2021年01月の記事一覧 | 足湯でよもやま話(笑)

中国海警法、明日(2/1)から施行

皆様こんにちは。まだまだ安倍さんを保守派の星のように信じてる方がたくさんいます。以下の情報は、信じる信じないは各人に任せます。しかし、私が一度このブログで安倍総理の裏切り行為について取り上げたように私は今すでに安倍さんを保守だとは思っていません。自民党の9割は売国・親中派という考えも変わりません。その上で、国を守るにはどうすればいいか。。。安倍晋三はかつて”対中強硬派”であったことはもう皆さんご承知のことと思います。※こちらのニュースをご覧下さい。国内短信】ダボス・世界経済フォーラム安倍首相、戦争を示唆するような暴言　１月22日、スイス東部のダボスで開催された世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）において、安倍首相は各国メディア幹部との会合の席上、日中関係について問われ、「今年は第1次大戦から１００年を迎える。教えていただいたリンク↓http://com21.jp（☆管理人注↑このリンクは明らかに半島より、活動家よりのソースです。）ですが突如として態度が変わってしまった。それはおそらく2015年辺りのことと思います。なぜこの年あたりからなのか？それには明確な根拠・証拠があります。”アメリカ大統領選挙”です。この大統領選挙ではトランプが勝利しました。この勝利によってロックフェラー系権力基盤の人間の立ち位置が完全に危うくなってしまいました。（ロックフェラー系権力基盤⇨「テロ戦争派」）この大統領選挙では「テロ戦争派」の人間たちは代表としてヒラリークリントンを準備しました。ですがデンバー国際空港の地下にあるデンバー基地で大統領選挙前に良心派VS悪魔派の戦闘があり、その結果良心派が勝利しました。この際、悪魔派は長年選挙結果を操っていましたのでその手法で良心派の人間達はその場凌ぎのために選挙結果をトランプ勝利の形に切り替えました。これが2016年の選挙結果の真実です。そして皆さんもご存知だとは思いますが大統領選挙には莫大な金額がかかります。そのため「テロ戦争派」は中国に協力を仰ぎます。そしてその見返りとしてある提案を行いました。それは”日本の支配権を中国に譲る”という計画でした。※今回の大統領選挙について…今回ももちろん「テロ戦争派」は中国に対して協力を持ちかけある提案をしました。それは何度も伝えている”不動産の売却”です。その不動産というものは国家でした。それらがこちらです。オーストラリア、ニュージーランド、日本、韓国など…。この2015年から2016年にかけての流れがあったために「テロ戦争派」の傀儡首相である安倍晋三はいわゆる”親中派”に切り替わっていきました。そして中国と安倍晋三については元から繋がっていたという側面もあります。代々、中国のナンバー２である「首相ポスト」には”李家”の人間が就任します。(現在のナンバー2は”李克強”国務院総理)この李家というのが以前ご説明させていただいた「13血族派イルミナティ」の一家です。※この李家の分家に含まれるのが安倍晋三の一家。安倍の本名は李晋三であり、安倍晋三は通名である。※この「13血族派」の回についてはこちらの回を参照。このような流れの中で安倍晋三は中国に寄り添いました。これで安倍の突然変わった”親中政策”の謎についてお分かり頂けたと思います。先日、私が入院中、若いリハビリの先生は「日本がダメだったら中国でも行くかなぁ」なんて話していましたがまだこんな意識の日本人が大勢いることに危惧します。王毅外相に「謝謝」と言った茂木外務大臣。その後、中国は海警法を成立させました。いよいよ明日（2/1）からその海警法が施行されます。まずは産経新聞で中国事情に詳しい福島香織さんの記事から（↓クリックでソース記事にリンクします）牙を剥く中国、「海警法」のとんでもない中身（BIGLOBEニュース：2021.1/28：福島香織）ほとんど報道されないので、要点を一部抜粋して掲載します。全文はソースでご覧ください。中国の「海警法」が全人代（全国人民代表大会）常務委員会で可決され、2月1日から施行される。　この法律は、昨年（2020年）6月に可決した武警法改正と、これから審議される海上交通安全法改正案とセットとなって、おそらく日本の尖閣諸島を含む東シナ海情勢や、南シナ海情勢に絡む米国との関係に大きな影響を与えていくことになろう。この一連の法改正は、中国と海上の島嶼の領有権を巡り対立している諸外国にとって大きな脅威となることは間違いない。「海警法」成立の最大の意義は、中国海上警察が戦時に「中国第2海軍」としての行動に法的根拠を与えられるということだろう。つまり、戦時には法律に基づいて武装警察部隊系統の中に明確に位置付けられ、中央軍事委員会総指揮部、つまり習近平を頂点とする命令系統の中に組み入られることになる。（略）2018年からすでに中国人民武装警察部隊海警総隊司令員（中国海警局長）が、人民解放軍海軍出身で、かつて東海艦隊副参謀長を務めた軍人であることは、海警が準軍隊扱いであり、その目標が東シナ海、台湾海峡にあるということを示していた。（中略）最大のポイントは第20条の、「中国当局の承認なしに、外国組織、個人が中国管轄の海域、島嶼に建造建や構築物、固定、浮遊の装置を設置した場合、海警がその停止命令や強制撤去権限をもつ」ことだろう。日本にとっては、例えば尖閣諸島の魚釣島に日本青年社が建てた燈台は、この法律に照らしあわせれば、中国当局に撤去権限がある、という主張になる。万一、中国の第2海軍の装備を備えた海警船が、本気でこの燈台の撤去に動き出したとき、日本は海上保安庁が対応にあたるのだろうか。それとも自衛隊が出動するのだろうか。