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米国ETFおすすめ
のリストをお探しでしたら、ぜひ本稿をご覧ください。 2026年9月5日時点の「アメカブETFプロ」の内容をもとに、わかりやすくご紹介しています。現在は無料で公開しておりますので、今後の参考としてお役立ていただければ幸いです。
アメカブETFプロは、米国株式市場の ETF(上場投資信託) のみで構成された、ドル建ての 資産運用 ポートフォリオです。
バイ・アンド・ホールド(Buy and Hold)というパッシブ運用ではなく、その時々のマクロ環境に応じて市況に合った投資戦略へ転換し、高いパフォーマンスが期待されるセクターや資産クラスへ積極的に投資判断を行うアクティブ運用型のポートフォリオです。ただし、デイトレ(デイトレード)とは全く違います。
前号につきましては『 米国株おすすめETF (2026年8月29日号) 』を、ご参照下さい。
それでは、本題に入ります。
米ドル指数は引き続き下降トレンドにあります。木曜3日には「ドルが急落」し、わずか1営業日で予測変動レンジの上限から下限まで下落しました。この前兆を予測したアメカブドットコムは、前日の月曜31日に米ドル強気ETF(UUP)のショート・ポジションを手仕舞い、米ドルの通貨価値の希薄化を見込んだ他の資産クラスのロング・ポジションを積み増しました。
現物金(AAAU)は月間で+8.7%上昇し、カナダドル(FXC)も今週号では+0.4%高となっています。米ドルが予測変動レンジの下限まで急反落するなか、アメカブドットコムは金の急伸局面で、上昇率が平均値以上の日には利確しています。そして同時に、直近の押し目では買いを継続しました。アメカブドットコムが毎日計算しているその日の予測変動レンジの「上限では売り、下限では買う」という教科書通りの運用をしております。
今週号では クリーブランド連邦準備銀行のモデル に、アメカブドットコムが少し手を加えてモデリングしている「インフレ・ナウキャスト」が、9月と10月ともに上昇しました。これにより、米国では経済成長とインフレがそろって加速し、政策スタンスもタカ派色を強める「リフレ局面」が、2カ月連続で続く可能性が高まっていると見ております。
直近の短期的な政府介入の有無にかかわらず、債券利回りの上昇トレンドは継続するとの見方から、アメカブドットコムは引き続き米国債イールドカーブの長期ゾーンのショート・ポジションを継続します。
実際に、これらのショート・ポジションは奏功中です。前週比では、米国投資適格社債(LQD)が-0.8%下落したほか、超長期米国債(ZROZ)は-0.7%安、長期米国債(TLT)は-0.8%安となり、それぞれ値下がりしました。
アメカブドットコムは、TLTと公益セクター(XLU)を最大のショート・ポジションとして維持し、ZROZがそれに続く、という方針を改めて固めました。
VIX指数は引き続きリスクオンを示唆する水準で推移しており、S&P500も再びポジティブ・ガンマ領域に回帰しました。これにより米国株式市場は、ボラティリティが低下しやすい環境が整いつつあります。
同様に債券市場でも、ボラティリティの落ち着きが確認されており、債券市場の予想変動率を示すMOVE指数は金曜4日には-6.3%低下していました。
アメカブドットコムは、原油価格の上昇が米国の「インフレ・ナウキャスト」を押し上げていると言及します。原油価格の強気トレンドが続くなか、石油サービス(OIH)のロング・ポジションは前週比で+2.2%上昇しました。
また、今週号で新たに組み入れた天然ガス(UNG)も。同+2.2%上昇しました。ビットコイン(IBIT)は、8月31日週の前半に、予測変動レンジの下限に近づいたので、そのロング・ポジションを追加。このETFは同+3.0%上昇しました。
アメカブドットコムの国別戦略では、米国の経済成長とインフレ加速が追い風となる市場をロングとする一方で、それが逆風となる市場をショートとする方針を維持しています。
ロング側では、コロンビア(COLO)が前週比でさらに+3.1%上昇し、7月18日に組み入れてからのリターン実績は+12.64%に拡大しました。スペイン(EWP)も前週比で+0.6%上昇しています。また、今週号では南アフリカ(EZA)を新たに組み入れました。アメカブドットコムは、現在の南アフリカについて、ニュージーランド(ENZL)および天然ガスと並ぶ、グローバルマクロ戦略の新たな牽引役として注目しています。
その一方で、ショート側のカタール(QAT)については前週比でさらに-0.9%下落しました。
セクター戦略の中核は、ヘルスケアをロングとし、リフレ局面で逆風を受けやすい金利敏感セクターをショートとするバーベル型運用です。
ロング側では、SPDRのヘルスケア(XLV)とファーストトラストのヘルスケア(FXH)が、ともに前週比+0.2%上昇しました。一方、ショート側では、クリーンエネルギー(PBD)が前週比-1.4%下落し、8月6日に組み入れてからのリターン実績が+1.75%になりました。
また、公益事業(XLU)については、アメカブドットコムのショート・ポジションの中で最も加重されているトレードです。
