。これにより、ターゲット層により効
果的にアプローチし、ブランド認知度を高めること
ができるだけでなく、消費者との関係をより深める
ことができると期待されているからだ。
今後もデジタル広告の拡大が続くと予測されており、
企業の広告戦略もその変化に合わせて対応していく
ことが求められる。