米国や東南アジアの国々にとって気になるのは、第12条2項。重点保護対象として、排他的経済水域、大陸棚の島嶼、人工島嶼が挙げられている。これは南シナ海で中国がフィリピンやベトナムと争って領有を主張する南沙（スプラトリー）諸島や西沙（パラセル）諸島、そして台湾が実効支配する太平島や東沙諸島を想定しての条文だろう。　第21条には、「外国軍用船舶、非商業目的の外国船舶が中国管轄海域で中国の法律に違反する行為を行った場合、海警は必要な警戒と管制措置をとり、これを制止させ、海域からの即時離脱を命じる権利を有する。離脱を拒否し、深刻な損害あるいは脅威を与えるものに対しては、強制駆逐、強制連行などの措置をとることができる」とある。となれば、中国が領有を主張する海域、例えば尖閣諸島周辺で、海上保安庁や海上自衛隊の船が海警船と鉢合わせすれば、どのような衝突が起きても不思議ではない。　第22条では「国家主権、海上における主権と管轄が外国の組織、個人による不法侵入、不法侵害などの緊迫した危機に直面した時、海警は本法およびその他の関連法に基づき、武器使用を含む一切の必要な措置をとって侵害を制止し、危険を排除することができる」とある。つまり、日本側が大人しく海域から離脱しなければ、十分に戦闘は起こりうる、ということになる。　第27条では、「国際組織、外国組織、個人の船舶が中国当局の承認を得て中国管轄海域で漁業生産作業および自然資源勘査、開発、海洋科学研究、海底ケーブルの敷設などの活動を行うとき、海警は法にのっとり監督管理を行い、人員と船を派遣して監督管理を行う」とある。　そして第29条は、「違法事実が決定的で、以下の状況のいずれかに当たる場合、海警当局の執行員は現場で罰則を科すことを決定できる。（1）個人に対する500元以下の罰金あるいは警告を課す場合、組織に対する5000元以下の罰金あるいは警告を課す場合。（2）海上で罰則を科すことができず、なお事後処罰が困難な場合。その場で決定した罰則は所属の海警機構に速やかに報告を行う」とある。　第30条では、「現場の罰則は適用されないが、事実がはっきりしており、当人が自ら過ちを認め罰を認めた場合、かつ違反の事実と法律適用に異議のない海上行政案件の場合、海警機構は当人の書面の同意書を得て、簡易の証拠とし、審査・承認して迅速な手続きを行う」としている。　以上の条文を続けて読むと、例えば尖閣諸島周辺で日本人が漁業を行ったり海洋調査を行うには、中国当局の承認と監視が必要で、承認を得ずに漁業や海洋調査を行って、海警船に捕まった場合、罰金を支払う、あるいは書面で罪を認めれば、連行されて中国の司法機関で逮捕、起訴されることはないが、日本人が尖閣諸島は中国の領土であると認めた証拠は積み上がる、ことになる。外国船に対して武器を使用する状況とは　武器の使用規定については第6章にまとめられている。それによると、海警警察官は次のような状況において携行武器を使用できるとしている。（1）法に従い船に上がり検査する際に妨害されたとき。緊急追尾する船舶の航行を停止させるため（2）法に基づく強制駆逐、強制連行のとき（3）法に基づく執行職務の際に妨害、阻害されたとき（4）現場の違法行為を制止させる必要があるとき　また、次の状況においては警告後に武器を使用できるとしている。（1）船舶が犯罪被疑者、違法に輸送されている武器、弾薬、国家秘密資料、毒物などを搭載しているという明確な証拠があり、海警の停船命令に従わずに逃亡した場合（2）中国の管轄海域に進入した外国船舶が違法活動を行い、海警の停船命令に従わず、あるいは臨検を拒否し、その他の措置では違法行為を制止できない場合　さらに次の場合は、個人の武器使用だけでなく艦載武器も使用できるとしている。（1）海上における対テロ任務（2）海上における重大な暴力事件への対処（3）法執行中の海警の船舶、航空機が、武器その他の危険な手段による攻撃を受けた場合他にも海警法のニュースをご紹介します。中国、「海警法」成立－外国船に対する武器使用認める（ブルームバーグニュース：2021.1.23）→外国船からの脅威阻止で「あらゆる必要な手段」の行使が認められる→中国の「管轄海域」で外国船に乗り込み検査することも可能になる※皆さん、忘れているかもしれませんので、念のため。（時事.comニュース：2021.1.23）「第２海軍」、尖閣に脅威　世界最大の沿岸警備機関―中国海警局（上記ソース記事より抜粋）海警局は１８年に国内の治安維持を担う人民武装警察部隊（武警）に編入され、軍の最高指導機関である中央軍事委員会の指揮系統に入った。海警局は東海艦隊副参謀長などを歴任した海軍出身の王仲才少将がトップを務め、軍との一体化が進んでいる海警局は近年、急速に規模を拡大している。昨年の米国防総省報告書によると、２０１０年以降、排水量１０００トン以上の海警局の船舶は約６０隻から１３０隻以上に急増。同報告書は「世界で圧倒的に最大の沿岸警備部隊」になっていると分析した。　１万トン級の大型船舶など新造艦の多くはヘリコプターの発着が可能で３０～７６ミリの機関砲など武器も搭載。船舶の大型化により悪天候でも航行が可能になり、尖閣周辺での活動頻度の増加につながっている。中国共産党政府は、2018.7.1に海警を国内向けの軍にランクアップさせてます海警=沿岸警備隊=海軍　なのですよ。この事実から目をそらしてはいけません。つまり、南シナ海も、尖閣も、海警が航行するということは「中国の沿岸＝中国の領土領海」と定義しているからです。尖閣が竹島のように実効支配されるのも時間の問題です。それなのに、政府与党は何もしません。挙句の果てに、国防動員法で民兵になる中国人を多数受け入れてます。外資の不動産取得も規制しない。日本政府が率先して国を売っているのと同義です。