債券利回りの上昇基調が続くなか、公益事業をはじめとする金利敏感セクターは依然として低調なパフォーマンスに留まると見込んでおります。
2026年9月5日付の「アメカブETFプロ」の内容は、下記の通りです。なお、各銘柄への投資資金は均一に配分されておらず、不均等になっており、加重する銘柄には優先順位があります。
現在は、オープン・ポジションはありません。
直近12か月以内にクローズされた取引だけです。
アメカブドットコムは、ニュースで踊ったり、チャートでハルシネーション(幻覚)を見るような投資判断プロセスを行っておりません。
アメカブドットコムでは、ユーロ圏を含む世界20ヵ国以上のマクロ環境をモニタリングしています。私たちは主に実質個人消費支出を月間実質GDPの代替指標として活用しています。
米国の主要な証券取引所や金融機関からAPIを通じて取得した市場データ(価格推移、出来高、オプション価格やそのオープンポジション数など)を活用し、どのような株式の属性やセクターに投資資金のフロー(お金の流れ)によるモメンタムが生じるのかを予測しています。
米国株式市場の取引のうち、およそ80%がコンピューターアルゴリズムによるものです。そして、ドルの値動きとそのトレンドに関するデータ予測が、これらのアルゴリズムに組み込まれている計算式のコアなコンポーネントになっています。
アメカブドットコムの定量分析の目的とは、このコンピューターアルゴリズムのコンセンサスを捉えることなので、米ドル指数の動向を細かくモニタリングしております。
定量的分析に基づくアルゴリズムで投資判断を行っているものの、それが必ずしも正しい結果につながるとは限りません。ポジションを保有している期間中にプラスとなったにもかかわらず、利益確定のタイミングを逃した銘柄もあります。また、ポジションを保有した翌日に大きく下落した銘柄もありました。
投資のヒント:投資は確率論です。たとえ99%の確信があっても、1%の結果が出る場合があります。例えばルーレットでも、黒か赤になる確率は97.40%ですが、2.60%の確率で「0」が出ることがよくあります。したがって、ポジションを始める際は、投資資金の1~2%から始め、その上昇(もしくは下降)トレンドが信頼できるようになったら、徐々に増やしていきましょう。熱いお風呂を先ず指先で温度を確かめるのと同じです。このプロセスは、銘柄選定以上にパフォーマンスに大きな影響を与える要因となります。
教えて!アメカブドットコム
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引き続き、ご愛読のほど、どうぞよろしくお願いいたします。
『アメカブドットコム』は、米国株式市場の動向をデータに基づき分かりやすく把握できるよう、アメリカ上場株式およびETF(上場投資信託)の日次パフォーマンスランキングを提供するサイトです。 米国株ランキング を時価総額、セクター、サブセクター、ファンドタイプなど多様な分類軸から市場を分析できるため、市場全体の中でどの領域に強さや弱さ、あるいはモメンタムが生じているのかを簡単に見極めることができます。
本サイトは、投資アイデアの発掘とリスク管理の双方を支援することを目的に設計されています。米国主要株価指数だけでは捉えにくい市場の広がりや内部構造を可視化し、大型株が相場を主導しているのか、セクターローテーションが進行しているのか、ETFを通じた資金の流れに変化があるのか、また特定カテゴリー間の相対パフォーマンスにどのような差が出ているのかを把握する際に有用なツールです。
本サイトは、米国株式についてのトレンドの発見、銘柄・グループ間の比較、市場参加者の動向変化の見極めを簡単にし、米国株式市場を俯瞰するための実践的な分析ツールとして活用できます。日々の市場データを投資判断に資するインサイトへと結び付けるうえで、有効な情報基盤となります。
アメカブドットコムの 米国株決算カレンダー では、各銘柄の実績EPSとアナリストから集計した予想EPSを掲載しております。これらの数値に加えて各銘柄の四半期収益成長率(前年比)は、マネックス証券、楽天証券、SBI証券には記載されておりませんので、 実績PERと予想PERを算出する のに役立ちます。
アメリカIPOスケジュール
についても、毎週更新しております。今後予定されている新規上場株の予想株価レンジを記載しておりますので、市場の勢いを判断したりするのにご活用ください。
アメカブドットコムが提供している米国経済指標データの特徴は、長期間にわたる推移をご覧いただけることです。例えば、 米国の実質GDP は1929年から、 実質一人当たりGDP は1947年から、 政策金利(FFレート) は1954年から、 消費者物価指数(CPI) は1913年から、 インフレ率 は1960年から、 リテールセールス は1992年から、 耐久財受注 は1992年から、 失業率 は1948年から、 非農業部門雇用者数(ノンファーム・ペイロール) は1939年から集計されています。
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