ホワイトハウスにフェンス？

皆様こんにちは。最近、特に画像のアップデートができません。したがって、どうしても載せられない時は、アドレスを掲載するようにしますので、よろしくお願いします。（↑ニュースのタイトル）DC当局は、米国議会議事堂の周りに恒久的なセキュリティフェンスを建てる計画を発表–同じ週に民主党は国境警備フェンスの建設を終了しました（画像クリックでソース記事にリンクします）記事によれば、ワシントンDCに恒久的にフェンスを設けるそうです。日本で言えば、国会議事堂のある周囲にフェンスを設けるということですね。・・・え？なんのために？？そう思った方、多いんじゃないでしょうか？？バイデン陣営は、民主主義の結果として大統領選挙に当選した。と主張しているわけですよね。じゃあ、どうして恒久的にフェンスなんか作るのでしょう？当然ながら、日本では大手のマスコミでこういった報道はされていません。いつまでもトランプさん叩き、バイデンさん持ち上げです。それは日本政府もです。すでに日本も戦争に入っている状況が分かりませんか？国民に対して情報操作がされているのですよ。「静かなる侵略（サイレントインベーション）」はすでに始まっています。もう、5年も6年も前から。自称公共放送が、こんなことをやっているなんて、本当に解体民営化一択ですよ。公共放送など名乗る資格もない。前にもこのブログで書きましたが、どんなに都合が悪くとも事実から目を背ける人には勝ち目はありません。日本政府が進めるスーパーシティ（スマートシティ）計画には、ファーウェイなどの中国のカメラや技術の会社が参加しています。中国ではすでにウイグル自治区で、顔だけではなく後ろ姿からも本人が特定認証できる技術ができてます。中国の一対一路計画ではアフリカでも黒人の顔認証や虹彩認証のデータを集めてAIに学習させています。日本政府は、それを国民の税金を湯水のように使って、ホイホイ取り入れるというのです。バカですか？怒りを禁じ得ません

コロナとは・・・（免疫生物学専攻）大橋先生

25サイクルを超え無視日本は40~45サイクル=ドロステン検査、故意に設定されたもので、限りなく陽性を出すための設定。1個のウイルス=陽性=感染者であり、患者扱い。もはや日本は悪質。◎PCR検査で夫が陽生☛濃厚接触者☛妻・子供☛検査で陽性、無表情で自宅待機☛自分が原因だと３０代女性自殺１５日都内毎年冬に「発症しないインフルエンザ（実際の体験談）」のエントリーをしていますがコロナもインフルエンザも同じく「ウイルス」です。つまり、体内で一定数以上増殖しないと、検査で陽性になりません。で、その検査キットの感度を上げれば、ウイルスの数が少なくても陽性と出ます。日本のPCR検査はその状態なのですね。だから感染しても無症状（自己免疫力でウイルスの増殖を抑えている）だったりするわけです。私は、コロナを軽視しろと言ってるわけではありません。ウイルスである以上、変異もしますし・・・。ただ、私の勝手な推察ですが、コロナのベース（基礎）自体は風邪のようなものではないかと思います。（余談ですが、風邪を治す薬ができたらノーベル賞者だと言われてますよね）・・・でそこに、色んな重篤症状や特定の疾患になるものを乗っけているんじゃないかと思うのです。当たり前ですが、人は一人一人違います。基礎疾患の有無も、体の個性もです。風邪薬のCMにありましたが（ベンザエースだったかな？）「風邪をひいた」といっても、鼻水が出る人、のどが痛くなって咳が出る人、熱が出る人と様々ですよね。どれと合致するかはわからない。そんなようなものなのではないかと思うわけです。勿論予防に越したことはありませんから、手洗いウガイはしっかりやります。しかし、昨年の今頃、ちょうど中国から持ち込まれて感染拡大したのに1年たっても総括ができない。受け入れの整備もできない。治療費はすべて国もち。在日、来日外国人であってもです。尾身先生・・・たしかにWHOで感染病の分野で業績を上げられてる方ですが履歴を見ると、毛沢東の文革時代の中国に留学なさってる。口を開けば「自粛」しか言わない。おかしいと思いませんか？大事なことなのでもう一回言います。コロナが日本で広まって、1年経ったんです。その間、日本政府は何か有効な策を取りましたか？PCRのサイクルだって変えない。国民に説明もしない国民の自粛を要請しながら、外国人はどんどん入れる。矛盾してるでしょう。日本国内は、中国人にマスクやアルコールなどを買い占められて、極度の不足状態に陥っても何とかしのいだんです。国が守るべきは医療従事者と国民なんじゃないんですか？ココアなんて役にたたないアプリ作ってLINEと提携するよりももっと有効な手立てを講じる時間があったと思います。

コロナにはワクチン一択なのか？

皆様こんにちは。1/20の読売新聞には、厚生労働省がファイザーとワクチンの契約を増やしたとの報道あり。以下、各画像をクリックするとリンクします。ソースには「ブルームバーグ」の詳しい情報をリンクさせました↓↓これも、ITビジネスのソースにリンクさせました。コロナワクチン接種、マイナンバーで管理　平井大臣が提案　「今回使わなくて、いつ使うのか」ワクチン先行接種、国立病院機構などの医療従事者を対象にあとでまとめます

オバマ大統領と陰謀論

皆様こんにちは。前合衆国大統領、バラク・フセイン・オバマ氏こんなニュースが飛びこんできました。下記の画像クリックで該当TLにリンクします。以下、関連するTLに上がっていた書類等です。（右）コロンビア大学の学生証　　　・名前は「バリー・ソエトロ」　　　・「FOREIGN STUDENT(外国人学生）」の記載！！（病院の出生証明書）アマゾンにこんな本がありました。（画像クリックで該当ページにリンクします）説明書きを拡大しますね　「チェンジ、ホープ、ビリーブ」の3点セットをくり返し、巧みなメディア戦略で大統領になったバラク・オバマは、果たして誰もが待ち望んだ救世主なのだろうか?　最初の100日間(ハネムーン期間)が過ぎて、いま明らかになってきたのは、彼が選挙の公約を次々と反故にし、国民の救済をないがしろにして、ウォール街や大企業ばかりに目を向けていることだ。それもそのはず、彼はウォール街の政治献金で汚れたうえに、ハワイ生まれも怪しい(大統領になる資格さえ疑わしい)カメレオン大統領なのである。人々を感動させたあの演説も、じつは黒幕の作品であり、彼は単なるオウムにすぎない。　本書は、そうしたオバマの仮面性を次々に暴きながら、今後のアメリカがどうなっていくのかを展望し、私たち日本人にアメリカとの付き合い方を再考するように迫る。オバマとアメリカの正体を知り、現在の世界大不況を考えるための必読の書である。（説明転載ここまで）オバマ氏が大統領に立候補した時、これらの情報もネット上に上がっていましたが、それも「陰謀論」と言われて、立ち消えになったそうです。↓これもネットの拾いものですが・・・上記画像クリックでサイトにリンクします。（一部抜粋・転載します）現大統領バラク・オバマ氏の妻、ミシェル・オバマ氏は第52代ファーストレディとして、その経歴や知性、ファッションセンスの良さが国民から高い人気を得ている。　しかしこのミシェル・オバマ大統領夫人について、アメリカの陰謀論者の間では、とある恐ろしいウワサが囁かれているという。それはなんと、「彼女の正体は男性ではないか」というものだ！　多くの陰謀論者たちが指摘するのは、ミシェル・オバマ氏の体格だ。身長185cmの夫に引けを取らないガッシリした巨体、そして広い肩幅、さらに大きな手......。あらゆる身体的特徴が、夫人の正体が男性である可能性を示しているという。もしも陰謀論者たちの説が正しければ、現大統領夫人はファーストレディならぬ「ファーストマン」だったことになり、これは世界史を揺るがす驚天動地のスキャンダルになりかねない。　2014年、アメリカを代表するコメディアンであり、女性コメディアンの草分けとして活躍したジョーン・リバーズさんが、街頭に集った記者たちに対し「オバマ大統領はゲイ。ミシェル夫人は性転換者よ」と言い放ったが、そのコメントが話題となった直後に81歳で死去したのだ。　公式にはニューヨーク市内のマウントシナイ病院で声帯の治療を受けている最中に呼吸が止まったと伝えられている。しかし一部の人々は、この経緯に何らかの陰謀を感じ取っているようなのだ。（全文はソースでどうぞ）その他にこんな話も・・・人気作家でコメディアンのジョーン・リバーズはただの検診で、予定してない手術をされ、喉をかき切られる医療事故で死亡。→彼女の発言動画は全て削除された。路上でマイク向けられた際の暴露発言YouTubeはこの半年位で全て削除。彼女の追悼番組動画には「例の発言全部消えてる」「死因も怪しい」「動画も彼女も消された？」とコメント欄でのヒソヒソやり取りを読むことが出来る。もう、「陰謀論」じゃないんです。ＤＳ（ディープステート）もついこの間まで「陰謀論」とレッテルを張られ、口にすることさえはばかられる状態でした。そしてもちろん、日本のマスコミはこの件については一切報道しません。今のアメリカの状態も。。。ＮＨＫを筆頭に日本のマスコミは、トランプ大統領が一方的に悪者だという報道やルール破りをしているかのように報道されています。まだ気が付かない人が大勢います。このブログを訪れてくださる方は、ご存知の方が多いと思いますのでどうか思い出してください。今回の大統領選挙、大量の投票用紙が捨てられ、開票所が閉められ、なぜか夜中や明け方に中国人らによって大量の投票用紙（郵送）が持ち込まれその投票用紙には、すべて、バイデン候補の名前が書かれていました。その結果はきっちりグラフにあらわれています。赤・・・共和党トランプ大統領青・・・民主党バイデン候補（左）ウィスコンシン州の得票率、（右）ミシガン州の得票率どちらも垂直に票が伸びている時間がありますね。（真夜中！）1776年ロスチャイルド家の人物に任命され、"イルミナティ"を作ったアダム・ヴァイスハウプト彼に委託された"イルミナティの目的"25項目「世界統一政府」＝「ＮＷＯ」（ニューワールドオーダー＝ワンワールド）です。前にもこのブログで出しています↓黒幕とスケープゴート（2020.5.28:日記）詳細は↓の公式HPでどうぞ。「世界連邦運動日本協会」っていうのがあるんですわ。（ただし2017年ごろから更新が止まっているようです。各リンク先はそうではないようですが）いつまで目をそむけるつもりですか？自民党は保守のはずなのに、国民の希望と反対ばかりしている。とお怒りの皆さん、自民党は反日野党とグルなのですよ。もういい加減に認めましょうよ。政府や地元の議員にどんどん怒りの声を届けましょう。電話でもFAXでもメールでも。

今の日本はDS側

皆様こんにちは。多忙により、なかなか推敲する時間が取れず、乱文で申し訳ありませんが更新できる時に、できるだけ書き残しておこうと思います。日本のマスコミは完全にトランプさんを悪者に仕立て上げています。ネットで情報収集すれば、私のような素人でも見えてくるものがあるのに日本の外務大臣ともあろう御方が、どこから情報収集してるのでしょうか？まさかTVや新聞を、うのみにしてるんじゃないでしょうね？昨日、アドレスだけをご紹介したyoutube、「リンウッド弁護士が「真実だから見ろ」と言った動画に、日本語字幕をつけてみました」というタイトルだったのですが、今日見ると、もうYoutube 側によって削除されていました。その他にもここ数日でトランプ大統領はSNSがシャットダウンされ、使えなくなったのと同時に、オンライン決済からも締め出され、支持者からの寄付金を受け取れなくなりました。「お金で買えない価値がある、買えるものは〇〇ターカードで」のCMでおなじみのクレジット会社なんかもDS側です。DSとは国際金融、民間銀行などが名を連ね、資金はとても潤沢。（上の図の通りです）国連もそうです。※その後、ツイッター等に寄せられた反論により、現在トランプ大統領のインスタグラムとFBは使える模様です。つづく

正義に与します（アメリカ大統領選挙）

皆様こんにちは。最近、どうしたわけか日記の書き込みができなくなることが増えています。日記を書こうとすると、（書き込みの画面に切り替えると）延々と「読み込み中」が続きます。途中保存で全削除されていることもしばしば。動作がものすごく重たいです。なかなか更新できてなくて、ご訪問してくださる皆さんには申し訳ありません。さて、アメリカ大統領選挙ですが、とんでもないことになっています。「トランプさんは往生際が悪い」と思ってるそこのアナタ。日本だって他人事ではないのです。何故なら、日本政府（自民党、野党）、霞が関各省庁もほとんどがDSの手先だからです。前々から私はブログで「全方位が敵」だと申し上げてきました。男系男子の皇統をつなぐために正当な血統をお持ちである旧宮家を差し置いての、愛子さま皇太子論。女性宮家、皇女制度。女系天皇しか審議しない政府、女系賛成派だらけの有識者会議、共産主義、グローバリストだらけのアカデミック、そして内閣参与（選挙で選ばれた議員でもない竹中平蔵や三浦瑠麗などの民間人がどんな経緯で政府に選ばれたんですかね？）更には国民を貧しくする消費増税に、控除縮小、社会保険料の負担増。財政が厳しいと言いながら、来日外国人には潤沢な補助金や起業支援、学費支給、家族帯同を認めていますし選挙にしても開票時刻とほぼ同時に出る当確速報。コロナだって国民には自粛を強いておきながら、10万円の給付も一度きり。反面、「特段の事情」で外国人の入国を認めています。どこから見ても国と国益を守るという政府の役目を放棄してます。マスコミの偏向報道は広く知られてきましたけどまだまだ盲目的に信じる人多数。（特に高齢者）ニュースではなく、「報道バラエティ番組」しかなくなりました。今日はリンウッド（日本名：鈴木）弁護士が、「真実だから見ろ」といった動画をご紹介します。通常なら、Youtubeの動画は楽天ブログと共有でき、この日記からすぐに再生できるのですが、何故かこの動画は共有ができません。なので、アドレスだけ貼っておきます。35分ほどのちょっと長いですが、何しろ3年間に及ぶ作戦です。しかも敵は資金もプラットフォームも持ってるビッグテック（GAFA）、多国籍企業、（アメリカでは）ハリウッド（日本では芸能界がそれにあたるでしょうか？）、司法や官公庁など多岐にわたります。動画のあちこちにヒントも今までの疑問の解もちりばめられています。どうか最後まで見ていただきたいですし、気になるところは繰り返し見てもらいたいと思います。（Youtubeも敵側のようですので、この動画もいつまで見られるかはわかりません）https://www.youtube.com/watch?v=kdvDzBoYK1g&feature=emb_logo動画に日本語字幕を付けて下さった方、ありがとうございます。ｍ（ｖｖ）ｍ私がDS問題を知ったのは2018年の10月でした。当時は陰謀論だと馬鹿にされもしました。ある程度政治の話が分かっているつもりの自分でさえ、その話が信じられず、足元が崩れていくような怖さを覚えました。未来の中国の地図（今も見てくださる方がいます）を、始めたばかりのツイッターに出したとたん、寄ってたかって、「嘘の地図」だの「バカだの」と叩かれました。でも、今の尖閣に来る海警、中国の全国での土地買収などまさにこの地図になるかのように動き始めています。これを止めるのはほかでもありません。その土地土地に住んでいるあなたの声です。かつて、私はこのブログで今回ご紹介した動画にも出てきたロスチャイルドの悪事を告発するアーロンルッソ監督の動画を紹介しました。グレーはグレーとして取っておく（2020.9.8）この日記がわかりやすいかもしれません。ちなみに「ディープステート（ＤＳ）」は「国際金融」とも言います。エリート、銀行家、投資家などが多く、根無し草です。国の垣根を下げたビジネスを展開しています。日本の竹中平蔵氏、各グロ―バル企業（大企業）政治家にも潜り込んでいますよ。彼らの舞台は「金融・経済」です。経済活動なら国境を問わず、武器を使わず、その国を操れます。今回のコロナは医療利権。ワクチン利権でしょうね。ワクチンの話も前からチラチラしていますが、薬と違って接種時に成分がわかりませんから、毒を仕込むには都合がいいんですよ。マイクロソフトのビル・ゲイツが、インドで19歳以下の女性に対して大規模な子宮頸がんワクチンの接種をした時、接種した多くの女性がその後不妊になったというニュースがありました。日本ではほとんど報じられていませんが。そのビル・ゲイツを日本の厚生労働省は、令和二年春の叙勲で「旭日大綬章」に推薦しています。彼は何か日本のために働きましたかね？厚労省と言えば公明党が強く、外国人の生活保護問題も未だ知らん顔の官庁です。まだ役所を信じますか？NWO(ﾆｭｰﾜｰﾙﾄﾞｵｰﾀﾞｰ）や、グレートリセット（今回のコロナはまさにその手段です）ニューノーマル・新しい生活様式（各国の伝統文化を破壊し均質化する）はまさにこれから世界で推し進められようとしている政策で世界の人口を5億人に減らし、金で世界を牛耳るユダヤ（イルミナティ）の狙いを紹介してきました。ウーマンリブ（今ならフェミニズム）運動の真の狙いも出しました。母親を子供から引き離し、学校で共産主義者の教員によって洗脳させるという狙いでしたね。しかも「金持ちならどんな法をも超越できる」とロスチャイルドは豪語していました。これこそ中共の「金持ちなら何をしても許される。」「金のない奴は奴隷になれ」という共産主義＝新自由主義=唯物史観=資本主義にほかなりません。金の多い少ない、高名かどうかで、本人の犯した犯罪さえ、もみ消される。日本だって学歴至上主義でそうなりかけてます。池袋で10人を死傷させ、さらに自家用車（プリウス）の不具合を主張して無実を叫んでいる飯塚幸三被告だってそうじゃありませんか。「学歴がある=人徳があるわけではない」ということに多くの人が気づき始めました。学校で教えられる歴史教科書に慰安婦だの強制労働だの、事実と違うことが載っていることに気がついた人も増え始めました。何よりマスコミ・・・まだ大きな力を持っていますが、若者たちはネット世代。自分で情報を取りに行っています。正しいことは揺るがない。「正直を美徳」とし、「清貧」という言葉があり、「お天道さまは見ている」世界で一番長い歴史を持ち、一番公平で、礼儀正しく、道徳があった国。コロナ禍でもパニックにならず、黙々とマスクをつけて頑張る国。そんな日本国民だからこそ「勝てば官軍」「札束で買収」「ハニトラで弱みを握られる」中国式に負けるわけにはいきません。精神力の戦いです。このまま菅内閣支持してたら、「特段の事情」で穴を作りまくり昨年の春節の時のように外国人に国内のマスクや消毒液を買い占められ、生殺与奪権を握られ、中国の属国になってしまいます。日本自治区になることを私は拒否します。（とにかく書けるだけ書いておきます。あとで推敲しますので）

在日外国人の医療

皆様こんにちは。今日は外国人が日本の医療機関にかかることについて実際に目撃した話をしたいと思います。前から書いていますように、私は数年前の人間ドックで婦人科系で引っかかり現在、中核病院を紹介され、そこに定期的に通院している、経過観察の身です。その病院受診の時、受付窓口で、2人組の男性が受付の人に交渉していました。東南アジア系（インドネシア系かベトナム系のような外見）で、一人は日本語がほとんど話せず、もう一人が簡単な会話ができる程度の日本語力でした。聞き耳頭巾していたところどうやら日本語が話せない男性の奥さんが妊娠したらしいので診察してもらえないか？という交渉でした。産婦人科の受付の人に話をしていました。以下、相談内容です（外国人男性＝＜男＞、　病院の受付の人=＜病＞と略します。）男＞＞（日本語が話せない男性の）奥さんが妊娠したらしいのでDrにみてほしい。病＞妊娠検査薬で検査はしていますか？男＞＞していない。病＞症状がわかったのはいつからですか？ｘｘｘｘｘ（ちょっと聞き取れなかった）病＞じゃあたぶん6週目～7週目になるところなので、　　診察が必要ですね。保険証を持っていますか？男＞＞（奥さんが妊娠した男性に外国語で通訳）・・ない。病＞滞在期間はいつまでですか？男＞＞3月末までです。病＞保険証がないと診察することができません。男＞＞彼は私の友人です。みてもらえないでしょうか。（豆知識）インドネシアなどのイスラム教徒の国では、例え子供の母親であっても、女性は知らない人に姿を見せるのは好ましくないのか、私が小学校の役員をしていた時分、インドネシアからきたお子さんの家がわからなくて、防災連絡網を作るときに困った記憶があります。子供の遅刻の連絡もお父さん。欠席の連絡もお父さん、何もかもお父さんが窓口でした。お母さんらしきヒジャブをかぶった女性を見たのは、運動会の時だけでした。話は戻りますが、受付の人に「友人の奥さんだから見てくれ」と粘る男性。受付の人、相当困ってました。そりゃそうです。保険証がない上に3月末までの滞在。しかも妊娠した本人はその場にいない。詳しい事情を聞こうにも聞けない。日本人だって無理なケースですね。私も次の検査があったため、ここまでしかリサーチできませんでしたので結末は知りませんが、こういう風にして、日本の医療資源が使われているんだ。ということはよくわかりました。なんせ、この病院、地域の中核医療担当で、私達がかかるには、かかりつけ医院の紹介状持参で予約しないとダメなんです。検査を受けるにしてもそうで、あらかじめ希望日時を伝えてかかりつけ医院から予約の電話をしてもらいます。その予約でさえ、2週間待ちは当たり前。科によっては1ヶ月、2カ月先まで埋まっていますから・・・。特に、今コロナの感染拡大によって、中核医療以上の病院は、予定手術ができないでいます。うちも昨年に引き続き、今年も手術があるので、昨年は退院後もコロナにかからないように注意深く過ごしてきました。それにもかかわらず、今年の診察で（大学病院の為）予定手術は延期になり、「救急車で運ばれる緊急手術じゃないとできない。」と言われました。子供の学校の先生も昨年12月に手術のため休暇をとったにもかかわらずコロナの感染拡大で手術ができなくなり、今月、また仕切り直しとなったそうです。手術を予定していた患者が、手術を受けられない。また、入院予定だった患者が入院できない。これは既に、日本の医療崩壊ではありませんか？。政府に言いたい。日本人ばかり我慢を強いて、外国人の「特段の事情」での入国を許可するのは本末転倒ではありませんか？※特段・・・特別・格別という意味（大辞泉より）日本国籍を持つ在外邦人への特別措置ならともかく、在日外国人の日本入国に特段の事情を許可する必要があるでしょうか？しかも、コロナの治療は完全無料。私たち国民の保険料が財源です。何度も言いますが、私達納税者は国のスポンサーです。

中国共産党、改正した国防動員法を1/1から施行（加筆中）

皆様こんにちは。新年早々、更新が中途半端になり申し訳ありません。松の内に訃報があり、とてもお世話になった伯父だったのでとんぼ返りでお別れをしてきました。伯父の誠実な人柄のお陰か、雪国だというのに2日とも日中は晴れて滞りなく式を終えることができ、大荒れの爆弾低気圧の前になんとか帰宅することができました。・・・たまたまこの三連休、古新聞をまとめていたらこんな記事を見つけました。もうすでに今年の正月から施行されているので、取り急ぎ、皆様にお知らせします。コロナでロックダウン中、在宅勤務で活用されたオンライン会議システムのZoomや、Tiktokなど、中国製のアプリはすべて中国に監視されているという話をした事を覚えていますか？河野大臣や、平井卓也デジタル庁大臣はZoomを霞が関の会議に利用していますが、それって中国に官僚を見張らせるため？？（だとしたら外患誘致罪に問われない？）中国の国防動員法については、過去記事で取り上げてます。　↓2018.04.30【拡散希望】日本全国に人民解放軍が入り込んでいる可能性は高い。（つづく）

前代未聞

皆様、新年、あけましておめでとうございます。コロナに明け暮れた令和2年、WHOや中国や、米国民主党、国内にあっては、霞が関の厚労省はじめ各省庁や自民党など（野党は元々反日のため対象外）様々なものがあぶり出された年でした。厳しい現実を直視して、今年、まさに私達の覚悟と行動が試される年なのかなと思います。思いがけず、今を生きる者として激動の渦中に身を置くことになりましたが、引き続き、気になったことを取り上げたいと思いますので、気まぐれブログにお付き合いくださると幸いです。本年もどうぞよろしくお願いいたします。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　管理人　昆布茶と塩麹さて、それでは早速いきますか、皇室ネタ。天皇陛下のビデオメッセージの件は、年末に伝えられていましたが、やはり雅子様同席だったんですね前代未聞のビデオメッセージに皇后同席。そして、ティアラなしを正装とする違和感・・・つづく